調査・統計・マーケティング

「海外ウエディング調査2013（ゼクシィ調べ）」によると、2012年の海外挙式の総額は平均161万1000円となり、前年よりも4.2万円増加。実施地域はハワイが53.0％と半数を占め、グアムが22.5％、欧州が10.2％と続く。

岩手経済研究所は、NHK連続テレビ小説「あまちゃん」の経済効果を推計。観光入込客増加数を34万4000人、観光消費増加額は30億6400万円、岩手県への経済波及効果は32億8400万円とした。

JTB総合研究所の調査で、過去5年以内に海・ビーチに行った人の7割以上が「1年に1回上」訪問。「自然を眺める」方が「アクティビティ」よりもイメージが強く、自然景観の美しさが再訪意欲を掻き立てる要素となっている。

2013年6月分の主要旅行業者・57社の総取扱額は前年比1.3％増の5039億円。国内旅行が4.0％増で5ヶ月連続のプラスだが、海外旅行は3.4％減と5ヶ月連続でマイナスとなり、対照的な結果となった。

クロス・マーケティングの「高額商品の購入をめぐる意識調査」によると、1年以内の高額商品購入予定が半減。消費増税が消費行動への影響を与える見方が多く、特に中間層での影響が高い。

国土交通省が発表した2013年(平成25年)4月の航空輸送統計によると、国内定期航空輸送の旅客数は前年度比5.6%増の659万2373人、国際航空輸送の旅客数は同1.6%増の109万7046人となった。

内閣府の消費動向調査（2013年7月実施）によると、一般世帯の消費者態度指数が2ヶ月連続で悪化。「雇用環境」については47.7で0.1ポイント上昇したが、その他の「暮らし向き」、「収入の増え方」、「耐久消費財買い時判断」は低下。

観光庁は、地域の観光経済の状況を調べる第1回「観光地域経済調査」（速報）を発表。全国の「観光地域」における観光関連の事業所数は116万5017で、従業者数は826万2994人、売上高は86兆7450億円に上ることがわかった。

帝国データバンクによると、2012年度の沖縄県内のホテル（対象11社）売上高は、前年比1.9％増の565億6900万円となり、東日本大震災後の減少から回復基調となった。企業別の売上高1位は、ザ・テラスホテルズ。

「レジャー白書 2013」によると、2012年の余暇市場は前年比0.3％減の64兆7272億円とほぼ横ばい。需要低迷により各市場が苦戦するなかで「観光・行楽部門」は好調に推移。

日本経済団体連合会(経団連)が発表した大手企業の2013年夏季賞与・一時金妥結結果によると、妥結企業132社の総平均は前年比4.99％増の80万9502円だった。

公益財団法人日本生産性本部の「レジャー白書2013」で、国内観光旅行が2年連続で余暇活動の参加人口の1位となった。年代別の余暇活動の状況では、活動項目は減少し、年代も60代以上がレジャーの主役になっていると指摘した。

ドバイの2013年上期（1月～6月）の外国人宿泊者数は前年比11.1％増の558万人となり、過去最高を記録。多数のMICEイベントの開催が奏功した。期間中は16軒の宿泊施設がオープンしたが、稼働率は4.65％増の85.2％に上昇。

帝国データバンクによると、2013年上半期のホテル・旅館の倒産件数は55件。地域別では中部が12件で最も多く、要因別では、売上不振、業界不振などの不況型が43件で8割弱を占める。

日本RV協会が実施した2013年夏の旅行予定の調査によると、1回の旅行の予算で5万円以上を挙げた回答は合計54.2％。前回の38.3％から15.9ポイントも増加した。また、旅行期間も長期化の傾向があり、リタイヤ世代のシニアが増加したとしている。

日経リサーチは「日経リサーチアワード」を設立。初回は「地域ブランド戦略サーベイ」 の調査結果に基づく「地域ブランド大賞」の表彰7団体を選定、首位は北海道

国立社会保障・人口問題研究所が実施した「生活と支え合い に関する調査」の結果、「暮らし向き」については約4割の人は「やや苦しい」または「大変苦しい」と回答。

JTB総合研究所の調査によると、国内線LCCの利用者は男女とも20代が最も高い。国内線LCCがきっかけで国内旅行をした割合は46.5％で、需要創出効果が見られた。特に若い世代ほど旅行の機会に繋がった。

株式会社旅行綜研の「両替に関する調査」によると、日本人海外旅行者が外貨両替した平均は92009.5円。回答者の、92.2％の旅行者が外貨を余らせて帰国しており、多めに現金で外貨を持ちたい日本人の特徴が明らかに

Googleのスマートフォン利用に関する調査2013年版によると、日本のスマートフォン普及率は25％で2011年から2年間で19ポイント増加。利用状況では、「テレビを視聴しながら」の利用が多い。また、日本は世界で最も有料アプリのインストール数が多く、1人当たり平均11.5個 商品購入も活発に、6割が旅行検索