調査・統計・マーケティング

博報堂ブランドデザインとテーマビジネス開発局は、「志」「形」「属」の三要素のうち、ブランディングに最も重要な"属"に注目した「"属"ブランド力調査」を実施、分析結果を発表した。

楽天リサーチが実施した調査で、回答者の88.0％が店舗選びでポイントサービスを重視していることが判明。オンラインで買い物をする人の購入理由でも、「ポイントが貯まるから」（50.8％）が半数の支持を得た。

日本百貨店協会が発表した2014年4月の全国百貨店売上高概況によると、訪日外国人の売上が過去最高に。全体では、前年比12％減の約4172億円で6か月ぶりのマイナス。

2013年度中の国際収支状況（速報）で、旅行は受取（インバウンド）が1兆5828億円に対し、支払（アウトバウンド）が2兆2187億円で、5458億円の赤字となった。ただし、前年度からは大きく改善した。

「ビジネスパーソンのスマートフォンでの情報収取に関する調査」で、最も多い情報収集方法はポータルサイト、続いてSNSに。ニュース閲覧アプリ活用は約1割、そのうちほぼ毎日利用が8割強。

コロプラとリクルートライフスタイルは、コロプラとKDDIが実施した「観光動態調査レポート」で販売委託契約を締結。位置情報ビッグデータを活用した旅行者分析の実証実験に基づき。

2013年度の「ロングステイに関する意識調査」で、ロングステイをしたい希望国1位にマレーシア。マレーシアの1位は8年連続。アメリカ本土も2009年以来10以内にランクインした。

カンター・ジャパンの調査によると2014年1月～3月の日本での新規契約・機種変更したスマートフォンの57.6％がiPhone。前年同期の49.0％より8.6ポイント拡大。

JTBグループのJMCの調査によると、日本国内の美術館のウェブサイトで外国語対応をしているのは75％。モバイルのレイアウトに対応したサイトは7％にとどまった。

旅行情報サイト「トラベルコちゃん」は、2014年4月に検索された海外航空券ランキングを発表した。1位はホノルル、2位はソウル、3位はグアムで、近場やリゾートの人気が継続。

外務省は2013年（平成25年）のビザ発給統計を発表。全在外公館のビザ発給件数は、186万4425件（前年比6.1％減）で、前年を約12万件下回った。

労務行政研究所が東証第1部上場企業を対象に実施した、2014年夏季ボーナスの妥結水準調査によると5.7％増の70万5792円となり、3年ぶりに増加。

博報堂生活総合研究所は2014年5月の生活インデックスレポートを発表し、5月も増税による買い控えの影響が続いている提示。ただしゴールデンウィークの旅行などコト消費は影響なかったと分析する。

トリップアドバイザーは2013年の日本語のクチコミ評価をもとに、「2014年朝食が美味しいホテルランキング」を発表。1位はホテルピエナ神戸が2年連続で受賞。トップ20の半数以上が昨年もランクイン。

矢野経済研究所によると、国内ソーシャルギフト市場は2012年が22億円（発行金額ベース）、2013年度は45億円に倍増する見込み。若者中心にメッセージに添えた利用方法に。

フォートラベルは、会員のクチコミ評価で「日本全国・道の駅ランキングTOP20」を発表。トップ20内に沖縄から4か所、北海道から8か所が選出され、両道県の人気の強さが目立つ結果。

三菱UFJリサーチ＆コンサルティングはインドネシアとマレーシアの訪日旅行意向調査の結果を発表。今後の受入れには「正しい情報提供」と「柔軟な対応」が重要になると提言。

国土交通省によると、2013年の日本の港湾へのクルーズ船の寄港回数は、前年比9.5％減の1001回と減少。外国船社の寄港が大幅に減少し、特に韓国船の運航中止などが大きく影響したという。

「マリンダイビング」誌の「ダイブ＆トラベル大賞2014」で、海外ダイビングエリア部門の1位にはパラオが選出。ダイビングツアー旅行会社部門では1位はエス・ティー・ワールド。

総務省の調査によると、平日のテレビの平均利用時間が16.4分減少し、インターネット平均利用時間は6.3分増加した。特にテレビは40代、50代の視聴時間が大きく減少。20代ではネットが逆転した。