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【年頭所感】　エクスペディアのマーケティング ディレクター　木村奈津子氏。マルチデバイスや個人対応、「指名買い」をするファンの拡大などに取り組むことを表明。インバウンドでは観光局などとのコラボも積極化。

ブッキング・ドットコムの北アジア地区リージョナル・ディレクター、ジェームス・ホワイトモア氏が2016年を迎えるにあたって年頭所感を発表。2016年はインバウンドのリピーター拡大に注力、地方の宿泊施設との連携強化も加速。

【年頭所感】 楽天 代表取締役会長兼社長・三木谷浩史氏。eコマース、デジタルコンテンツ、金融分野にIT技術を活用したフィンテック（FinTech）を3本柱として「楽天経済圏」さらに拡大していく方針。

ソフトバンクグループ代表の孫正義氏が、2016年年頭所感を発表。2016年も経営者チームを中心にグループ全体の成長を強く推進。各分野で地球規模の社会貢献できる情報革命のけん引役を担うことを表明。

2016年の旅行・観光ビジネスに関わる年間予定は？　旅行市場の推移予測とともに、根拠となる市場環境や動向、トレンドなどをJTB発表の「2016年旅行動向見通し」からまとめてみた。

JTBは2016年4月1日付で新会社「JTB コミュニケーションデザイン」を創設する。首都圏の法人事業強化の一環として、グループ4社のリソースを統合。MICE、広告・宣伝、人材育成といった法人需要にワンストップで対応へ。

HISは2016年1月3日から、ハウステンボス子会社の供給電力を店舗で販売。国内300店のネットワークを活用する。「初夢フェア」では旅行と同時申込みで割引キャンペーンも実施。

【年頭所感】日本政府観光局（JNTO）理事長・松山良一氏。2016年はインバウンドへの日本社会全体の大きな期待に応えるべく、「ビジット・ジャパンの旗手」として国内外での活動に専心。

日本旅行業協会（JATA）会長田川博己氏が、2016年を迎えるにあたって年頭所感を発表。2016年を「海外旅行復活の年」に設定、海外渡航者2000万人達成に向けた需要喚起への取り組みを表明。

【年頭所感】　HIS代表取締役社長の平林朗氏。日本国内、海外ローカルに向けたアプローチをさらに推進、ハウステンボスでは「変なホテル」2期棟の建設などで観光ビジネス都市を目指す方針。

【年頭所感】　KNT－CTホールディングス代表取締役社長の戸川和良氏。2016年は、現在策定中の新・中期計画スタートの年。シナジー効果をさらに高め、成長領域へのシフトと先行投資を進めていく。

【年頭所感】　楽天の執行役員トラベル事業長、山本考伸氏。同社の強みであるビッグデータ技術を通じてインバウンドと地方への送客を実現、新規顧客開拓とリピート化を進める。

【年頭所感】　日本航空（JL）代表取締役社長の植木義晴氏。2016年に最終年を迎える中期経営計画を再掲。全社一丸となって安全運航、顧客満足、財務面からなる具体的な「3つの経営目標」を達成すべく強い意思を表明。

新経済連盟は、代表理事・三木谷浩史氏（楽天 代表取締役会長兼社長）の2016年年頭所感を発表。「未来の水先案内人」として変化し続ける時代をリードしていく決意を表明。

トリップアドバイザーは旅行動向調査をもとに2016年の旅行トレンドを発表。日本人の旅行予算は67万人でアジア最高額。宿泊施設の決定要素の日本と世界の比較なども。

2016年のイベントやトピックスで、世間の関心が最も高いのは「マイナンバー制度スタート」（回答数：236人）と判明。分野別の流行予測では「民泊」や「VRコンテンツ」なども。トレンド総研発表。

2016年5月に開催される「伊勢志摩サミット」開催後の経済効果は総額222億円。外国人による観光消費増やMICE件数増を見込む。三重県津市拠点の百五経済研究所が試算。

ヤフートラベルが2016年1月5日より、初めて予約した人を対象にした5000円割引キャンペーンを展開。プランに応じて割引クーポンやTポイントで還元。

長野県のスノーリゾート「Hakuba Valley」で、2015年から2016年にかけた冬期は外国人スキー客が約3割増の20万人超えとなる見通しを発表。好調の要因はリピーター率の高さなどと分析。

Airbnbは受験シーズンに向け、遠隔地からの受験生向けにキャンペーンを実施。「Airbnbでホーム受験しよう！」と呼びかけ、自宅のような環境を提供できるホームシェアリングをアピールしている。