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日本旅行、執行役員の業務分担一部変更を発表、2017年1月1日付
日本旅行は2017年1月1日付けで執行役員の業務分担を一部変更。6名の執行役員に対し、営業企画本部地方創生推進本部長、または副本部長を委嘱。
日本旅行(NTA)の10月業績、国内旅行はプラスも海外旅行は2ケタ減、団体は前年上回る
日本旅行の2016年10月の営業速報によると、国内旅行と訪日旅行はプラス推移も海外旅行は2ケタ減。ただし、団体旅行は国内・海外ともプラスに。
日本旅行、社内制度・コンシェルジュに4名を認定、全国から計7名の精鋭スタッフ
日本旅行は今年も社内プログラム「コンシェルジュ・スタッフ認定制度」を実施。昨年から全社の接遇レベルの向上と店頭の付加価値向上を目的に開始したプログラムで、今年は4名を認定。
【人事】日本旅行が管理職者の人事異動発表、2016年10月1日付
日本旅行が2016年10月1日付で管理職者の人事異動を発表。大島浩子氏が個人旅行営業統括本部Web商品推進部長に。
日本旅行、海外旅行が2ケタ減、総販売額も1.2%減の微減に -2016年7月実績
日本旅行の7月の総販売額は前年比1.6%減の341億円となった。国内旅行は団体、企画ともプラスだったが、テロの影響を受ける海外旅行は2ケタ減に。
日本旅行の中間決算2016、インバウンドは3割増収で好調、海外旅行は低迷続く
日本旅行の2016年6月中間期連結決算は、営業収益が前年比2.4%増の249億3000万円、営業損失は5億500万円でマイナス幅を改善。
日本旅行、期間限定で千葉の見どころに停車する高速バスを運行、成田発着便利用者は無料に
日本旅行千葉支店は成田空港から千葉の観光スポットに停車する高速バスを期間限定で運行。当日の成田発着便利用者はバス運賃を無料に。
日本旅行、団体が好調で海外は2ケタ増、企画商品は前年割れ -2016年6月
日本旅行の2016年6月の販売総額は、国内旅行が前年比2.1%減、海外旅行は0.8%減、国際旅行は46.6%増。国内、海外とも団体旅行が前年を上回ったが、企画商品が苦戦。
日本旅行が「和食」ビジネスに資本参加、越境ECや海外向け試食サービスなどで連携へ
日本旅行がゴハンスタンダードへの資本参加を発表。日本食専門の越境ECや海外向け試食サービス、食品生産地への旅行商品造成などで連携。
日本旅行、国内は個人旅行と一般団体がプラス、海外旅行は大幅減 -2016年5月
日本旅行の2016年5月の総販売額は前年比7.3%減の328億円。国内旅行の一般団体と個人旅行はプラスとなったが、その他は前年を下回る推移に。
日本旅行の子供向け商品が「キッズデザイン賞」を獲得、小中学生の会員組織「トムソーヤクラブ」で
日本旅行の小学生・中学生向け会員組織「トムソーヤクラブ」のプログラムが、「第10回 キッズデザイン賞」を受賞。非日常体験を通じて協調性を高める取り組みなどが高評価に。
日本旅行が「九州ふっこう割」商品発表、全社展開で「復興応援キャンペーン」も
日本旅行が、「赤い風船」ブランドの九州応援キャンペーンを開始。第一弾として、政府交付金「九州ふっこう割」の適用商品を発表。
日本旅行、総販売額は微減、海外の企画旅行は3割減に ―2016年4月実績
日本旅行の営業速報によると、2016年4月の総販売額は前年比0.5%減の310億1405万円。前月に続いて前年を下回った。
日本旅行、新役員人事を発表、JR西日本から室氏が取締役に、6月30日付で 【人事】
日本旅行が6月30日付の新役員の候補者と取締役の昇任を発表。
訪日旅行者の病気やケガの治療費を補償するツアー発売へ、旅行保険付きでキャッシュレス治療も -日本旅行
日本旅行は、日本滞在中の病気やけがの治療費などを補償する保険を組み込んだ旅行商品を、海外の提携旅行会社で販売。1000万の治療費や医療機関手配・通訳のサービスやキャッシュレス治療など。
日本旅行、管理職の異動を発表 ―2016年6月1日付
日本旅行が、2016年6月1日付で管理職の異動を発表。
日本旅行が社長交代、JR西日本から堀坂明弘氏が就任へ、丸尾氏は会長に 【人事】
日本旅行が社長交代、JR西日本から堀坂明弘氏が就任へ。現社長の丸尾氏は会長に。6月30日付で。
日本旅行、総販売額は0.8%減、海外企画旅行が26%低下 ―2016年3月実績
日本旅行の2016年3月の総販売額は、前年比0.8%減の363億4637万円でマイナス遷移。海外旅行は企画商品と団体旅行が2割以上の大幅減に。
【人事】 日本旅行、5月1日付の管理職者異動を発表
日本旅行が2016年5月1日付で管理職の異動を発表。対象は5名。
アメックス日旅、緊急対応デスクで航空券の発券も24時間対応へ
アメリカンエキスプレス・日本旅行(GBT NTA)は、24時間体制の「緊急対応トラベルデスクサービス」の内容を拡充、今年4月1日から航空券の発券業務についても、終日、対応へ。