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岐阜県にある鷲ヶ岳スキー場でリフト券と電子マネーが一体化した購入システムが導入された。無人化によって人手不足解消にもアプローチする。

JTBがジャパンタイムズと共同で、スポーツ観戦を目的とした訪日外国人向けの誘客プロモーションを実施。国内自治体や企業に広告パッケージを提案、英語での情報配信をおこなう。

観光庁・スポーツ庁・文化庁が、共同開催中の「スポーツ文化ツーリズムアワード2018」受賞団体を発表。全5件を選定。

静岡県がラグビーW杯の成功に向けてバスチャーター費用を一部補助。県内開催試合の観戦が対象。

JTBがバドミントントップリーグ「バドミントンS／Jリーグ」の冠協賛を実施。2018年12月より3か月間にわたり、全国14道府県で戦いが繰り広げられる。

観光庁がスポーツ庁および文化庁と共同で、「スポーツ文化ツーリズムアワード2018」の公募を開始。観光客の拡大や長期滞在を促す優秀な取り組みを表彰する。

2018年サッカーW杯ロシア大会の決済サービスパートナーだったビザ（Visa）が、スタジアムでの決済状況を分析。5割が非接触の支払い手段を利用。スタジアムや試合別の消費額ランキングも掲載。

沖縄県がスポーツツーリズム推進で、今年もスポーツイベントのモデル事業を募集。対象事業に最大1000万円の補助を実施。

近畿日本ツーリスト関東とスポーツコミュニティー軽井沢クラブが、企業・法人向け研修企画「カーリングを通じたチームビルディングプログラム　1泊2日プラン」を発表。

外国人が日本で経験してみたいスポーツ。「する」も「みる」もスノースポーツが人気。「する」スポーツは登山やハイキング、ウォーキングなど自然を楽しむものも。

スポーツ庁がスポーツツーリズムの需要拡大に向けた戦略を発表。関連企業14社と共同で「スポーツツーリズム需要拡大のための官民連携協議会」を経てとりまとめたもの。

日本政府観光局（JNTO）が2018年2月20日付で、「ラグビー・オリパラ戦略推進室」を設置。組織を挙げて、大規模スポーツ大会の開催を控え、観光地としての日本のブランド力向上を目指す。

スポーツツーリズムで求めるニーズに関する調査によると、トップは「する」スポーツでは「着替えができる施設やシャワー・入浴施設」、「みる」スポーツでは「事前に観戦場所や座席を確保してくれるサービス」に。

東武トップツアーズがニールセン スポーツ ジャパンと業務提携契約を締結。2020年以降を視野に、両社の強みを活かしたスポーツ事業を展開へ。

ブッキング・ドットコム・ジャパンが欧州サッカー連盟（UEFA）とパートナー提携を発表。2018年から4年間の独占提携をおこなう。

JTBは日本ラグビーフットボール協会(JRFU)との間で旅行業におけるラグビー日本代表オフィシャルサポーター契約を結んだ。

沖縄県が2017年度の「スポーツツーリズム戦略推進事業」募集を開始。スポーツイベントの立ち上げや定着、拡充に取り組む企業に経費を補助。

JTB西日本は2017年3月31日、全国各地のスポーツイベントエントリーサイト「JTBスポーツステーション」で宿泊手配サービスを開始。

JTBがスポーツホスピタリティの市場開拓で新事業を発足。英の専門会社の日本法人に49％出資。ラグビーワールドカップ日本大会から共同事業を開始。

箱根町とJTBが2017年5月に箱根で大型スポーツイベント開催。エキスパートから子供まで参加できる複合型のランイベントで、温泉とあわせた前泊需要を促進。約3000人の参加を見込む。