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日本で注目が高まっているクルーズ旅行。最新テクノロジーは、クルーズ客船の魅力と利便性も一気に進化させている。世界最大客船ハーモニー・オブ・ザ・シーズが海の上に作りだした、”新デスティネーション”を体験した。

観光庁はこのほど、2017年第4四半期（10月～12月期）の訪日外国人の消費動向を発表。平均滞在日数や訪問回数、旅行手配方法などをとりまとめ。

日本政府観光局（JNTO）によると、2018年1月の日本人出国者数（推計値）は前年比9.9％増の142万3700人。

日本政府観光局（JNTO）によると、2018年1月の訪日外国人数（訪日外客数：推計値）は前年同月比9.0％増の250万2000人。

宿泊施設向け予約管理サービスを提供している手間いらずは、同社の予約管理システム「TEMAIRAZU」でインバウンドオペレーターと連携。同システムの利用宿泊施設にとって、訪日外国人の集客に手助けに

宿泊施設の予約・販売管理システム「TL-リンカーン」を提供するシーナッツは、「TL-リンカーン」に登録された残室や料金を宿泊施設の公式ホームページと連携して予約システムを構築できるインターフェイス「TLブッキング」をリリース

ドイツを拠点に世界180か国で展開する大手旅行会社TUIグループが、2018年第1四半期決算に併せ、タビナカ事業への注力する方針を発表。同期決算では、取扱い額が前年同期比23.1％増に。

エクスペディア・ドットコムが各種イベントのチケット取扱いを開始。コンサートや劇場公演、スポーツ観戦など、計9万5000件以上のチケットを予約可能に。

日本郵便が2018年2月21日より、郵便局を起点とする荷物一時預かりサービスを開始。展開中の荷物預かりサービス「ecbo cloak（エクボクローク）」と連携。首都圏31局にて試験運用をおこなう。

ANAが4月1日からの国内線Wi-Fi無料化に併せ、次世代型の地図機能「ANA Flight Path」を提供。グルメ情報や絶景情報配信も。

京浜急行電鉄と京急観光、日本旅行の3社が2018年2月20日、事業譲渡契約を締結。京急観光の店舗事業と外販事業を日本旅行に譲渡。

日本政府観光局（JNTO）が2018年2月20日付で、「ラグビー・オリパラ戦略推進室」を設置。組織を挙げて、大規模スポーツ大会の開催を控え、観光地としての日本のブランド力向上を目指す。

無料スマホレンタル「handy」が、自治体やDMOにもたらす効果とは何か？　このほど連携を開始した神奈川県での展開や、同社ならではの取り組みを聞いた。

ビザの調査によると、世界全体において過去2年間で旅行者に人気の高かった渡航先は日本がアメリカを抜いてトップとなった。予約や渡航先での支払いを含む全旅程の出費額ではサウジアラビアがトップ。

日本貿易振興機構（ジェトロ）が、中国人消費者による日本や日本製品などに対する意識調査を実施。今後行きたい国は9か国のうち「日本」がトップ。

ヤフーが乗り換え検索アプリ「Yahoo！ 乗換案内」で首都圏主要26路線の電車内や駅の混雑状況を予測する新機能を提供開始。10分単位で5日先の予測も可能に。

新たな位置情報データサービスが登場。行動データと意識の両面で観光実態を把握。インテージが発売。

若年層・ミレニアル世代にも世代格差が存在。若い世代は関心事が多く、SNSもフォロー数やアカウントの所持率も高い傾向に。

このほど外資系エアラインのフィンエアーが日本人シェフ監修による機内食メニューを提供開始した。「新しい和食」を追求した同社の取り組みについて、旅行・グルメライターの古屋江美子氏が取材。

デルタ航空が2018年3月1日より、一部路線の機内食を刷新。ミシュラン二つ星の和食店「一汁二菜うえの」の上野法男シェフが考案・監修したメニューを提供する。