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エクスペディア・グループとブッキング・ホールディングス傘下のOTAブランドが、ホテル検索結果の表示方法を見直すことに合意。各社とも、英公正取引委員会の調査を受けていた。

エクスペディア・グループの2018年度決算は、取扱予約高が前年比13%増の997億2700万ドル、売上は同12%増の112億2300万ドル。純利益は同7%増の4億600万ドル。

「じゃらん」など、リクルートの旅行事業の売上は4.6％増。延べ宿泊者数と宿泊単価の増加で。

Reluxが韓国の宿泊アプリと業務提携。KDDIグループが出資する急成長のスタートアップで、訪日需要を獲得へ。

オンライン旅行会社のアゴダが2019年の旧正月期間（2019年2月5日～2月6日）に旅行するアジア太平洋地域在住者の動向を発表。

航空券予約サイト「skyticket」のアドベンチャーが、西日本でスキーツアーなど販売する「ラド観光」を取得。取得価格は10.5億円。

ブッキング・ドットコムが大阪／北九州間のフェリー宿泊の予約販売を開始。

中国EC大手「Meituan-Dianping（美団点評）」が2018年12月31日、200万件以上の国内宿泊予約を成立。同社によれば、この数字は業界最高の記録という。

津留崎氏は2019年も「Yahoo!トラベル」「一休. com」を通じ、宿泊施設への送客最大化に邁進していくとの想いを表明。「Yahoo!トラベル」で予定されるプレミアム会員向け優遇施策のほか、多数の新たな取り組みを積極的に展開していく意欲を示している。

エクスペディア・ホールディングス日本代表ダイクス氏は、今後「2021年までに提携宿泊施設数を倍増する」目標に向けて日本全国の提携宿泊施設ポートフォリオの拡大に尽力。テクノロジーとインテリジェンスの提供元としても、旅行業界を牽引する存在でありたいとの思いを綴っている。

髙野氏は、スポーツチームとのスポンサー契約などを含め、海外向けのブランディング強化を積極的に進める考えを表明。今後も宿泊施設と一体となって魅力的な商品開発をおこなうとしている。

石井社長は2019年を展望し、カスタマーサポートの充実、モバイルユーザーの利用増加、エクスペディア・ジャパンにおける国内旅行拡大などの方針に即して、日本市場に合ったサービス提供をさらに充実していく考えを示した。

アダム・ブラウンステイン代表は2019年、「宿泊施設の予約という範囲を超えた旅の総合的な体験」の提供をさらに推進。日本での存在感を一層高めていきたいとしている。

宿泊予約サイト「ホテルズドットコム（Hotels.com）」が、荷物預かりサービス「スタッシャー（Stasher.com）」と提携。宿泊予約者は旅先で手荷物預け入れ予約も可能に。

客室在庫のない宿泊予約の「空販売問題」で、トリップドットコムが対応終了を完了。回答のない1件以外は、同意のもと商品変更などを実施。

Trip.com上で在庫のない空販売が発生した問題を受け、全旅連青年部と日本旅館協会がCtrip Japanにヒアリングと意見交換を実施。

モルガンスタンレーの調査によれば、欧米ではエアビーの成長が鈍化傾向に。ブッキンググループやエクスペディアなど大手OTAとの競争が一層激しくなっていくとの予測を解説。

沖縄ツーリストがオンライン予約サイトのAPI提供を開始。沖縄に特化した商材を連携。

オンライン旅行サービス「アゴダ」創設者らが「ホームシェアリング」テーマの著書を発行。統計的背景を含め、世界経済に与える影響などを解説。

Trip.comの在庫ない客室販売の問題で、観光庁がシートリップジャパンに立ち入り調査を実施。