検索キーワード "9"

日本旅行業協会が「インバウンド旅行客受入拡大に向けた意識調査」を実施。事業者の間で、高付加価値旅行への関心の高さ、二次交通の整備不足問題、万博への関心の低さなどが浮き彫りに。

JALが2024年6～7月発券分の国際線燃油サーチャージを値上げ。片道でグアム線1万2000円、ハワイ線2万2500円、北米線3万5000円など。

キュナードは、公式ウェブサイト「Cunard.com」日本語サイトをオープン。日本円での代金を確認し、予約することができるように。「目的地」「出発日」「期間（クルーズの長さ）」で検索が可能。

あるべき観光交通の形として、近年、日本で注目されているのがグリーンスローモビリティだ。地方活性化で期待されるグリスロの優位性について考察するために「観光交通」の概念を整理した。

JTB総研が能登半島地震の訪日旅行への影響について調査。訪日旅行への意識に影響があるものの、一方で地震が発生した地域に関心を持つきっかけに。詳細な情報発信が重要。

マイナビグローバルは、在留外国人の日本での就労意欲・特定技能への意識に関する調査を実施。日本での就労意欲の高い外国人材は91.0％となり、2022年より5.8ポイント減少。

国内の主要旅行業43社・グループの2024年2月の総取扱額は2019年比21.9減の2867億9059万円。海外旅行は同44.2%減の1024億7549万円。海外パッケージは同67.2％減の99億5397万円。

レッドホーストラスト社は2024年5月7日、工事出張者に特化したビジネス宿泊施設「ワークマンハウス」を北海道の留萌市にオープン。北海道で12店舗目の出店。全国展開も視野に。

（PR）課題解決型の事業を生み出す共創ハブが提案するユニバーサルツーリズムとは？　リアルとオンラインの両面から大阪・関西万博を「誰もが楽しめる体験」にする構想を聞いてきた。

今年、フランス最大の旅行商談会「ランデヴー・アン・フランス2024」の開催地となったオクシタニー地方。列車の旅提案する取り組みと、地域の拠点となる「バラの街・トゥルーズ」の魅力を取材した。

ロイター通信によると、2024年4月14日のイランによるイスラエルへの攻撃で世界の航空会社は大混乱。十数社の航空会社がこの2日間、フライトの欠航や路線変更を余儀なくされた。それでも世界の旅行需要は堅調に推移。

JTBとアサヒビールは、訪日外国人向け「上質なナイトタイムエコノミーの創出」を目的としたプロジェクトの第一弾として、時代屋とともに「夜桜　人力車お花見プラン」を期間限定で実施。初日には3組が参加した。

ニュージーランド政府観光局が新キャンペーン「旅パ抜群ランド、ニュージーランド」を開始。ニュージーランド大使館で実施した新キャンペーン発表会にはアンバサダーの上野樹里さん、佐野勇斗さんが登場。

大阪観光局は、7自治体とともに「日本の温泉首都・日本」 温泉ツーリズム推進協議会を発足。大阪・関西万博を契機に大阪を訪れるインバウンド客を全国各地へ送客することを目指す。

住友林業は2024年5月24、25日の2日間、国の重要文化財である「住友活機園（伊庭貞剛記念館）」を特別公開する。見学は2日間で約200名を予定。

東京都神津島は、NTT東日本、ANA NEO、ANA X、テレビ朝日と連携し、観光分野で新たに3つの取り組みを開始。メタバース「ANA GranWhale」、アプリ「ANA Pocket」を活用。テレビ朝日は星空コミュニティの構築で関係人口を創出する。

（PR）香港政府観光局が10名以上の企業グループを対象に、さまざまな特典を提供する「香港！リワードキャンペーン2024／2025」を実施。2024年4月1日～2025年3月31日の1年間。

台湾観光庁は、「多角的な誘致と新時代への観光政策」をテーマに、多目的な訪台旅行市場に向けた誘致プロモーションを展開し、2024年を訪台日本旅行市場の完全リカバリーの年にすることを目指す。

東海バスは2024年4月から、伊豆地域で特別仕様の小型貸切バス「GRANDLUXE」を導入する。家族3世代の特別な記念日や小グループの訪日外国人客などの利用を想定。

立山黒部アルペンルートは、「立山トンネルトロリーバス」が2024年11月に最終運行を迎えることから、2024年6月1日からトロリーバスの魅力を体験できるイベントを開催。