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JTBが発表した年末年始（2018年12月23日～2019年1月3日）の旅行動向見通しによると、国内外を合わせた延べ総旅行人数は過去最高の3062万8000人。海外旅行も73万4000人で過去最高を記録。

デルタ航空（DL）はアトランタ国際空港で米国初となる生体認証技術を導入したターミナルを公開した。2019年にはハブ空港のデトロイトでも本格導入する。

グローバルWiFi事業などを手掛けるビジョンが全日本スキー連盟と公式パートナー契約を締結。同連盟による選手強化活動の際にWifFiルーターレンタルサービスを提供。

日本スキー場開発とIoTウェアラブルデバイス開発の「BONX」が、この冬の共同企画を発表。複数名で会話できるツール活用でスノボーレッスンなど。

ユニバーサル・スタジオ・ジャパン（USJ）がアニメ映画「SING／シング」をテーマとする娯楽施設「シング・オン・ツアー」を開業。2019年の春を予定。

JR東日本が2019年1月21日から、新幹線車内で無料Wi-Fiサービス「JR-EAST FREE Wi-Fi」を活用したコンテンツ配信サービスを開始。会員登録不要で利用できる。

2018年9月に開催されたアドビシステムズ主催「アドビ・シンポジウム2018」の模様をレポート。旅行関連ではオーストラリア政府観光局が登壇し、デジタルマーケティングの取り組み事例を解説。

マスターカードがアジア太平洋地域の渡航先ランキングを発表。地方都市の増加に注目。

中国大手OTAシートリップ（Ctrip）が、日本で展開する旅行予約サイト「Trip.com」上で発生した、販売事業者による客室在庫のない宿泊施設の予約販売について、一部事実を認め、調査と対応の協議を開始。

中国モバイル決済「WeChat Pay」で路線バスの乗車チケット購入を可能にするシステム導入が、北海道でスタート。訪日客の個人化にあわせ、利用利便と運行側の作業負担軽減へ。

ブッキング・ホールディングスが「ホテル前払い方式（マーチャント・モデル）」への方針転換が加速。先ごろ発表された2018年第3四半期決算の内容や今後の展望を読み解く。

国際的な市場調査会社ユーロモニターインターナショナルが「外国人訪問者数 世界TOP100都市」の最新版を発表。総合1位は香港で、日本からは東京・大阪など4都市がランクイン。中国発アウトバウンド市場にフォーカスした分析も。

日本政策投資銀行（DBJ）と公益財団法人日本交通公社（JTBF）がこのほど、2018年度版の「アジア・欧米豪 訪日外国人旅行者の意向調査」を発表。

観光庁が「スノーリゾート地域の活性化に向けたモデル事業」として、秋田県仙北市と、新潟県湯沢町・十日町市の事業を選定。

小田急電鉄は川崎市多摩区の向ヶ丘遊園跡地について、飲食店や温泉やアウトドア施設などを整備すると発表した。2023年度までの完成を目指す。

世界遺産の島々をおトクに旅できるーー。世界遺産の島を有する長崎県五島市が、電気自動車や原付バイク利用の旅ををSNS発信条件に1日500円でレンタルするサービスを開始した。

旅行会社として新市場を開拓し、ニュージーランド政府観光局の局長として旅行市場を牽引したマーケター、故・小林天心氏の論考を「観光レジェンドからの手紙」として紹介。シリーズ第1回はカナダ「メープル街道」をテーマに解説。

日本政策投資銀行（DBJ）と公益法人日本交通公社（JTBF）が「アジア・欧米豪 訪日外国人旅行者の意向調査（2018年版）」を発表。2018年7月以降に日本で発生した自然災害を受けた意識にフォーカス。

観光庁発表の2018年9月の宿泊旅行統計調査（第2次速報）によると、延べ宿泊人数は前年同月並みの4216万人泊。外国人は6.6％増の633万人泊で、9月として最高を記録。

「ヤフー トラベル」が2018年12月4日、日本航空（JAL）や全日空（ANA）の航空券と一休が提供する国内宿泊施設をセット可能なダイナミックパッケージ商品「ヤフーパック」の提供を開始。