国内旅行

山形県の月山志山麓志津温泉地区が2月に、昼は雪遊び体験、夜は宿泊客限定の雪灯篭のイベントを実施する。観光庁の「あたらしいツーリズム」の支援事業の一環。

熊本地震からの復興途上で、コロナと豪雨被害に襲われた熊本県。トリプルパンチに見舞われながらも、観光を重要産業と位置づけ、観光振興の歩みを進めている。次世代に向けた熊本県の施策や課題について、熊本県観光戦略部と熊本県観光連盟に聞いてきた。

JR東日本は、東北新幹線でウェブ会議などを可能とする車両を設定し、利用動向や車内でのリモートワークの課題などを検証する。実証実験の期間は2021年2月1日～12日と2月15日～26日。対象車両では携帯電話の利用も可能にする。

緊急事態宣言の発令に伴い、GoToトラベルの一時停止も全国で2月7日まで延長。1月12日から31日までの既存予約に限り、1月17日まで無料でキャンセルを受け付ける。

ハウステンボスは1都3県に対する緊急事態宣言、長崎県に発令された特別警戒警報を受け、営業時間の短縮、一部施設営業を休止する。期間は1月12日から2月7日まで。

東京ディズニーランドおよび東京ディズニーシーは、緊急事態宣言の発令を受け、1月12日から2月7日までの間、閉園時間をさらに繰り上げ、午後7時までに。1月12日以降の新規パークチケットの販売について、所定の販売数の上限に達した場合は販売を停止。

東京・千鳥ヶ淵の桜で知られる「千代田のさくらまつり」の開催が中止に。代わりに、千鳥ヶ淵緑道の様子をライブカメラから生配信し、オンラインで楽しんでもらえるようにする。

東京ドームは「ふるさと祭り東京―日本のまつり・故郷の味―」を今年はオンラインで実施する。東京ドームから全国各地の魅力をYouTubeで生配信。ご当地グルメのお取り寄せも。

政府は、東京、神奈川、埼玉、千葉の1都3県を対象に、緊急事態宣言を再発令すると正式発表。期間は1月8日から2月7日までの1カ月間。イベントは入場者数を上限5000人、収容率50％以下を要請。

シェアサミット2020では、新しい働き方や暮らし方が注目されているなか、「分散型の暮らし方」をテーマに多拠点生活の可能性などを議論するセッションも。今後の関係人口創出に必要なことやワーケーションのあり方についてパネリストが持論を展開。

沖縄県で観光関係者による「新春の集い」がハイブリッド型で開催。OCVBの下地会長は、県民に支持される観光、デジタル化への対応、各種産業と連携した質の強化の3点の推進を表明した。

東京ディズニーランドと東京ディズニーシーは、1都3県に緊急事態宣言が発出されるのを受けて、1月8日から1月31日の期間、閉園時間を午後9時から午後8時に変更。

富士急ハイランドの絶叫コースター「FUJIYAMA」の点検塔建設に合わせ、頂上部分を「FUJIYAMAタワー」として整備。一般客に展望台として開放する。

JALは旅のコミュニティサイト「trico」会員を対象としたチャーターフライトを2021年2月6日に運航。機内サービスに会員のアイデアを取り入れたユニークな企画。

JR東日本と西武ホールディングスが包括的連携。新しい働き方・暮らし方の提案、まちづくりに向けた長期的な連携、沿線活性化に向けた連携の3つを軸として、新しいライフスタイルの創出と地方創生を目指す。ワーケーション、MaaS、スタートアッププログラム、MICEなどで連携強化。

菅首相が1月4日、東京など1都3県の緊急事態宣言再発令を検討すると明言。発令された場合、1月12日以降のGoToトラベルの再開は難しいとの認識。

2020年11月（第1次速報）の延べ宿泊者数は前年同月比30.2％減の3466万人泊。このうち、日本人は同15.7％減の3421万人泊で10月(第2次速報)の35.2％減から改善。外国人は10月の27万人泊から44万人泊に増加。客室稼働率は全体で46.1％。10月の42.8％からは改善。

2020年11月の京都市内66ホテルにおける日本人延べ宿泊客数は前年同月比42.8%増となり、調査開始以降最高の伸び率に。客室稼働率は、前月(41.0%)よりも22.2ポイント高い63.2％。緊急事態宣言以降最大の伸び幅となった。しかし、12月は「GoToトラベルキャンペーン」の全国一斉一時停止でキャンセル増と予測。

じゃらんリサ一センターが実施した「じゃらん人気温泉地ランキング」で、2020年4月以降、居住地を中心とした近場の温泉エリアへの訪問率がアップしていることがわかった。

九州にある成田山 久留米別院が公式ウェブサイトをリニューアル。お守り、絵馬などの通販サイトに加え、ウェブ賽銭箱や御朱印のダウンロードなどの機能を追加した。