検索タグ "訪日インバウンド"

ナビタイムジャパンがインバウンド向けナビアプリ「NAVITIME for Japan Travel」を機能強化。3月末まで「京成スカイライナー」のネット購入サービスと連携を実施。

富士急行が、富士急ハイランドなど同社グループ29施設に中国のモバイル決済サービス「WeChat Pay（微信支付）」を本格導入

京急電鉄が訪日外国人向けのSIMカード「KEIKYU TRAVEL SIM」を販売開始。セブン-イレブン羽田空港国際線ターミナル店と宿泊施設「京急EXイン」全館で扱う。

医療相談アプリ「UrDoc（ユアドク）」が2018年2月より、α版を使った実証実験を開始。春の正式リリースに向けてサービスの満足度向上を目指す。

「WAmazing」が日本空港ビルデングと業務提携し、羽田空港でのサービスを開始。アプリ内に羽田空港専用ページを開設、SIMカード受取端末機の運用を国際線旅客ターミナルで開始する。

日本政策金融公庫総合研究所が、中小企業における外国人観光客受け入れに関する調査を実施。約半数の企業がインバウンド受け入れを実施していると回答。

ジョルダンが乗換案内に欧州5言語を追加。全12言語で国内の乗換案内や時刻表、路線図の検索を可能に。

日本政策投資銀行東北支店が「2017東北インバウンド意向調査」の結果を発表。アジアと欧米豪を対象とした東北の認知度や訪問意欲、被災地ツアーへの参加意識などをとりまとめ。

観光庁による訪日外国人消費動向調査（2017年年間値・速報）によると、外国人旅行消費額が前年比17.8％増の4兆4161億円。初の4兆円超えとなった。

全日空商事が地方自治体や国内企業向けに、訪日客へのブランド認知向上や購買促進をアピールするプロモーションパッケージの販売を開始。ANAの顧客接点を活用し、訪日客のタビマエ～タビアトにアプローチ。

訪日客向けアプリサービスの「WAmazing」がLCCバニラエアと初の共同キャンペーン。台湾・香港の訪日客の相互利用を促進。

東急グループがインバウンド向けアプリサービス「WAmazing」と連携。2018年1月15日から静岡県・東伊豆エリアと長野県・上田エリアでテストマーケティングを実施。

観光客で混雑するローマ、バルセロナ、ヴェネチアなどの都市で昨今、深刻化する「オーバー・ツーリズム」の問題。AP通信がアムステルダムの状況について報じた内容を紹介。

福井県小浜市の芸妓料亭「播磨」が訪日外国人向けの予約サイトを運営開始。外国人モニターツアーに組み込まれたことで料亭の魅力を再発見したという。

訪日客の医療費未払いの問題で、発生防止に向けた実証実験が開始。医療シンクタンクのJIGHと総合保証サービスのインストラストがタッグで。

中国検索サービス「バイドゥ（百度）」によると、2017年の訪日中国人による人気検索ワードのうち都道府県別トップは「大阪府」。「奈良県」が5位に急上昇。

関西空港を拠点とする訪日外国人に最も人気のあるエリアは大阪難波・心斎橋地区。訪問者は年間702万人に。三菱総合研究所調べ。

国際ビジネスコミュニケーション協会の調査によると、外国人へのおもてなしとして必要なことは「英語・英会話の習得」が50.4%でトップ。 一方、「英語が苦手」の割合は81.9％となった。

大阪観光局とHIS傘下のインバウンド旅行会社が連携。中国や韓国、東南アジアの集客強化と観光施設のIT化を推進。

JNTOがドイツ向け訪日プロモーションで、元サッカードイツ代表でJリーガーのポドルスキ選手を起用。他の欧州市場よりも訪日の関心が低いドイツで、日本に目を向けてもらうきっかけに。