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全18923件中 12081 - 12100件 表示しています桜の開花がいよいよ来週末に、寒の戻りで例年より遅い傾向、上野公園は3月26日の予想
ウェザーニューズが3月9日~11日の調査をもとにした最新の桜開花予想を発表。西日本~東日本は前回発表から遅らせ、「例年よりやや遅い~遅い」見込みに。
カタール航空、新ビジネスクラスにダブルベッド投入、家族4人で共有できるスイートも【画像】
カタール航空(QR)が2017年3月9日、従来のビジネスクラスにはないプライバシー空間を実現した「Qスイート」を発表。ダブルベッドや家族スペースなどを公開。
外務省、サウジアラビアと数次ビザ発給で合意、両国間の査証発給を円滑化へ
外務省は2017年3月13日、サウジアラビアとの間でビザ(査証)の発給の円滑化に関する協力覚書を交わした。
LINEトークしながら航空券検索を可能に、旅行比較検索「スカイスキャナー」がアカウント開設でチャットボット機能を導入
スカイスキャナーがLINE公式アカウントを開設。それに合わせ、ユーザーが会話しながら航空券検索ができるチャットボット機能を導入。
エクスペディア・グループの宿泊仕入れ戦略を聞いてきた、世界の先行事例になった「旅館の食」から料金最適化の無料ツールまで
エクスペディア・グループ代表取締役マイケル・ダイクス氏へのインタビュー。日本での仕入れ戦略のほか、AIとビッグデータを組み合わせた宿泊施設向け新サービスも紹介。
エクスペディア・グループが訪日旅行の予約動向を発表、増加率トップはブラジル、人気の都道府県トップ5も
エクスペディアグループが2016年の年間インバウンド需要傾向を発表。訪日外国人の国別宿泊予約増加率は、ブラジルが最多。次いで韓国、インドネシアの順。
ツイッターとNTTデータが共同プロジェクト、つぶやき投稿解析でマーケティング支援へ
ツイッタージャパンとNTTデータが、ビッグデータ解析で共同プロジェクト発足。企業向けに日本人のトレンド分析ソリューションを提供へ。
米ニューヨークで「ジャパン・ウィーク2017」、日本庭園造りのデモなどで訪日旅行を喚起
日本政府観光局(JNTO)は2017年3月8日から10日まで、「ジャパン・ウィーク2017」を開催。
米国の観光組織がデジタル広告キャンペーン、日本を含む9か国で展開へ -ブランドUSA
米国の観光プロモーションを行う組織「ブランドUSA」が9か国でデジタル広告キャンペーンを開始。動画やSNSを駆使して米国旅行の魅力アピール。
スマホ利用者数は5900万人に、旅行関連のネット利用時間は「アプリ派よりブラウザ派」が8割超え ―ニールセン
ニールセン・デジタルがこのほど、「デジタルトレンド2016」を公開。スマホ利用率のほか、ブラウザとアプリの利用率比較結果を公開。
クラウド出張管理のコンカー社、民泊・OTAなど外部コンテンツと統合する新サービスなど発表、日本に本格参戦でJTBと提携
クラウド経費管理のコンカーが欧米並みの出張管理実現するBTMの新構想を発表。JTBと業務提携し、JTBが導入コンサルティングを実施。
ビジネス旅行+レジャーの「ブレジャー」需要が顕著に、「出張が多ければ給与が低くてもいい」との新世代出張者が登場
全体の3割以上が「出張の機会が多い仕事なら、今より給与が低くなっても構わない」と回答。ただし日本人は世界13か国で最低の10%。ブッキング・ドットコムがビジネス旅行者を対象に調査。
楽天トラベル、台湾の観光機関と日本人送客で連携、11%増を目標に
楽天トラベルと台湾観光局が、台湾への総客数増加でMOU締結。楽天トラベルは2017年、11%増を目指す。2016年には42本のキャンペーンを実施し、送客実績は21%増加。
KNT-CT、取扱額は国内・海外ともに微増、クラツーの欧州は回復傾向に ―2017年1月実績
KNT-CTホールディングスの2017年1月の総取扱額は、前年比1.2%増の313億.567万円。外国人旅行が23.7%増で好調。国内・海外は微増に。
サトウさんやスズキさんなど4つの名字の参加者限定ツアーが登場、クラブツーリズムが行き先おまかせ商品で
クラブツーリズムが、「サトウさん」「スズキさん」など、特定の名字の人だけが参加できるミステリーツアーを発表。
HIS、写真・SNS映えするスポットに旅する女子向けツアー発売、ハワイやバリ島など
エイチ・アイ・エス(H.I.S.)が、フォトジェニックな場所への女子旅(タビジョ)ツアー第一弾を発表。対象は、ハワイ、オーストラリア、バリ島、タイ、ラスベガス。
民泊で日本のお城に泊まれるのか? 民泊新法の中身を元担当官の弁護士がわかりやすく解説(前編)
2017年3月10日、住宅宿泊事業法案(民泊新法)が閣議決定された。元担当官の弁護士が新法案の概要を解説するコラム(前編)。
通訳案内士制度の規制緩和が実現へ、ランドオペレーター登録制度などでインバウンド促進 -政府が閣議決定
政府は2017年3月10日、「通訳案内士法及び旅行業法の一部を改正する法律案」を閣議決定。通訳案内士の資格制度見直しなど。
日本人の「旅行とSNS」に世代間ギャップ、ミレニアル世代は「SNS投稿写真で旅行先を決める」が24% ―エクスペディア調査
国内ミレニアル世代の約4分の1が旅行先の決定に「SNS投稿写真」を参考すると回答。エクスペディア・ジャパンが世代別に旅行関連行動を調査。
訪日旅行の経験者9割超が自国語の防災アプリを希望、被災時に最も困ることは「日本語への通訳」
NTTレゾナントの調査で、訪日旅行者の約9割が、自国での防災アプリのダウンロードを希望。被災に備えた情報収集の意向が表れる。