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2018年9月の台風で全壊した琵琶湖畔の老舗料亭を期間限定でオープン。「里山十帖」の自遊人が運営する大津市の商店街ホテル内で。

日産自動車がカーシェアリングで日本スキー場開発と協業。「e-シェアモビでスノーリゾートに行こう！キャンペーン」を2019年3月31日まで実施する。

ナビタイムジャパンが、バス案内アプリ「バスNAVITIME」で主要バスターミナルのバス乗り場地図に対応開始。対象は京都駅前、横浜駅西口、渋谷駅など44の停車所。

handy Japanがローソンと連携して札幌地区の観光地周遊を目的としたキャンペーンを実施。handyタッチでコーヒープレゼント。

ワールドトラベルシステムは、2019年1月1日付で、代表取締役副社長だったディマント・タッカー氏が代表取締役社長に就任したと発表。代表取締役社長だった幅屋太氏は取締役会長に。

JATA田川会長が新年の初めに記者会見。オンライン化の時代の生き残りへ、大手の取り組みの背景を説明すると同時に、旅行会社がフィーを収受できる独自性を発揮する重要性も指摘。

JTBと群馬県みなかみ町観光協会が2019年1月、水上高原ホテル200にて「第1回雪合戦Asia Cup inみなかみ」を企画。「雪」を冬のキラーコンテンツに位置付け、インバンド誘客につなげる取り組みについて聞いた。

NHK放送文化研究所が日本人を対象に仕事と余暇の優先度合いを調査。その結果、「仕事・余暇両立」派が38％で最多に。1970年代に最多だった「仕事優先」派がほぼ半減したことが判明。

Klook（クルック）が旅行業界とアクティビティ業界をけん引する要素を分析。2019年の市場動向を占う「６つのポイント」にまとめた。

JTBグローバルマーケティング＆トラベルが、英国拠点の富裕層向け旅行会社A&Kと包括的業務委託契約を締結。A&K社による訪日ツアーのランドオペレーター業務を引き受ける。

JTBがジャパンタイムズと共同で、スポーツ観戦を目的とした訪日外国人向けの誘客プロモーションを実施。国内自治体や企業に広告パッケージを提案、英語での情報配信をおこなう。

日本航空（JAL）と全日空（ANA）が2019年1月、米・サンフランシスコ国際空港にてバイオジェット燃料の供給を受けることを発表。JALはサンフランシスコ／羽田路線の運航に搭載する計画。

DMO推進機構が2019年2月1日に「第3回DMO全国フォーラム」開催。世界水準のDMO構築テーマに。基調講演は観光庁観光地域振興部長の平岡氏。

トラベルボイスLIVE特別版「デジタル・トラベル最新動向セミナー」で、ベンチャーリパブリックCEOの柴田氏とトラベルボイス代表の鶴本が、2019年を展望。2019年に注目が集まりそうなトピックとは？

世界的な旅行ガイドブック「ロンリープラネット」が2019年の旅行トレンド・トップ5を発表。今後流行しそうな「電気自動車でのドライブ旅行」のおすすめルートも掲載

博報堂生活総合研究所が発表した「2019年ヒット予想」によると、ヒット予想1位は「ドライブレコーダー」。「自動運転システム自動車」「QRコード決済」「シェアサービス」といった旅行・観光にかかわる項目も上位にランクイン。

車中泊する旅行者と駐車場ホストつなぐアプリ「Carstay」が車中泊保険に包括加入。安心できる環境を整備する。背景に無料キャンプ場などの騒音・ゴミ問題も。

津留崎氏は2019年も「Yahoo!トラベル」「一休. com」を通じ、宿泊施設への送客最大化に邁進していくとの想いを表明。「Yahoo!トラベル」で予定されるプレミアム会員向け優遇施策のほか、多数の新たな取り組みを積極的に展開していく意欲を示している。

エクスペディア・ホールディングス日本代表ダイクス氏は、今後「2021年までに提携宿泊施設数を倍増する」目標に向けて日本全国の提携宿泊施設ポートフォリオの拡大に尽力。テクノロジーとインテリジェンスの提供元としても、旅行業界を牽引する存在でありたいとの思いを綴っている。

竹村氏は、同社のミッションを「未来の旅行をかたちづくること」と表現。様々なソリューションを通じて多様化する旅行者のニーズに応えると同時に、あらゆる旅行関連事業の成功を目指していきたいと述べている。