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江利川氏はこの2年、海外旅行の再開が変異株の出現で延期となってきたことを、ギリシャ神話の「シシュポスの刑罰」に例えて表現。しかし、交流再開の準備は水面下で進んでいるとし、今後も諦めることなく、何度でも取り組んでいく決意を示している。

高橋氏は新しい働き方や密を回避したレジャーなどの新しい動きを育て、地域やパートナーとともに新しい需要の拡大に注力する意欲を示した。「三方よし」の精神で新しい価値づくりに挑戦するとしている。

米田氏は厳しい環境下で持続的な成長を実現するため、事業構造改革でDX化の推進や新領域への取り組みを拡大すると説明。世界的な環境への意識の高まりとお客様の「旅したい」思いに応えながら、持続可能な社会の発展に貢献するとしている。

小谷野氏は2022年、旅行代理店業からソリューション企業としての変革を加速すると説明。観光産業の従事者が明るい希望や夢を取り戻せるよう奮闘し、未来の社会に貢献する企業になるという強い意志を示している。

宮本氏は昨年も、例年に続いて宿泊施設や地域の課題解消に挑戦してきたことを説明。旅行者の「理想の旅行」と宿泊施設や地域の「理想のおもてなし」の実現を支援し、旅行業界の貢献に向け、国内総旅行回数の増加に取り組むとしている。

髙野氏は、楽天トラベルが昨年前半から、感染拡大防止の観点でワクチン接種の推進とワクチン接種を活用した旅行業界の支援に取り組んできたことを説明。宿泊施設やパートナー事業者とともに、旅行業界の早期回復に取り組むとしている。

竹村氏は、旅行者が「人々との交流」「よりサステナブルな旅行」に関心を持ち始めていることに着目。こういった変化に柔軟に対応すると同時に、最先端のテクノロジー企業として、ワンストップ＆シームレスな旅行予約を実現する新サービスにも注力していく考えを示している。

ダイクス氏は2022年について、「過去2年間をかけて投資してきたものが大きく動き出す年」と表現。同社が展開中のプログラムの推進に加え、今後さらに顧客やパートナー施設にとって最適なソリューションの提供を強化したいとの想いを述べている。

勝瀬氏はコロナ禍の困難な状況でサービスを利用したユーザーや協業パートナー、社員に謝意を表明。先行きは不透明ながらも、将来の旅行の回復と成長に寄与すべく、3つの方針を示した。

マルコ・ペリッツア氏は、2022年はより環境に配慮し、より効率的に旅行ができるソリューションや新技術に投資する方針を表明。独自ツールやサービスを提供する計画とともに、出張の未来に対して大きな自信を持っているとの展望を示した。

柴田氏は、2022年について、世界における変化のスピードがさらに加速するとともに、未来の社会を大きく変えるような新しいテクノロジーの潮流が急速に生まれると予測。変革を恐れずにサービスやプロダクトを進化させていきたいとの強い想いを表明している。

今年、毛塚氏は混雑状況を加味した旅行先や旅行プランを提案する仕組みの開発や、同社の旅行プランニングサービスを通したマーケティングソリューションを提供する方針を説明。業界全体の活性化に貢献していく意欲を述べている。

トリップ・ドットコム・グループCEOのジェーン・スン氏は、引き続き「グローカル化」を進めていくとともに、旅行エコシステムへの一貫した投資の必要性にも言及。また、コロナ危機後もアジアの成長トレンドは加速するとみている。

竹村氏は、これからの旅行業界は先を見据えた改革者の集団でなければならないとの考えを表明。ポストコロナの非接触時代に貢献できるテクノロジーを提供し、旅行業界と共に試練を乗り越えていくとしている。

2021年を迎え、旅行・観光関連の各社トップが年頭所感や新年の挨拶として今年の方針や決意を表明。各組織・企業が示す方針を整理してみた。

JTB社長の山北氏は、コロナ感染拡大に伴う人々の変化を踏まえ、新しい交流時代を切り拓くための新たな取り組みに挑戦していく意欲を示した。

阪急交通社社長の酒井氏は年頭所感で、2021年はDXの象徴的な年になると明言。新たな価値提供を行い、安心安全を担保した旅行商品を提供できる環境を整える大事な年であると述べた。

片野坂氏はコロナ禍に見舞われた2020年を、「人の力に支えられた年」と回顧。2021年は、「安全」を第一に、再び成長軌道に戻す年にしていく決意を述べている。

蒲生長官は年頭所感で、先ごろ策定した「感染拡大防止と観光需要回復のための政策プラン」に言及。GoToトラベル事業の延長やホテル、旅館、観光街等の再生、インバウンドの段階的復活などの5つを柱に、観光回復へ政府一丸で取り組むことを表明した。

清野氏は、国際交流の再開時に向けて努力をする業界関係者への敬意を表明。22か所の海外拠点を生かしたプロモーション活動に努め、コロナからの復活と東京五輪の開催に向け、オールジャパン体制で取り組む意欲を示した。