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エイチ・アイ・エス（HIS）はハワイに特化した「大阪駅前ハワイ支店」をオープンする。ハワイ州観光局（HTJ）アロハプログラム上級スペシャリストが常駐し、サテライトオフィスとしても認定。

PTSは郵船クルーズの飛鳥Ⅱをチャーターし、「飛鳥Ⅱ2015年初詣クルーズ3日間」を設定した。横浜発着で四日市港に寄港し、中部・京都地区の5寺社から好きなコースを選択できるのが特徴。

日本航空/JAL(JL)は、フィンエアー(AY)が運航するヘルシンキ/リガ（ラトビア）線、ブリティッシュ・エアウェイズ(BA)が運航するロンドン/ブダペスト（ハンガリー）線で6月12日からコードシェアを行う。

日本旅行業協会（JATA）はデスティネーション開発や需要喚起などに貢献した企業・団体を表彰する「JATAツーリズム大賞2014」を実施。9月26日のツーリズムEXPOジャパンで表彰する。

ハワイ・ツーリズム・オーソリティによると、2014年4月の日本人渡航者数は前年比1.6％減の9.8万人微減。平均滞在日数も減少したが、1人あたりの消費額では今年初めて前年を上回った。

ドイツ観光局はANA/全日空（NH）と協力し、人気ブロガー“イケメンハンター”窪咲子さんをドイツに派遣する、ブロガー旅行プロジェクトを実施。観光局とは異なる視線でドイツを紹介。

ボストンコンサルティンググループは2013年の日本の富裕世帯数（家計金融資産100万ドル以上）は124.0万世帯と推計。円安の影響で約30万世帯減少となったが、家計金融資産は15兆ドルに増加。

博報堂DYメディアパートナーズ・メディア環境研究所の「メディア定点調査2014」で、1日あたりの接触時間は携帯電話・スマートフォンがパソコンを上回り2位にランクイン。スマホ所有率はほぼ6割。

サービス産業生産性協議会による2014年度第1回「日本版顧客満足度指数(Japanese Customer Satisfaction Index: JCSI)」調査によると、シティーホテルでは帝国ホテルが6年連続の顧客満足度で第1位になった。

MICE関連団体である日本PCO協会（JAPCO）が年次総会で明らかにした2014年度の活動方針で、「なでしこプログラム」を発表。女性の国際会議参加への活動を推進する。

日本政府観光局（JNTO）が実施した中国旅行会社に対するアンケート調査で、訪日旅行の促進で期待する事業施策は、消費者向けは「日本の広告宣伝」、旅行会社向けは「視察の招請」が1位となった。

全日空輸ANA(NH)が、野球日本代表「侍ジャパン」のオフィシャルパートナーとして協賛することに決まった。

トリップアドバイザー上に2013年4月から2014年3月の1年間に投稿された外国語の口コミ評価をもとにした「外国人に人気の日本のレストラン2014」によると、第1位は大阪の「松坂牛焼肉M法善寺横丁店」が獲得した。

東日本旅客鉄道（JR東日本）は現場業務の支援等を目的に、タブレット端末を新たに14万台導入した。メンテナンスや建設部門のほか、駅の導入範囲も拡大し、現地と事務所の連携も強化する。

日本航空/JAL(JL)は、JALグループ全社一丸となって挑戦する「チャレンジJAL」を宣言。第1弾として、6月に若手アスリートのチャレンジをサポートし、スポーツの明日を応援する「JALネクストアスリート・マイル」を始める。

ヤフーはスマートフォン版「Yahoo!地図」アプリ上で、360度のパノラマビューの画面を提供。「福岡ヤフオク！ドーム」の球場内部のパノラマビューから開始し、眺望を確認しながら座席予約も可能とした。

在ブラジル大使館と日本国総領事館はサッカーW杯にあわせ、日本戦開催都市のナタルとクイアバに臨時事務所を開設。レシフェは在出張駐在官事務所を臨時開館。安心安全な試合観戦の対応を行なう。

日本生産性本部余暇総研は、レジャー白書から“団塊ジュニア”の余暇活動の分析結果を発表。海外旅行が潜在需要1位となり、希望に対して実現に至っていない現実が明らかになった。

ジェイアイ傷害火災保険によると、2013年度の海外旅行中の事故発生率は3.84％で、保険加入者の26人に1人が遭遇。高額医療事故がシニアを中心に増加傾向にあり、過去最高の支払額も発生した。

観光庁はサッカーワールドカップ・ブラジル大会にあわせ、官民一体で運営する「JAPAN OMOTENASHI PAVILION」に参加し、訪日旅行促進のピーアール活動を行なう。