旅行会社

H.I.S.は、米ラスベガスで開催されるアマゾン・ウェブ・サービスのグローバル・カンファレンス参加ツアーを販売。基調講演や一部セッションの日本語同時通訳の用意のほか、シアトル本社訪問のコースも。

ジャルパックは、2015年6月18日開催の定時株主総会・臨時取締役会にて、新役員体制を発表。松浦浩次氏と飯島伸二氏が常勤役員に就任。

東武トップツアーズは7月1日、バンコクに現地法人を開設。訪日旅行のさらなる取り込みをめざし、MICEや業務渡航を強化。タイ発海外や日本発の視察旅行の現地手配で、約2.2億円の取扱見込む。

2015年6月1日、エアーリンクが「DeNAトラベル」への社名変更が実施された。成長・拡大を続ける同社の転機はいつだったのか。重要な取り組みや「勝因」となった施策について、中野正治社長にインタビュー（後編）。

観光庁は「オンライン旅行取引の表示等に関するガイドライン」を策定。従来、旅行業法や通達やガイドラインのあった国内OTAだけでなく海外OTAや場貸し（仲介）サイト、メタサーチも対象に。

H.I.S.は、国の「地方創生」施策の一つ、「地域おこし協力隊」の実態を長崎県対馬で体験するツアーを発売。協力隊の予備軍育成と受入のミスマッチ解消を目的に、漁業や民泊で島生活も体験。

日本旅行業協会（JATA）は、外務省と観光庁とともに「安心・安全な旅」の実現にむけて消費者や旅行会社への呼びかけ。「たびレジ」普及協力や、緊急事態発生時の情報収集・共有で官民連携へ。

KNT-CTとイオンは、近畿日本ツーリストとクラブツーリズムの顧客、修学旅行生向けに旅をテーマにした電子マネーWAONを発行。「旅先でのスマートな会計」を目的に、対象店舗での特典も提供。

「WIT Japan2015」の日本市場に関するセッションでは、国内オンライン旅行業界をリードする6社の経営陣の競演が実現。牽制しながら発表した2014年の実績と今後の戦略、グローバルOTAに対する見解にも注目したい。

経産省・近畿経済産業局は、アジア4か国（韓国、香港、台湾、中国）の現地旅行会社5社に関西旅行アンケート調査を実施。海外からみる関西の強みや弱み、顧客動向や懸念などが明らかに。

JTB首都圏ロイヤルロード銀座は、ラグビーワールドカップ2015の観戦と名門ゴルフ場でのプレーを組み込んだ英国ツアーを発売。富裕層を対象に2つの「紳士のスポーツ」で訴求する。

日本旅行は結婚情報メディア「ゼクシィ」の総合婚活サービスとのコラボで、婚活パーティのスペシャルツアーを実施。お座敷列車を貸切り、「恋結びトレイン」として目的地までの車中も出会いの場に。

旅行会社のクラブツーリズムがフィットネスクラブをオープン。「大人の交流ベース」をコンセプトに、同社の旅行商品のコンセプトである「仲間づくりの場」を目指し、アクティブシニア層を中心に幅広い世代の利用を見込む。

オンライン旅行業界の国際会議「WIT Japan2015」のカンファレンスが6月5日に開催。日本と北アジア地域で事業を展開するキーパーソン約70名が集結した。最新動向とともに、変化の激しい業界におけるキーワードを示し今後を展望。

日本旅行は、2015年7月と8月設定の小中学生の健全な育成をコンセプトとして展開中の「トムソーヤクラブ」で、2015年夏季版の商品を発売。山梨での「めざせ日本一！富士山チャレンジ」や福井・長崎での「イングリッシュキャンプ」など多数を用意。

クラブツーリズムは同社の訪日旅行サイトで、アクティビティ予約「Wanna Trip」を運営するアドベンチャーのツアーを販売。アドベンチャーでは現在、訪日旅行者向けツアーを拡充中。

近畿日本ツーリストは修学旅行にIT教育プログラムを導入。語学力とともにIT活用が今後のグローバル人材に不可欠との認識で、IT教育プログラムの提供会社と業務提携。キャリア教育の一環として。

2014年度の主要旅行業者（50社）の総取扱額は、前年比1.2％増の6兆4195億円で、わずかだがプラス推移を確保。海外旅行はマイナスだが、国内と訪日でカバー。ただし、ブランド商品は国内もマイナスに。

エクスペディア・ジャパンは“旅行の質”重視の独自プログラム「Expedia +」を開始。リピーター増加で、日本での展開はブランディングと新規客開拓から、ロイヤリティ対応のステージへ。

JTBコーポレートセールスとi.JTBは、グーグルが提供する位置情報を活用したオンラインゲーム「Ingress」で、東北で開催されるイベント「Persepolis TOHOKU」にあわせたツアーや宿泊プランを発売。