検索キーワード "9"

ロイター通信は、2024年の旅行業界を展望。コロナ後のリベンジ需要は落ち着き、「通常の年」になるとリポートしている。大手ホテルや大手OTAも施前年を大きく下回る収益を予想している。

韓国観光公社は、首都圏在住の男性を対象に韓国旅行に関する意識調査を実施。日本でK-POPやドラマ、グルメなど韓国カルチャーに触れる機会が増えていることから、男性にも潜在的な訪韓需要があることが明らかに。

香港政府観光局は、香港の新たな魅力を発信する「＃香港旅を発見しよう」キャンペーンを開始。「ハロー香港」プロモーションの一環として。キャセイパシフィック航空の日本/香港往復航空券をペアなどを抽選でブレゼント。

LCCジップエアは、成田/サンノゼ線を週6便に、成田/ホノルル線をGW期間中に毎日運航に増便する。

JTBは、ジブリパークに新たに3月16日に開園する「魔女の谷」エリアを含むチケット付旅行商品「ジブリパークを歩こう！」を2月19日から発売。設定期間は3月15日～9月30日。

ユニバーサル・スタジオ・ジャパン(USJ)は、東京/新大阪間の新幹線車両の一部を貸し切る企画の応募受付を開始。新幹線での移動時間中も親子で楽しめる時間を提供する。

JR東海が「そうだ 京都、行こう。」春のキャンペーンを展開している。桜や梅、椿といった京都の花景色を楽しむ特別観光プラン・企画を用意。春の京都旅を訴求する。

日本政府観光局(JNTO)は、高付加価値旅行推進の取り組みの一環として「Japan Luxury Showcase」を4年ぶりに対面開催。全国8コースで実施した視察旅行、そのうち金沢・福井のツアーに同行して体験の様子を取材した。

総務省統計局が「家計消費状況調査（2023年12月分結果）」を発表。旅行関係費は通年で月平均4498円を記録、前年比5割増となった。

エアビーアンドビー(Airbnb)は、石川県と連携し、能登半島地震の被災者向け2次避難所として同社登録の民泊施設の提供を開始。非営利団体Airbnb.orgが、石川県内のホストコミュニティと連携。

ミキ・ツーリストは、「セレブリティクルーズ」の日本語予約サイトを立ち上げ。2024年～2026年4月に日本発着クルーズを実施するセレブリティ・ミレニアムのクルーズを予約することが可能。

日本の観光教育の今と課題とは？　ホテル人材育成から始まった日本の観光教育の歴史から、2022年度に高校の商業科に新たに導入された「観光ビジネス」など文科省への取材などでまとめた。

富山県が観光回復へ需要喚起キャンペーン。「北陸応援割」に加えて独自に宿泊客向けの「応援クーポン」も実施。

ロイター通信は、中国人旅行者の呼び込みに躍起になっているシンガポール、タイ、マレーシアの動きをリポート。3カ国は中国人に対するビザを免除。一方で、経済が下降気味のため、旅行費用が抑えられる国内旅行に留まるとの見方も。

2023年（1～12月）の日本酒輸出総額は前年比13％減の410.8億円、数量は同19％減の2.9万キロリットルだった。約半数を占める中国とアメリカの減少が響いた。輸出先国数は75カ国で増加。

タビナカ予約「Klook」がバレンタインデーと旅行に関する意識調査を実施した。理想のバレンタイン旅行は「ロマンチックな夜景を楽しむ」が1位、恋人がいない人でも約7割がバレンタインデーに一人旅は「アリ」と回答。

JR東日本は、池袋駅と武蔵溝ノ口駅でアバターロボット「newme(ニューミー)」による案内の実用検証を2月13日から実施。指定席券売機に誘導あるいはきっぷの購入方法を案内する。

宿泊施設向けにAIスピーカーを提供するTradFit社は、「メタバース空間創造プラットフォーム」で基本特許を取得。メタバース空間を開発する環境を持たなくても、本人確認だけでメタバース空間を創造することが可能に。

（PR）JTBがKotozna（コトツナ）社と共同開発した、宿泊施設向け多言語コミュニケーションツール「Kotozna In-room」。福井県芦原温泉のホテルの導入事例から、地域観光DXを推進する同社の新サービスまで聞いた。

航空データ分析のシリウムによると、中国の航空会社の国際線提供座席数で、2024年2月は東京線では2019年比で2%増、シンガポール線も同6%増に。座席数ではトップはバンコクで55万6000席。東京は5位で33万7000席。