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JTBは、2014年のゴールデンウィーク（GW）期間中の旅行動向の見通しをまとめた。総旅行人数は2243万6000人、海外旅行が昨年比11.4％減の47万4000人、国内旅行は3.6％減の2196万2000人と予測。

三菱UFJリサーチ＆コンサルティングは、このほど2014年夏のボーナスに関する調査レポートを発表。2014年の1人当たり平均支給額は36万3300円（前年比＋1.1％）と2年連続で増加。伸び率は2000年代半ば頃と同程度に。

日本航空/JAL(JL)の2014年2月の旅客輸送実績によると、国際線の旅客数は前年比0.4%増の59万7213人。有効座席キロは減少したが、有償旅客キロは上回り、利用率は77.8％に改善した。

全日空/ANA（NH）が発表した2014年2月の旅客輸送実績によると、国際線旅客数は前年比2.9％増の47万4625人。供給量が増加した北米・ホノルル方面の好調続く。

2013年の東北六魂祭で観光客が福島市に及ぼした経済効果は総額約37億円と推計。今年は５月に山形で開催される。

2013年の訪日外国人旅行消費額は前年比30.6％増の1.4兆円と大幅に増加。1人あたりの旅行支出額は5.3％増の13.6万円で、中国が11.7％増の20.9万円。

JTBの調査で、過去3年間にスポーツ実施を目的とした旅行（1泊以上）をした人は約4人に1人との結果に。トップ3はスキー（34.9％）、登山（22.7％）、ゴルフ（21.0％）で、男性シニアが多い。

日経BPコンサルティングのブランド価値評価調査「ブランド・ジャパン2014」で、LINEが一般消費者によるブランド評価順位（BtoC）の上昇ランキング1位に。その他SNSは大きく順位を落した。

マイナビの2015年卒大学生就職企業人気ランキングで、JTBグループが7年連続で文系の総合ランキング1位に。2位以下はANA、HIS、JAL続き、上位5位以内に旅行会社と航空会社が2社ずつ入った。

カンター・ジャパンが新車購入を検討する消費者の行動を調査したところ、テレビや新聞広告などの伝統的な広告を「信頼する情報源」とした回答は約6割。消費者主導型のオンラインコンテンツは7％と少なかった。

JATAの会員会社への調査によると、2014年のゴールデンウィーク（GW）の国内旅行・人気方面の1位は「東京」。2位には僅差で「沖縄」が入った。4日間の休日期間があるため、長距離方面が人気。

情報誌「ケイコとマナブ」が実施した調査で、F1層の習い事の目的が“仕事・将来のための自己投資”から“プライベート充実”へと、変化していることが判明。景気改善で“ゆとり”生じたと分析。

ニールセンの「高齢化に関するグローバル調査」で、高齢者に対する商品・サービスが不足している現状が判明。広告や商品ラベルに見にくさを感じており、サービス利用が難しいと指摘している。

帝国データバンク（TDB）によると2012年度の九州・沖縄地区のホテル・旅館経営企業の業績は2年連続で増加。売上高1位はザ・ブセナテラスホテル。回復基調も価格競争や宴会・婚礼部門の需要減少の影響もある。

日本旅行業協会（JATA）の旅行市場動向調査（2014年3月期）で、2014年1月～3月の海外旅行全般の業況感は－26と悪化し、回復傾向に歯止めがかかった。ただし、3ヶ月後は－16で改善を見込む。

日本旅行業協会（JATA）によると、2014年1月～3月の国内旅行の業況感は＋6となり、前回の見通しよりはプラスを維持した。3ヶ月後は横ばいの見通し。増税や訪日との競合の影響を懸念する声も。

矢野経済研究所によると、2013年のスマートフォンの世界出荷台数は4割増の10億台を突破。新興国のインフラ整備が進み、で高水準で推移した。タブレットは7割増の2.2億台。

ハワイの2014年1月の日本人渡航者数は前年比7％増の12.6万人でプラス成長となった。ただし、消費額ベースでは減少。他市場も同様に消費額の縮小傾向にあり、ハワイでは第2四半期にかけて続くと予想している。

企業業績の改善やベースアップの報道がされるなか、JTB総合研究所の調査で、所得の上昇分の使途は1位の「貯金」、2位に「旅行」がランクイン。増税後は頻度を落としても質を維持したい傾向に。

日本百貨店協会が発表した2014年2月の全国百貨店売上高概況によると、売上高総額は前年比3.0％増の約4430億円で4か月連続のプラス。消費税率引上げ前の駆け込み需要などで。