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NTT東日本が、AI観光サービスの展開に向け、東北・新潟の情報発信拠点事業「東北ハウス」に出展。AIが来場者にタイプ診断を実施し、観光モデルコースを案内。

三重県多気町に日本最大級の商業リゾート「VISON」が4月29日開業する。アクアイグニス、イオンタウン、ファーストブラザーズ、ロート製薬による合同会社の三重故郷創生プロジェクト。

栗東市観光協会らが2021年2月26日から「ビワイチサイクリングナビ」を活用したサイクルスタンプラリーを栗東市内で実施。デジタルスタンプ取得で、地元名産品などをプレゼント。

2017年に東京から熱海に移住した映像プロデューサーの永田雅之さん。その理由は熱海が「なにか、おもしろそう」だったから。移住後は、「熱海怪獣映画祭」などを企画・開催するなど、地域の活性化に一役買っている。関係人口から移住へ。永田さんはどのように熱海への関わりを深めていったのか、聞いてみた。

熊本県菊池市の菊池観光協会が、関係人口の創出と拡大を目的に、菊池ファンクラブを創設。全国に34万人いるとされる菊池(地)姓で菊池市と継続的につなげる。

熊本県の阿蘇地域は、観光を入口とした関係人口の創出、移住・定住に力を入れている。県内のIoTパイロット地域として先進的なデジタルソリューションの導入にも積極的だ。その取り組みや抱える課題など、阿蘇市と地域連携DMOの阿蘇地域振興デザインセンターに聞いてきた。

小豆島ブランド推進委員会などが、バンライフの実証実験。小豆島の各港から車中泊が可能な車両を観光客に貸し出し、島全域を自由に横断・観光するノマド型観光プログラムを展開。

観光庁が実証事業として支援する「あたらしいツーリズム」の一環で、長崎市内で2月21日、まち歩き型の体験イベントが実施される。ミステリー小説の舞台という新しい形で市内回遊促す。

長野県松本市をホームタウンとするJリーグ「松本山雅FC」は、観光・農業・教育を3柱として地域創生に力を入れていく。観光では、アウェイサポーターに地域を知ってもらう「松本山雅ジャーニー」を企画。新たに松本山雅を第2のサポートクラブとしてもらう活動で地域ファンを増やす。

日本ユニシス社が、昨年12月に国際航空運送協会(IATA)が推進する新流通規格NDCでレベル4の認証を取得した。日本のITプロバイダーでは初めてとなるNDC認証取得の背景と、観光産業への取り組みの今後を聞いた。

小田原ゆかりの忍術を指南するオンラインツアー「Online Ninja Experience」が登場。忍者を観光コンテンツとして国内外に発信するとともに、アフターコロナの需要喚起を図る。

岡山県の玉野競輪場にスタジアム一体型ホテル「KEIRIN HOTEL 10」が2022年3月に開業する。競輪場に面した客室やレストランからレースを間近に観戦できる。

せとうちDMOを構成する瀬戸内ブランドコーポレーションが、MBSメディアホールディングスと瀬戸内エリアにおける地域創生で包括連携協定を締結。

新型コロナの影響で「さっぽろ雪まつり」の会場展開が中止、オンライン形式で開催へ。雪まつりの文化や札幌の冬の魅力を国内外に広く発信し、将来の誘客につなげる。

ナビタイムジャパンが 国交省主催「水の里の旅コンテスト2020」で 特別賞。自転車で、柿田川湧水を起点に湧水スポットを巡り、富士山までのルートを設定、自転車旅の需要を喚起した。

飛騨高山に8室限定のちいさなホテル「cup of tea ensemble」が開業。「あるものをいかす」をコンセプトに、地元の森林資源を活かした多様な木の空間を演出する。

コロナ後の新時代の観光地域づくりを見据えた新観光団体。タイムアウト東京のORIGINAL社と観光DXのNECが設立。

大分県・耶馬渓で、開通前の道路に宿泊する「トンネルホテル」を実施。日本初の試み。

熊本地震から復興途上でコロナ禍に襲われた阿蘇。地元ガイドはそれでも前を向く。2020年7月にはツアーガイド管理をシステム化し、ガイド管理を効率化した。ガイドプログラムをさらに拡充することでエコツーリズムを発展させていく考えだ。その取り組みとガイドにかける思いを取材した。

星野リゾートの温泉旅館ブランド「界」は、全施設で「界のご当地おこもりグッズ」の提供を開始。コロナ禍で旅行が制限されているなか、地域の伝統工芸品や文化にちなんだプログラムを、客室でご自身だけで完成・完結できる体験を用意し、完成品を持ち帰ってもらう。