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JTBは「訪日外国人旅行者にお勧めしたい美術館やアートイベント」と、「人に勧めたい、今後行ってみたい芸術祭などのアートイベント」のランキングを発表。中国四国の健闘目立つ。

日観振の調査で、7月～9月の宿泊旅行実施率は42.7％でほぼ前年並みと判明。20代（学生除）が強く、実施率は2ポイント増の43.0％となったほか、次期の旅行意向も8.4ポイント増の41.9％と大きく伸びた。

SBI証券の調査で、金融商品以外で自己投資として「旅行」をあげた人が男女とも1位となった。女性は関心が高いと思われる「美容」は4位、旅行の方が「投資」としての意識が高い。

ニールセンの、スマホアプリ利用状況分析によると、日本人のスマホ利用時間のうちアプリ利用はウェブブラウザの約2.5倍と判明。1月1回以上利用のアプリは27個で、今後も同程度で推移すると予想。

ショッピングツーリズム協会などが新免税制度の運用開始に伴い、商業施設への初動調査を実施。「満足」が6割も、「期待以下」の感想や、想定以上の購入時の対応や封入に伴う手間に対する意見など

トレンド総研が夫婦を対象に実施した年末年始休暇に関する調査で、理想の過ごし方が男女で異なることが判明。今年末に旅行する予定は14％で、9月までに年末年始の計画をした人はわずか12％。

JTB総合研究所の調査で、スマホでの旅行の予約経験率は28.3％に拡大。商品別では1位は宿泊施設、2位は国内ツアーだが、モバイルでの需要が高そうな現地発着ツアーは5％未満だった。

アウンコンサルティングが世界40カ国を対象にした検索エンジンの利用シェア調査を発表。多くの国でGoogleが1位、Bingが2位となっている一方、韓国ではNaver、中国ではBaiduが首位で異なる傾向。

エクスペディアジャパンの調査で、シニア女性の63％が「夫と一緒の旅行は気楽でよい」と回答していることが判明。独立した子供との旅行は9割が望み、4割弱が子供からのプレゼントを期待。

労務行政研究所によると、東証一部上場企業の2014年末賞与・一時金は平均で前年比4.6％増の70.9万円となり、2011年以来3年ぶりの増加となる見込み。支給月数も67.2％の企業で前年より増加の予定。

楽天の「女性がガッカリする、旅行中の男性の許せない行動ランキング」で首位は「ずっとスマホをいじっている」に。楽天トラベルが運用するFacebook上で総投票数1120件から算出。2位は「渋滞にイライラ」。

あとらす二十一は、訪日旅行者のショッピング行動の実態把握を目的に調査を実施。英語圏は街歩きで気に入った店や商品を選ぶ、中国語圏はFITを中心に商品や店を事前に調べて来日する傾向が強い。

JTB総合研究所の調査で、スマホでのSNSは複数利用が当たり前になったことが明らかに。情報発信先の特徴により、発信のタイミングが異なり、旅行中のその場での発信は「Twitter」が最も多い。

Hotels.comによると、2014年上半期の国内ホテル宿泊料金が高騰。最も高い東京は17％増で1.5万円。要因の一つが訪日客の増加で、訪日客国別の宿泊料金で1位の中国人は24％増の1.7万円に増加。

トーマツのメディア利用動向調査で、購買決定に影響する要素が日本と世界で異なることが判明。日本人はオンラインの場合、家族や知人の推薦よりユーザーレビューを参考にする。

クリテオが発表した2014年上半期の「Travel Flash Report」によると、同期間中に旅行サイトで行なわれたモバイルでの予約は前年比20％増となり、デスクトップの伸び率を大きく上回る結果となった。

博報堂DYメディアパートナーズの調査によると、70代が音楽観賞やスポーツ観戦などのコンテンツに消費する年間金額は、約3.1万円。お小遣いは1か月約5.3万円で、子供と孫には年間66.9万円を消費。

アビームコンサルティングは、「価値観別消費実態調査2014」を実施した。それぞれの価値観の違いに対応したマーケティング施策を打つことが重要だとする。

武蔵野銀行グループのぶぎん地域経済研究所は、「さいたまスーパーアリーナ」の経済波及効果について、直接効果が261億円、経済波及効果を394億円と試算。雇用創出効果は3644人としている。

フジヤマNAVIが富士山5合目で実施した調査で、登山直後の人の81.3％が富士登山への再登頂に意欲を示した。登山中に見た景色の感想が多く上がったほか、精神面での充実をあげる人も見られた。