デジタル・テクノロジー

ヤフーは2016年5月30日、スマホアプリ「Yahoo! JAPANアプリ」に宿泊・飲食予約機能を追加。トップページのメニューから「Yahoo! トラベル」「Yahoo!予約 飲食店」にアクセスしやすく。

民泊仲介のとまれる社、日本航空、農協観光がグリーン・ツーリズムで連携。JALサイト内に連携サイトをオープンし、農業漁業体験の民泊サービスや農業イベントのマッチングサービスの入口も設定。

間もなく開催されるオンライン旅行業界の国際会議「WIT Japan」。実行委員の柴田氏と浅生氏に、今年のWITから世界のトレンドを読み解くヒントを聞いてきた。

6月2日、3日に開催される「WIT Japan 2016」の概要が発表。国内外のビジネスリーダーからスタートアップまで、変化する業界トレンドを踏まえた成長への取り組みの議論が交わされる。

いよいよ2016年6月2日と3日に開催される「WIT Japan ＆ North Asia 2016」。実行委員会が国内外から登壇する68名を発表。

ナビタイムジャパンはPCサイトで旅行プランニング機能の提供を開始。訪問希望の日時に該当スポットをドラッグ＆ドロップするだけで、効率の良い移動ルートと時間を表示。

「トラベルポートLIVEアジア太平洋カスタマー・カンファレンス2016」がマカオで開幕。会議のテーマは「Redefining Success (成功の再定義)」でモバイル、OTA、航空会社などの将来について活発な議論を展開。

トヨタが米ウーバーとライドシェア領域で協業。ドライバーに車を貸出し、リース料を収入とするモデルを構築。子会社を通し、ウーバーへの戦略的出資も。

旅行者と現地の人の交流を目的にしたマッチングサービス「サムアット」が機能を拡充。現地の人の「イベント」掲載機能で、旅のプラン登録も可能に。

国内のスマホ利用者は5148万人でPC利用者が4753万人。ついにスマホとPCが逆転。45～54歳女性で前年比34％増などシニア世代の大幅な伸びも判明。ニールセン調べ。

矢野経済研究所の調査で、日本国内の決済サービス市場は2020年度に推計15兆6288億円に至ることが明らかに。市場拡大には複数の要因があると指摘。

民泊の新制度設計で、既存の関係業法も時代に伴う内容に改正へ。旅館業法は全体的な見直し、旅行業法は海外系の登録しやすさを検討へ。

オンライン旅行業エボラブルアジアはこのほど、同社運営の旅行予約サイト「空旅.com」のモバイルサイト高速化とインターフェースデザイン改善を実施。操作性向上による売上アップに成功。

地図検索サービスマピオンとSNSビッグデータ解析のナイトレイが、データ連携で訪日外国人向けマーケティング事業を強化。地図上の位置情報や外国人旅行者のSNS情報分析などで観光地や施設をサポート。

ハウステンボス傘下のHTBエナジーが2016年5月19日、電気小売事業でヤマダ電機と業務提携。ヤマダ電機の契約者向けの電力供給を開始。

観光庁と国連世界観光機関（UNWTO）が共催で、2016年6月2日に奈良県で「観光と技術に関する国際会議」を開催。観光・旅行業界における技術革新事例の紹介などを予定。

直営農場や飲食店運営を手掛けるエー・ピーカンパニー（APカンパニー）は、同社店舗に世界最大の無料Wi-Fiコミュニティ「Fon（フォン）」の導入を開始。外国人の利便性向上と集客を狙う。

ルフトハンザ・イノベーション・ハブ社はこのほど、米シリコンバレーでスタートアップ企業支援をおこなうプラグ・アンド・プレイ社との連携を発表。デジタル技術などを使った新たな旅行ビジネス開発協力など。

自然災害の多い日本で求められるデジタルデバイスでの災害情報。観光情報とも連携して現実空間に情報を付加するAR（拡張現実）で、「見える」情報配信の取り組みが開始。

リクルートホールディングスの2016年3月期（2015年4月1日～2016年3月31日）通期連結決算で、「じゃらん」運営を中心とする旅行分野は2ケタ増で好調。