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トリップアドバイザーが発表した「クチコミで選ぶ、人気上昇中の観光都市2018」で、沖縄県石垣市が世界第1位を獲得。日本では岐阜県高山市も上位に。

ANAの新組織「デジタル・デザイン・ラボ（DD-Lab）」の取り組みを紹介するインタビュー第2弾。今回は、本業であるエアラインビジネスに関わることからモノづくりのサポートまでを広範囲に聞いた。

JTBが会員向けサービス刷新。るるぶトラベル会員と会員組織を共通化。会員規模が約1500万人に。

ホテルモントレグループは、宿泊料金の決定にAI（人工知能）を活用。AIと機械学習でリアルデータを分析するレベニューマネジメントツール「メトロエンジン」の導入で（PR)。

仮想空間のアバターが教えてくれる訪日外国人へのおもてなし、パソナグループがVRで学ぶ新しい研修サービスを開始。

多言語音声対応の旅行ガイドアプリ「Pokke（ポッケ）」を運営するMEBUKU（メブク）社がこのほど、数千万円の資金調達を実施。今後、開発体制強化やコンテンツ拡充を進める。

ANAグループが2018年度の運航計画を発表。国際線は首都圏デュアルハブをさらに強化。国内線では需要に対応して石垣・宮古島線を増加。

航空各社は2018年1月15日より、リチウム電池やリチウムイオン電池が内蔵・装着されたスマートバゲージの取り扱いを変更。電池を着脱できないものは機内持ち込みや預け入れを不可に。

ドバイ国際空港（DXB）を運営・管理するドバイ・エアポーツが中東のメディア大手ITPメディアグループと連携。アプリと月刊誌を通じ、「タイムアウトDXB」ブランドを展開へ。

フィジー共和国の観光推進をおこなうフィジー政府観光局が日本事務所を再開設。観光マーケティング会社のアビアレップス社に業務を委託。

JTBグループが、2018年4月1日付で事業再編される各社の役員人事を発表。

JTBが2018年2月1日付の人事異動を発表。

日本政策投資銀行東北支店が「2017東北インバウンド意向調査」の結果を発表。アジアと欧米豪を対象とした東北の認知度や訪問意欲、被災地ツアーへの参加意識などをとりまとめ。

楽天の宿泊施設向け「楽天トラベル新春カンファレンス2018」がスタート。「戦略共有会」では、2001年のサービス開始以来初めてとなるサイトの全面刷新が発表された（PR)。

楽天グループで民泊事業を行う楽天LIFULL STAYが、国内民泊施設の登録を開始。また、今年9月にはグループの「楽天トラベル」に国内民泊施設の在庫を供給へ。日本のホテル、旅館、ビジネスホテルなどとともに比較検討が可能に。

不動産情報サービス「SUUMO」を運営するリクルート住まいカンパニーが民泊事業に参入。Airbnbと業務提携で賃貸オーナーなどに民泊利用を提案。

NTTドコモはカーシェアに関する意識調査を実施。カーシェア利用者400人のうち165人が「カーシェアを移動以外の用途で使いたい」と回答。その用途の1位は「仮眠」。

高級宿泊施設予約「Relux（リラックス）」が中国のBtoB旅行サービス業「好巧网（Haoqiao）」と提携。中国市場向けにReluxの掲載施設提供をおこなう。

早稲田大学大学院創造理工学研究科が、新宿区・戸山地区の商店街振興活動に取り組む。研究室が開発したアプリを利用し、来訪者の誘導や購買につなげる。

日本政府観光局(JNTO)は、欧州5カ国をターゲットに360°VR動画「JAPAN - Where tradition meets the future VR」を1月16日からYouTubeで公開。あわせて、日本の衣装のデジタル試着ができる体験型サイネージAR広告を展開する。