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日本旅行業協会（JATA）は年末年始の旅行の人気方面ランキングを発表。会員会社345社601名が選んだ1位は、海外旅行はハワイ、国内旅行は沖縄。女子旅やクルーズ、スキー旅行などが増加。

楽天リサーチによると、今冬にスキーやスノーボードに行く人は22.9％。20代は36.5％と3割を超え、行かない人と同率に。決め手は、「交通手段が便利」、「雪質」、「温泉」の順。グルメもポイントに。

トリップアドバイザーはサイトアクセスを元にした、訪日旅行の調査結果を発表。日本ページへのアクセス増加率で見た有望市場の上位2位は、今年ビザ緩和策が発表されたフィリピン、ベトナムがランクイン。

SNS上に掲載する商品に対する購買意欲喚起は効果的か。JTB総合研究所の調査では、限定的な結果に。「SNSで見た商品を買いたくなったことはない」人が53.5％と半数以上。

スカイスキャナーは日本市場での2015年の人気旅行先を予測。過去3年の航空券検索やトレンド動向をもとにしたもので、1位は沖縄、2位はシェムリアップなど。フォートローダーデールも注目。

JTB中部は2014年年末年始の旅行動向を発表した。国内では2大テーマパークの一部商品が秋前に完売。海外旅行では近距離方面が人気で、節約志向で旅行をする動きが広がっていると指摘する。

矢野経済研究所は、ウェアラブル端末の世界出荷台数が2015年に1億台になるとの予測を発表。日本でも2016年度に1000万台を超え、スマートウォッチが優勢して市場が形成されていく見通し。

電通総研は、「消費者が選ぶ2014年の話題・注目商品ランキング」と「消費者が選ぶ 2015年の有望商品ランキング」を発表。2015年はポジティブ発想による消費が進むといい、その特徴的なトレンドを分析。

日本政策投資銀行の調査では、アジア8地域の訪日旅行意欲が前回・前々回調査よりも高まっている傾向が明らかに。パックツアー参加は7割、個人旅行はネット予約が主流に。

日本銀行が9月に実施した個人向け調査で、景況感が「悪くなった」との回答した人は31.5％と悪化。「収入減少」「物価上昇」の回答が高く、1年後にも光明が見えない見通しとなった。

JTBの調査で、20代の「アート旅男子」マーケットの可能性が浮上。今後のアートを目的にした旅行の意向を示した20代男性は18.4％で最も高く、アート関連グッズへの消費意欲も強い結果が判明。

全国地方銀行協会は「地方経済天気図」（2014年10月）で、景気の現況を「足踏み感」と発表。観光は天候不順の影響で西日本を中心に入込客が減少。沖縄が「晴れ」、北海道が「晴れ一部曇り」に。

日観振の調査で、7月～9月の宿泊旅行実施率は42.7％でほぼ前年並みと判明。20代（学生除）が強く、実施率は2ポイント増の43.0％となったほか、次期の旅行意向も8.4ポイント増の41.9％と大きく伸びた。

SBI証券の調査で、金融商品以外で自己投資として「旅行」をあげた人が男女とも1位となった。女性は関心が高いと思われる「美容」は4位、旅行の方が「投資」としての意識が高い。

スカイスキャナーは未来の海外旅行に関する白書「2024年の旅行」の最終章「旅行先とホテル編」を公開。旅行や滞在は個人化する一方、旅行先は未踏の地へ広がる。4つのポイントを取り上げた。

日本百貨店協会によると、2014年8月の訪日外国人の売上高は41.3％増の約47億円、購買客数は53.9％増を記録し、8月の過去最高を更新。中華圏とASEANを中心に、韓国も復調の兆し。

カンター・ジャパンがインターネットユーザーを対象に実施した調査で、日本SNS利用率は66.5％。1位はインドネシアの98.5％で、アジア諸国が上位に。7位台湾（94.9％）、10位マレーシア（94.2％）、11位シンガポール（93.8％）など。

経済産業省によると、2013年度の国内の消費者向けEC市場規模は、前年比17.4％増の11.2兆円に拡大。宿泊・旅行業・飲食業は22.1％増の1.8兆円、EC化率は1.26ポイント増の7.38％と大幅に上昇した。

みずほ総合研究所は、2020年の東京オリンピック開催による経済効果について、押し上げが期待される訪日客とMICE、カジノ開設（東京）で合計で約7.6兆円の経済効果が期待できるという。

博報堂は単身・独身男性「ソロ活動系男子（ソロ男）」について、マーケティング活動支援を開始した。平均所得が低いが可処分所得が高く、マーケティング対象としての可能性が高いという。