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博報堂DYメディアパートナーズ・メディア環境研究所の「メディア定点調査2014」で、1日あたりの接触時間は携帯電話・スマートフォンがパソコンを上回り2位にランクイン。スマホ所有率はほぼ6割。

日本生産性本部余暇総研は、レジャー白書から“団塊ジュニア”の余暇活動の分析結果を発表。海外旅行が潜在需要1位となり、希望に対して実現に至っていない現実が明らかになった。

i.JTBによると、2014年度の夏休み期間（7月15日～8月31日出発）のインターネット予約状況は、海外旅行の予約数が前年比1割増で推移。ホノルルが1位、欧州が上位になるなど中長距離へシフト。

価格ドットコムがユーザーに実施した2014年の夏のボーナスに関する意識調査によると、国内旅行予定額が前年よりも増加し、海外旅行は減少。消費増税による消費減退の傾向も判明。

価格ドットコムの意識調査によると、2014年の夏のボーナス平均支給額の推定は前年比2.6％増の55.8万円で、前年から1.4万円の増加。最も伸び率が高いのは30代の単身者または夫婦世帯。

エイビーロード海外旅行調査2014で、2013年の渡航先1位は韓国がトップを維持。ただし、渡航割合は2年連続ダウンし、2割を切った。満足度では東欧諸国、今後行きたい国ではイタリアが首位に。

「エイビーロード海外旅行調査2014」で、2013年に渡航した割合は15.4％となり、前年の17.4％から低下。2014年の海外旅行意欲も2012年から減少傾向にあり、「行く気がない」が増えている。

クラブツーリズム・スペースツアーズとJAXAが宇宙旅行の個人需要に関する市場調査を実施。日本での宇宙観光の消費者意識の把握と市場規模予測を目的に行なわれた詳細な調査は初めてだという。

2014年に中国の旅行会社が取扱う訪日旅行の人数を聞いたアンケート調査で約85％の旅行会社が「過去最高と同程度以上」と回答したと発表。需要増で宿泊やバス手配が困難になっていることも明らかに。

堀江貴文氏が運営する動画チャンネル（YouTube）では、世界的に大きな伸びを見せる「Airbnb」を紹介。今後、スマホアプリが旅行業界に衝撃を与える可能性を示唆している。

博報堂生活総合研究所は2014年5月の生活インデックスレポートを発表し、5月も増税による買い控えの影響が続いている提示。ただしゴールデンウィークの旅行などコト消費は影響なかったと分析する。

矢野経済研究所によると、国内ソーシャルギフト市場は2012年が22億円（発行金額ベース）、2013年度は45億円に倍増する見込み。若者中心にメッセージに添えた利用方法に。

ハワイアン航空（HA）は4月16日、北京／ホノルル線に就航。中国本土への路線開設は初めてのこと。使用機材は全294席のA330型機で、運航頻度は週3便。年間約5万人の座席を提供する。

博報堂の新しい大人文化研究所は、団塊世代を含む60代の孫に対する意識の変化を指摘し、新しい消費機会があると発表。孫と友達関係を楽しむシニアが増加しており、孫との国内旅行への意欲が高いという。

新聞通信調査会の世論調査で、朝刊を「読んでいる」人の合計は79.3％。2011年度以前の80％台には回復していない。特に若い年代ほど、新聞離れの傾向が顕著で、インターネットニュースの接触率が高い。

日本観光振興協会によると、2014年1月～3月の宿泊旅行実施率は前年と同率の34.6％、旅行意向に対する実現率は87.6％。旅行目的日別では関東が10.6％と唯一2ケタ台に伸びた。

東京都は、2010年10月の国税調査の結果をもとに東京都の一般世帯数の予測を発表。2015年以降も緩やかな増加傾向にあるが、2030年に685万6000世帯となりピークを迎えると予想した。

JATAによると、2014年のゴールデンウィーク（GW）の海外旅行・人気方面1位は「台湾」。日並びの影響から全体的に近場が多い傾向だが、中国と韓国は上位10位に入っていない。

JATAの会員会社への調査によると、2014年のゴールデンウィーク（GW）の国内旅行・人気方面の1位は「東京」。2位には僅差で「沖縄」が入った。4日間の休日期間があるため、長距離方面が人気。

情報誌「ケイコとマナブ」が実施した調査で、F1層の習い事の目的が“仕事・将来のための自己投資”から“プライベート充実”へと、変化していることが判明。景気改善で“ゆとり”生じたと分析。