検索タグ "統計"

日本リサーチセンターの調査によると、旅行の情報入手先メディアは若年層ほど「Web・SNS・動画共有サービス」、中高年から上の世代では「テレビ」、「雑誌」、「新聞」である実態が明らかに。

森記念財団は「世界の都市総合ランキング」を発表。総合トップ3都市は、1位ロンドン、2位ニューヨーク、3位パリ。東京は4位。首位のロンドンは観光アクターからの評価も首位。

サービス産業生産性協議会は「ＪＣＳＩ（日本版顧客満足度指数）」調査結果を発表。旅行業で首位となったのは、「一休.com」。次いで「ジャルパック（JAL e トラベルプラザ）」、「じゃらん net」。

ハワイへの2013年8月の日本人渡航者数は前年比1.8％増の16万1731人。1人1日あたりの消費額は9.7％減、総消費額は5.7％減となり、ハワイ側では円安の影響を指摘。

「結婚トレンド調査2013年版全国版」によると、近年の傾向として結婚式は出席者から新郎新婦への「おもてなし」も増加。調査を行ったリクルートマーケティングは、この傾向を結婚式が気持ちの通い合う場になっていると分析

日本を含むアジアの消費者は欧米の消費者よりもモノ（製品）を購入する際に「スタイル」や「デザイン」を重視、その傾向は以前よりも強くなっているという調査結果発表。

エム・アール・エス広告調査の上半期新聞広告量ランキングで、上位2が旅行会社となった。1位が阪急交通社、2位がJTBで、阪急は2位のJTBにほぼ倍の差。

関西国際空港の2013年冬期スケジュールはピーク時で週862便となり、前年より52便増。過去最高の見通しだ。特にLCCが増え、香港エクスプレスの新規就航のほか3社が増便する。

外務省によると、2012年10月1日現在、海外に在留する日本人の総数は前年比5.6％増の124.9万人。うち3カ月以上の長期滞在者は7％増の83.7万人で、特にアジアが3万226人増と顕著。

マックスのフィールド調査で、関東周辺5県における秋の観光地で最も繋がりやすい新iPhoneは、auが1位に。ソフトバンクは局地的、ドコモは有名観光地での通信が速い。

博報堂の「全国スマートフォンユーザー1000人定期調査」によるとスマホ保有率は約5割、毎日商品・サービス・企業の情報を見ている人は約7割に。業種別では「航空・鉄道」などの交通機関が26.8％で2位、「旅行・レジャー」が25.7％で3位。

「結婚トレンド調査2013年全国版」によると、挙式、披露宴・披露パーティー総額は平均340万3000円と高い水準が続く。招待客1人当たりの費用は2007年以来最高額で、新郎・新婦からゲストへの「おもてなし」志向が強まっている

日本百貨店協会が発表した2013年9月の全国百貨店売上高概況によると、売上高総額は前年同月比2.8％増の約4443億円で2か月連続のプラス。拡大基調が続く訪日外国人の売上は前年比113．7％増、客数は同106.2％増で倍増

日本観光振興協会の調査によると、2013年7月～9月の宿泊旅行の実施率は43.1％、前年よりも2ポイント減。旅行意向のあった人のうち、実現率は86.9％。特に20代は100％超に

観光庁によると、2013年8月の主要57社の総取扱額は前年比2.8％増の7277億3022万円。国内旅行の7カ月連続のプラスとは反対に、海外旅行は7カ月連続のマイナスが続いている。

夏季の香港／徳島間の訪日チャーター便による、徳島県内の経済波及効果は6094万円であると、徳島経済研究所が発表。計12便による訪日客は1529人。四国は行ったことがない場所のため、香港で人気が高まっているという。

KNT－CTホールディングスの2013年8月の総取扱額は、前年比0.5％減の579億円とほぼ前年並み。国内旅行はプラス推移だが、海外旅行は12.1％減とマイナスが続く。クラブツーリズムは好調を維持している。

2013年4月～6月期の国内観光旅行は、旅行消費額が前年比10.3％増、延べ旅行者数が14.0％増、2期連続で震災前の水準を上回った。ただし、出張等は宿泊旅行が減少、消費額が前年下回る

2011年度の旅行業は、ホールセラーやインターネット販売会社、業務渡航系旅行会社が収益を拡大する一方で、リテーラーは苦戦。日本旅行業協会（JATA）発表の第1種旅行業者196社の経営状況をまとめた「旅行業経営分析2013」より

経済産業省によると、2012年に日本の事業者が中国、および米国の消費者に販売した電子商取引額は1584億円。消費者の購入額は中国が圧倒的に高く、今後の利用意向も強い。ただし旅行の利用率は低く、今後の可能性が期待できる。