旅行会社

HISが5月28日～6月29日、「SUPER SUMMER SALE! 2022」を開催。半期に一度の大セール。2回目の申し込みに最大5000円割り引く施策も展開する。

JTBが役員人事を発表。2022年6月1日付。

JR西日本が鉄道と各種サービスを組みあわせた「鉄道のある暮らし」を提案。今回は企業の新しい働き方として、通勤や出張時の移動の特典や在宅勤務時のサポートなど。

コロナ禍で、海外現地ツアーの販売がままならず、一時は売上の99％が消滅したベルトラ社。国内タビナカへの参入で見出した課題と新たな可能性とは？

アマデウスの調査で、2022年のフィンテック投資を増やす旅行会社が多勢に。目的の最多は「旅行体験の改善」。新規決済方法は、NDCが47%、後払い決済(BNPL)が36％に。

JTBは、2021年4月にカナダ観光局とのパートナーシップに基づき、ルックJTB新商品を発売。「リジェネラティブ・ツーリズム(再生型観光)」に関する商品。

主要旅行業者の2022年3月総取扱額は前年同月比2倍の3235億7538万円。2019年同月比では28.3%減だが、国内旅行は団体復活が寄与し、2019年同月比でも2割増と大きく回復した。

クラブツーリズムが「FDAチャーター利尻・礼文ツアー（6～8月出発）」を発売。初の取り組みとして、FDAが利尻から稚内までの特別航路を40分の直行便で運航。

JTBグローバルマーケティング＆トラベルが役員人事を発表。

楽天がキャンプ場の予約検索できる新サイトを開始。

インフィニが旅行会社向けの教育コンテンツを強化。海外渡航再開のめどが立ちつつあるなか、久しぶりの予約発券操作などを支援。

KNT-CTホールディングスの2021年度の連結営業業績を発表。赤字幅も大幅圧縮。2023年度は純利益40億円の黒字化を見込む。資本金の額を1億円へ減資する方針発表。

JTBアセットマネジメントが合弁化。日本管財との協業で、ワーケーション環境整備、自治体向け不動産利活用などの業容を促進する。

日本旅行北海道が帯広支店を「旅×アウトドア×ワークスペース」の次世代型旅行店舗にリニューアル。キャンピングオフィスをイメージした改修を実施。

欧州大手旅行TUI社は、今夏には2019年と同等のレベルに回復する見込みを明らかに。ツアー販売が好調、平均価格も上昇。

JTB会長の髙橋氏が世界旅行ツーリズム協議会（WTTC）副会長に選任。

KNT-CTホールディングスは、2022年3月期の通期連結業績予想を上方修正。営業損失は110億円から77億円、経常損失は75億円から39億円、当期損失は95億円から58億円に。

沖縄への修学旅行について、2022年4～6月は409校、6万1751人が来県する見込み。取り扱い15社のうち、10社から回答があった。10～12月はコロナ前並みの予約が入っている。

エイチ・アイ・エス(HIS)が、「HISファーマーズ」設立。農作物の販売開始。埼玉県蓮田市でトマト、宮崎県日南市でグレープフルーツを栽培。

近畿日本ツーリストが6月1日出発分からグアム、ハワイへのツアーを催行。ダイナミックパッケージで1名から催行。