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来年の航空国際見本市「パリ・エアショー2021」が中止に。新型コロナウイルスの世界的な感染拡大によって先行きが見通せず。次回は2023年6月に開催される予定。

今年の「シェアサミット2020」では、コロナ禍で求められる観光産業や地域のレジリエンス(回復力)についての議論も。日本交通公社の山田氏、日本総合研究所の藻谷氏、京都市観光協会の赤星氏らが持論を展開。

「シェアサミット2020」が今年はオンライン開催。平井デジタル担当大臣、Airbnb共同創業者のジョー・ゲビア氏も登場。基調講演では、西村経済再生担当大臣と新浪サントリー社長が、日本の経済成長に必要なことやデジタルの力について討論を展開。

「おきなわ国際IT見本市2020 (ResorTech Okinawa)」では、世界が注目する台湾のデジタル担当大臣オードリー・タン氏が特別講演。デジタル社会で必要なことを語った。玉城デニー沖縄県知事とも対談。

一般社団法人シェアリングエコノミー協会は2020年11月16日、オンラインイベント「シェア・サミット2020」を開催。

アメリカン航空のダグ・パーカー会長兼CEOが語った需要回復への見通し、出張需要の動向、同航空のコロナ対策などを聞いた。

新潟県妙高市は、ウィズコロナ時代の新たな観光地域づくりについてシンポジウムを主催。基調講演では筑波大学倉橋教授が観光地の感染リスク軽減のシミュレーション研究を発表。

【締め切り間近】JTB総合研究所が、オンラインイベント「旅行トレンドLIVE」を開催。「日本アドベンチャーツーリズム協会」からゲストを迎え、コロナ時代のアドベンチャーツーリズムの可能性を議論する。

「フォーカスライト・ヨーロッパ2020」で世界のトラベル業界のリーダーが展望したアジアアの旅行市場の展望は？「サステナビリティ」や「次世代交通」にも議論が展開。

2020年12月にフランス・カンヌで開催予定だった「ILTMカンヌ2020」を2021年に延期。代わりに、バイヤーとサプライヤーをマッチングするデジタルイベント「ILTMワールドツアー」を開催する。

アメリカの旅行調査会社フォーカスライトが主催する「フォーカスライト・ヨーロッパ2020」をレポート。メインステージ初日の主要な議論は航空業界、ホテルとバケーションレンタル、ツアオペレーターの現状と展望。

フランス観光開発機構(アトゥーフランス)は、9月7日と8日に商談会「Sakidori France 2020」を開催した。オンラインでは初の試み。旅行会社36社が来年の商品造成について現地サプライヤーと商談を行った。来年は牛肉を初めとする地方の農産物のプロモーションを強化する考え。

2020年10月14日から12月7日まで、京都・二条城でアート、デザイン、エンターテイメント、アクアリウムが融合した水族アート展覧会が開催される。新型コロナ感染防止のため、入場券は日時指定の予約販売。

世界的な旅行商談会「WTM(ワールド・トラベル・マーケット)ロンドン」は、今年11月9日～11日かけてすべてオンラインで開催。WTM先立つ「ロンドン・トラベル・ウィーク」では、ネットワーキングの機会も提供する。

ブッキング・ドットコムのギリアン・タンズ会長が、「フォーカスライト・ヨーロッパ・オンライン2020」で語った旅行業界におけるダイバーシティ(多様性)の意義とは。女性リーダーシップ育成の取り組みや障害についても持論を展開した。

Virtuosoは、同社とトラベル・ウィクリーが共催したバーチャルイベントで、旅行意向調査の結果を発表。回答者のうち18～24歳の84.2%が「また旅行に出かける気がある」と回答。旅行動向としては近場と間際予約が増加。

ラグビーワールドカップ2019日本大会開催後経済効果分析レポートによると、大会の経済波及効果は過去最大の6464億円に。そのうちインバウンドによる効果は3482億円となり、国内客による効果の407億円を大きく上回った。

シンガポールがビジネスイベント再開へ安全対策を加速。リアルとバーチャルを融合したハイブリッド型イベントに転換へ。

関西で緊急事態宣言後で初となる観光・宿泊関連の大型イベントが開催。感染防止対策の素8000名規模のイベント実施へ。

政府は、韓国、中国などを含む東アジアや東南アジアの12か国・地域と人の往来再開に向け、協議・調整を開始する。イベントの5000人上限規制は8月末まで維持。