デジタル・テクノロジー

ヤフーが、業界や製品サービスなどのテーマごとに検索関連データを定期提供する新サービスを開始。ヤフーのビッグデータを、専門家が分析。

岐阜観光連盟が岐阜県観光公式サイト「岐阜の旅ガイド」をリニューアル。地元サポーター制度発足のほか、レコメンド機能搭載などデジタル対応も強化。

日本旅行は、メタバース×SDGsイベント「GO!SDGs」を2022年3月25日に開催。参加者は自身のアバターを作成しメタバース空間を自由に動き回ることが可能。

オリコンは、 民泊・バケーションレンタルのメタサーチサービス「StayList」を運営するStayListと資本提携契約を締結。

ビッグデータとAIを活用した旅行検索サービスを展開するatta（アッタ）は3月、日本国内の宿泊施設を予約できるサービスを開始。新たに第2種旅行業を取得。

米観光産業メディア「フォーカスワイヤ」が、大手GDS3社がそれぞれシステムからアエロフロート航空を除外したことをリポート。各国政府が実施している経済制裁に従う姿勢。

タビナカ予約のKlook（クルック）がリブランディング戦略を発表。ポスト・パンデミック期に向けて、「旅行の喜びを取り戻す」との意気込みを聞いた。

米観光産業ニュース「スキフト（Skift）」による、世界主要OTAのウクライナ危機への対応レポート。エクスペディア・グループは、ロシア旅行の予約を停止。その他、各社対応はさまざまだ。

パナソニックの顔認証技術が、東京ドームでの一般来場者を対象とした新たな入場・決済サービスとして本格運用を開始。巨人戦の入場から決済までをシームレスに。

富士急ハイランドが2022年4月から、当日窓口販売のフリーパス価格にダイナミックプライシング導入。繁閑による価格差を設けることで需要平準化図る。

Airbnb Japanは、内閣府沖縄総合事務局と「ワーケーション連携協定」を締結。沖縄での関係人口、共創人口あるいは共学人口の創出を通じて、沖縄県への旅行需要を促進し、地域活性化に貢献していく。

エクスペディアとIHGホテルズ＆リゾーツは、流通の最適化を目的にした優先パートナーシップを締結。今後、エクスペディアはIHG各施設を卸売料金で優先販売。

tripla（トリプラ）の多言語AIサービス 「tripla AIチャットボット」で事前チェックインサービスが可能に。自社予約だけでなくOTA経由の予約や電話予約に対しても。

グーグルのハーマイオニー・ジョイ氏を取材。グーグル検索データから見える2021年の旅行トレンドの変化、サステナビリティやアウトドアなどの傾向は？さらに、注目される個人データの活用への見方も聞いてみた。

日本旅行の店頭専門会社がアバター遠隔接客システム「TimeRep」導入。今後は在宅勤務でのアバターオンライン接客などスタッフの多様な働き方も検討する。

JALが南紀白浜空港で実施中の「保安検査を支援するAI技術の実用化に向けた実証実験」に参画。空港の保安検査業務の高度化、検査時間の短縮を図る。

グーグルが2022年5月25日にホテル予約の「Book on Google」のサービス終了へ。Googleは、「ユーザーはホテルの直販あるいはOTA経由の予約を好むようになった」とコメントしている。

米OTAホッパー（Hopper）は、パリ拠点の顧客対応プラットフォーム「SMOOSS」を買収。フライト欠航や遅延時の旅客サポートで航空会社や旅行会社の付帯収入を増やすサービス展開へ。

WILLERが主催した「MaaS Meeting 2022」で元サッカー日本代表監督で、現在はFC今治の運営会社「夢.ビレッジ」代表取締役を務める岡田武史氏が地方創生について持論を展開。新スタジアムでの地域活性化も明らかにした。岡田氏が考える地方創生のカギとは。

電通によると、2021年（1～12月）日本のインターネット広告費は、同21.4%増のは2兆7052億円で初めてマスコミ四媒体広告費を上回った。