検索キーワード "9"

津留崎氏は2019年も「Yahoo!トラベル」「一休. com」を通じ、宿泊施設への送客最大化に邁進していくとの想いを表明。「Yahoo!トラベル」で予定されるプレミアム会員向け優遇施策のほか、多数の新たな取り組みを積極的に展開していく意欲を示している。

エクスペディア・ホールディングス日本代表ダイクス氏は、今後「2021年までに提携宿泊施設数を倍増する」目標に向けて日本全国の提携宿泊施設ポートフォリオの拡大に尽力。テクノロジーとインテリジェンスの提供元としても、旅行業界を牽引する存在でありたいとの思いを綴っている。

竹村氏は、同社のミッションを「未来の旅行をかたちづくること」と表現。様々なソリューションを通じて多様化する旅行者のニーズに応えると同時に、あらゆる旅行関連事業の成功を目指していきたいと述べている。

時代やトレンドを読むヒントが詰まっている企業トップの年頭所感。東京オリンピックを目前に控え、インバウンドのさらなる強化、タビナカ観光の充実など、基幹産業化に向けた決意が多く聞かれた。各社の決意を一覧。

2019年は観光産業にとってどんな年になるのか。JTBのレポートをもとに、予想される注目の市場の見通しと年間予定をまとめてみた。

ニールセンデジタルが発表した「2018年日本のインターネットサービス利用者ランキング」によると、PCおよびスマートフォンによる平均月間利用者数（リーチ）の最多はヤフージャパン。スマホ利用では異なる結果に。

帝国データバンクが、2019年に創業から節目の年を迎える「周年記念企業」を発表。2019年の周年記念企業は全国14万1550社で、そのうち上場企業は421社。

日本旅行が2019年1月1日付で本社に「グローバル戦略室」「海外団体推進部」を設置。国・エリア別の戦略策定や海外団体の販売拡大を推進。

日本旅行が2019年1月1日付および2月1日付で管理職の異動を発表。

KNT-CTホールディングスは2019年1月1日付のグループ会社部長級以上の人事異動を発表。KNT-CTウェブトラベルの新任取締役には同社販売促進部長の金成哲夫氏が就いた。

片野坂氏は、2019年は新航空機の投入や長距離路線の新規開設のほか、中距離路線就航に向けた本格的な準備にも着手。過去2年にわたり取り組んできた「安全と品質・サービスの総点検」について総仕上げをおこないたいと述べている。

赤坂氏は2019年、経営陣を先頭に安全体制の再構築に臨む方針を表明。信頼の回復・向上に加え、期待を超えた価値提供を目指し、JALグループ全社員一丸となって取り組んでいきたいとの想いを述べた。

JTB代表の髙橋広行氏は、2019年は大規模イベント・MICEを通じて日本独自の魅力を発信する絶好の機会になると予測。地球全体を舞台に、新たな価値創出とそのビジネス化に取り組む考え。

中森氏は2019年、HISグループがもつグローバルネットワークを最大限に活用するための「共創」を積極的に推進。急速に進む従来のビジネスモデルからの変化に対応していきたいとの想いを表明した。

柴田氏は、展開中のサービス「LINEトラベルjp」について、2019年はさらに取り組み内容を充実。旅行会社やOTAなど、業界各社との連携強化を図る考えを示している。

リクルートライフスタイル旅行領域担当執行役員の宮本賢一郎氏は2019年の展開として、新たな販促プログラムの構想に言及。タビマエからタビアトまでを網羅する旅行体験の満足度向上に努める考えを示した。

髙野氏は、スポーツチームとのスポンサー契約などを含め、海外向けのブランディング強化を積極的に進める考えを表明。今後も宿泊施設と一体となって魅力的な商品開発をおこなうとしている。

石井社長は2019年を展望し、カスタマーサポートの充実、モバイルユーザーの利用増加、エクスペディア・ジャパンにおける国内旅行拡大などの方針に即して、日本市場に合ったサービス提供をさらに充実していく考えを示した。

アダム・ブラウンステイン代表は2019年、「宿泊施設の予約という範囲を超えた旅の総合的な体験」の提供をさらに推進。日本での存在感を一層高めていきたいとしている。

東海林氏は2019年が「大きな変化の出発点」になると予測。来るべき変革を4つのキーワードで読み解き、同社ならではのデジタルテクノロジーを通じて旅行業界をサポートしていきたいとしている。