検索タグ "JTB"

JTBが、企業が実施する「ビジネスイベント意識調査」を実施。開催手法はオフライン志向も、今後は効果に応じた使い分け傾向。イベントを通じた人的資本経営への課題認識も強い。

東京観光財団とJTB総合研究所は、旅行・観光業における「脱炭素ロードマップ」をテーマにした共同研究を実施。航空、宿泊、ツアーオペレーターを含む主要な５業種のための脱炭素ロードマップや必要な具体的アクションを提示。

JTBが2024年1月1日付の役員人事を発表。

JTBが2023年12月1日付の人事異動を発表。

JTBが2023年度の中間決算で営業黒字に。タビナカの高付加価値とデジタル化を強化を含む1200億円超の投資計画も。

JTBらが大阪・道頓堀でクリーン活動を開始した。道頓堀の地域課題である「ポイ捨てごみ」の削減対策として、ICTを活用したごみ箱を道頓堀商店会エリア内の10カ所に設置。

JTBは、体験アクティビティ予約管理システム「JTB BÓKUN（ボークン）」で、特定日時での発売開始日の設定および予約受付の自動更新機能を新たに追加。

JTBと商船三井クルーズは、クルーズ市場拡大に向けた連携協定を締結。スモールラグジュアリークルーズ船「MITSUI OCEAN FUJI」を全船チャーターし、2025年1月に「JTB南米ワールドクルーズ91日間」を実施。

JTBと富士通は、訪日外国人富裕層に向けた付加価値を創出する新たな観光サービスを共同研究へ協業に合意。高付加価値な観光コンテンツの創出、デジタル活用の商品流通の検討を進める。

JTBは、三井住友カードの決済プラットフォーム「stera」を導入し、全国の宿泊・観光事業者向けに「クレジット一括加盟店決済サービス」の提供を開始。オールインワン決済端末「stera terminal」を設置。

JTBが山梨県・河口湖駅に観光交流拠点を開設。訪日客の集中を解消し、周辺地域への周遊や新たな人流創造を図る。

JTBの山北栄二郎氏がイベント講演。インバウンドへの取り組み、サステナビリティ経営、AIへの対応など今後の経営戦略を広く語った。

NTTの保有するエヌ・ティ・ティ・トラベルサービスが、JTBグループで出張手配・管理ソリューションを提供する株式会社JTBビジネストラベルソリューションズ(JTB-CWT)の子会社に。

JTBがFun Japan Communicationと共同で、JCBと連携した北海道への誘客キャンペーンを開始した。東アジア、東南アジアからの訪問者の拡大と継続的なファン作りを目指す。今後は他エリアへの拡大も検討する。

（PR）トラベルボイスとJTBが、訪日旅行の「高付加価値化」をテーマにウェビナーを開催。世界の商品事例を参考に、高付加価値商品の特徴を読み解く。

JTBが訪日外国人向けに疾病リスク予測検査「フォーネスビュアス検査」の提供を開始。将来の疾病リスクと現在の体の状態を可視化するもの。一般的な検査に比べ、事前の食事制限不要、少量の採決のみによる検査手法が特徴。

大阪観光局は、公式観光情報サイトの「OSAKA-INFO」に20言語以上に対応可能な生成AIチャットボット「Kotozna laMondo（コトツナ ラモンド）」を導入。急増するインバウンド需要に対応する。

JTBは、2022年の日本人海外旅行マーケットの実態と需要回復局面における海外旅行市場の展望をまとめた「JTB海外旅行レポート2023 日本市場における海外旅行のすべて」を発行。9月29日から販売を開始。

観光プロモーションの実績豊富なJTBコミュニケーションデザインの知見を組み込んだ、ウェブサイト解析ツール「AIアナリストfor ツーリズム」。その特長と実力、観光事業者が活用する利点を聞いた。

JTBは、通販企業QVCジャパンのテレビショッピング番組「お買い物チャンネルQVC」を通じた旅行商品の販売を開始する。商品紹介での映像資料の重要性が高まっていることなどが背景。