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孔氏は、2024年は1000万人を超えるインバウンド旅行者が同社のサービスを利用したことに自信を示す一方で、オーバーツーリズム問題を危惧。地域にさらに入り込むことで、その解決や発展に貢献し、異文化交流促進の一翼を担いたいと表明した。

山下氏は、キャンセル料の請求・回収業務を自動化する「Payn」に対するニーズにさらに応えるべく、サービス改善と機能開発を推進すると表明。新しい価値を創出し、業界全体の成長に資する取り組みを強化していく意欲を示した。

チン氏は、キャセイの信条「人々の人生を前進させる」に向けてプレミアムサービスを提供できるよう継続投資する方針を明示。また、日本市場ではインバウンド需要に応えるライフスタイル事業など、非航空分野も強化していく。

桐山氏は、環境変化が目まぐるしいからこそ、日常の喜びをかみしめつつ、旅に出て非日常を味わうことの意義がより増しているとし、2025年は多くの方が安心・安全・快適で楽しい旅行を体験できることを祈念した。

矢田氏は、深刻化するオーバーツーリズムの問題について、時期や場所の分散化、インフラ整備などに取り組む考えに言及。また、旅行会社の在りかたの変化に対し、HISグループだからこそできる「心躍る」価値を提供していきたいと意気込んだ。

小谷野氏は、大阪・関西万博を契機としたインバウンド事業や広域な地方分散、ラーケーションの促進、サステナブルツーリズム実現などに積極的に取り組むと明言。2025年、同社は創業120周年を迎える。

高野氏は、国内の観光産業が訪日旅行者なくして語れない状況になっていると指摘。楽天グループは英語を公用語とするなど、日本発の旅行サービスとしてインバウンドをけん引していく。

大野氏は、2024年は過去最高の予約取扱額を実現したことに言及。一方で、人手不足が深刻になっている現状から、同社として業務支援サービスで生産性向上に注力し、産業全体の発展、地域活性化に取り組みたいと述べた。

榊氏は、国内旅行客の安定送客に尽力する一方で、2025年は新たに「一休.com」の情報を8カ国語に自動翻訳する機能を設けることに言及。インバウンド誘客にも力を入れる方針を示した。

木村氏は、2025年は広告戦略などのブランド投資とパートナービジネスの成長をさらに加速すると明言。また、増加するアジア中間層へのアプローチを強化していく方針を示した。

ロドリゲス氏は、2025年は引き続きローカルな旅に注目が集まると指摘。このほか、2025年のトレンドとして「長寿を得る没入型リトリート旅」「多世代で紡ぐ、心に刻む旅」などを紹介した。

高田氏は、2025年の大阪・関西万博を契機に、来場者が他の地域にも足を運べるような提案をおこないたいと述べ、AI技術を活用した革新の取り組みが重要になるとの考えを示した。

原氏は、2024年は国際線・国内線ともに旅行需要が好調に推移したことにふれつつ、地域創生事業では2025年もグループ各社と連携を図りながら地域課題の解決に取り組んでいきたいと語っている。

平井氏は、海外旅行が依然として回復途上であることに危惧しつつ、今までのビジネスモデルにとらわれることなく、新たな価値の提供、領域への挑戦を続けるため、変化を恐れないで尽力すると力を込めた。

2024年を迎え、旅行・観光関連の各社トップ／リーダーが年頭所感や新年の挨拶を公開。各組織・企業が示す今年の方針や決意を整理した。

芝田氏は、2024年はAirJapanブランドの国際線就航やNCAのANAグループ入りなど新たな挑戦が始まると説明。グループ全体で成長軌道へ回帰し、2025年以降の成長に向けた「躍動する年」にしていく意欲を述べている。

山北氏は、JTBの各事業は、すべて祖業の「旅」から進化したビジネス領域であると説明。人と社会が深く関わる領域でデジタル化とDXを推進し、持続的な観光産業の未来につながるよう、努力を続けると約束した。

酒井氏は2024年について、コロナ後の新しいステージに入る一年と位置づけ、国内旅行や訪日旅行それぞれの目標や方針を提示。柔軟に対応しながら大胆なチャレンジを進めていきたいとの意欲を示している。

髙橋氏は、観光需要が着実に回復し、特にインバウンドが旅行者数、消費額とも政府目標の達成が期待できる水準であることを紹介。この良い流れのなか、「持続可能な観光」の実現に向け、3つの分野に注力していく考えを示した。

蒲生氏は、2024年は「インバウンド観光、飛躍の年」として関係者との連携をより強化し、持続可能な観光立国に向け、辰年の辰のごとく飛躍できるよう各種取り組み進めていくと述べた。