検索キーワード "9"

観光庁の調査によると、2017年の日本人国内旅行消費額は前年比0.7%増の21兆1,028億円となった一方、日本人国内旅行の一人1回あたり旅行単価は同0.2%減の32,606円と前年を下回った。

観光庁が実施した旅行・観光消費動向調査によると、日本の旅行消費額(国内旅行、海外旅行)が名目GDPに占める割合は4.6%で、最も高いドイツの約2分の1にとどまることが分かった。

増加する日本人のフライ＆クルーズ（渡航先でクルーズを楽しむ旅行）。世界で最も多くの乗客を集め、各国のクルーズ会社が最高峰の客船で競争を広げるカリブ海クルーズの魅力をレポート。

リーゴがこのほど、旅行先で必要になる情報を取得できる検索エンジン「Liigo」を発表。複数サイトやアプリから観光情報、飲食、体験プラン、タクシー配車等の情報を取得する仕組み。

小田急電鉄は新型ロマンスカーGSEのデビューに合わせ、新宿西口に期間限定カフェをオープン。VRで新型車両の乗車を疑似体験できるコーナーも設置。

マイクロソフトが企業におけるデジタルトランスフォーメーション（デジタル変革）の現状を調査。2021年までに国内総生産の約5割がデジタル製品・サービスが占める展望が発表。

ジェトロが「EU 加盟各国で整備が進む個人データ保護法」と題する調査分析レポートを発表。個人データの処理に関する「EU一般データ保護規則」（GDPR）の適用を2018年5月に控え、各国の対応状況をまとめた。

フランス政府は宝くじの売上金を文化財の修復費用に充てる「文化財ロト」の実施を可決。初年は約20億円超を100件のプロジェクトに使用する予定。

日本とスウェーデンの国交樹立150周年を記念して、2018年夏に両国の航空会社によるチャーター便と直行便を運航。ANAとスカンジナビア航空が計画。

IATA（国際航空運送協会）が発表した2017年の世界航空統計によると、年間有償旅客キロ（RPK）は前年比7.6% 増となり、過去10年間の平均伸び率（5.5%）を上回った。

安全基準や航空機の整備手順などの面で、LCCはどんな特徴があるのか？　航空ジャーナリストの秋本俊二氏が、ジェットスター・ジャパンの成田の整備現場を訪問取材。

成田空港は国際線の保安検査場に、手荷物を自動搬送するスマートセキュリティレーンを導入。東京オリンピックに向け、2019年中にリニューアルを実施。

KNT-CTホールディングスは2018年2月23日、4月1日付のグループ役員人事と組織を発表。4月に事業を開始する近畿日本ツーリスト首都圏ほか計4社が対象。

日本旅行が2017年の通期連結決算を発表。団体旅行や企画商品の取り込みで苦戦。単品販売は国内・海外ともプラスに。

日本旅行は2018年2月23日開催の取締役会で、取締役の候補者と執行役員を選任。

JTB は、ナビタイムジャパンと日本マイクロソフトとの共同で訪日外国人旅行者向けスマートフォンアプリ「JAPAN Trip Navigator」の提供を開始。AIを活用したAssitant機能で「寄り添うサービス」を実現。今後はタビナカサービスの拡充も。

フォーブス・トラベルガイドの2018年格付けホテルが発表。ホテル部門で日本からは29施設が受賞。ザ・リッツ・カールトン京都が関西発の5つ星ホテルに。

観光庁は2018年2月28日に「民泊制度ポータルサイト」を、3月1日に「民泊制度コールセンター」を開設。

「ツーリズムEXPOジャパン」推進室が2018年3月1日から2018年度の「ジャパン・ツーリズム・アワード」募集を開始。表彰は9月。

京都市は、パリ市との友情盟約締結60周年で交通広告キャンペーンを実施。両都市の親和性を表現したポスターを制作。