調査・統計・マーケティング

JTBは2014年・年末年始の総旅行人数が前年比0.3％減の3050万人との推計を発表。過去2番目の見込み。最長9連休が可能な日並びも、旅行日数は短期化。旅行費用も減少し、節約志向となっている。

【比較グラフシリーズ】日本人出国者数の直近12カ月の渡航先比較版（2014年9月オーストラリア・カナダ・ニュージーランド）。2014年4月にオーストラリアの渡航者数が2万人の大幅減、翌5月にはカナダが上回ったが、8月に再度オーストラリアが逆転。

矢野経済研究所は、ウェアラブル端末の世界出荷台数が2015年に1億台になるとの予測を発表。日本でも2016年度に1000万台を超え、スマートウォッチが優勢して市場が形成されていく見通し。

国土交通省は2014年10月31日時点の「違法貸ルームに関する是正指導状況」を発表。調査物件は全国で1954件。建築基準法・条例違反が判明した物件は1110件、うち東京都が最多で915件。

2014～15年の年末年始に国内旅行を予定する首都圏の20〜60代の520人に行った調査によると、消費増税後初の年末年始もレジャー費用の確保を重視する様子が浮かび上がった。ジャパン・ホテル・リート・アドバイザーズ調べ。

電通総研は、「消費者が選ぶ2014年の話題・注目商品ランキング」と「消費者が選ぶ 2015年の有望商品ランキング」を発表。2015年はポジティブ発想による消費が進むといい、その特徴的なトレンドを分析。

エイビーロードの2014年年末年始の海外ツアーの新規問合せ数は、前年比20％減で推移している。羽田の9％増以外はマイナスで、問合せ時期も為替の影響もあり、途中経過が少なくなったという。

旅行比較サイト「スカイスキャナー」の日本人の検索データ調査で、2014年年末年始の予定渡航先は長距離方面や国内の人気が増加。上位30位以内にフランスやメキシコなど10の国・地域がランクイン。

2014年ヒット商品ランキングの総合トップは「特別列車旅行」、60代女性は「おひとりさま旅行」に。博報堂博報堂生活総合研究所が「"ときめき"ランキング」にまとめ。

「日本のホテル宿泊客満足度調査」では価格別に満足度をランキング。各部門1位は「ザ・リッツ・カールトン」、「スーパーホテル」など。J.D. パワー　アジア・パシフィックが実施。

【比較グラフシリーズ】日本人出国者数の直近12カ月の渡航先比較版（2014年9月韓国・中国・台湾・香港）。2014年5月以降5カ月間連続して韓国と中国では前年比マイナス、台湾と香港ではプラスの伸び。

観光庁が発表した国内の免税店数によると、2014年10月1日時点で全国の免税店数は合計9361店で、同年4月と比較すると62％増になった。北海道では2倍の約600店に急伸。

カンター・ジャパンが「チャリティー」関する市場調査を実施。1年以内のチャリティーの可能性について、「高い」と回答した割合は、ナイジェリア95％、アメリカ77％に対し、日本は45％。

2014年9月の主要旅行業者の総取扱額は前年同月比3.2%増の5704億5108万円。海外旅行取扱額と国内旅行が、相次ぐ台風の影響で伸び悩みの一方で、外国人旅行は38.4％増と堅調な伸び。

トリップアドバイザーの「外国人に人気の日本のホテルと旅館　2014」ランキングによると、ホテル部門1位は「マンダリン オリエンタル」、旅館部門では「料理旅館 白梅」。高評価には共通点が。

クロス・マーケティングが実施した「2014年10月度版消費動向に関する調査」によると、昨年同時期と比較して「高速道路の利用頻度」4.5ポイント減、「国内旅行の回数」は4.3ポイント減、「海外旅行の回数」2.6ポイント減などとなっており旅行関連の出費は消費税増税前と比較して控えられている状況が明らかになった。

日本政府観光局（JNTO）によると、2014年10月の訪日外国人の人数は過去最高となる127万2000人。1月から10月の累計は、前年同期比26.0%増で1100万9000人で2013年の年間総数を突破。

日本政府観光局（JNTO）によると、2014年10月日本人出国者数は、前年比5.3％減の141万7000人。6月以降は5か月連続でマイナス。記事に比較グラフあり。

楽天では、2014年クリスマス期間中の宿泊予約状況にもとづいたランキングを発表した。大阪エリアが1位の東京ディズニーランド地区に迫る勢いを見せている。また、札幌や宮崎は昨年同時期と比べて予約急増の状況となった。

日本政策投資銀行の調査では、アジア8地域の訪日旅行意欲が前回・前々回調査よりも高まっている傾向が明らかに。パックツアー参加は7割、個人旅行はネット予約が主流に。