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JTBとグローバルOTAのアゴダが、オンライン販売拡充と宿泊仕入れ強化に関して包括的業務提携を締結。「るるぶトラベル」「JAPANiCAN」の刷新も予定。

JTB総研がスマホと旅行消費の関係を分析する調査結果を発表。スマホでの旅行購入が増加する中、入力項目が多い商品は敬遠される傾向も。

JTBは11月1日から、開通ホヤホヤ、香港とマカオを結ぶ海上橋をルートに組み込んだツアーを順次発売する。従来のフェリー利用に比べ、移動時間は半分になる。

JTBとAirbnbが包括的提携を締結した。JTBが運営するインフォメーションセンターでAirbnbのプロモーションをするほか、今後イベント民泊、旅行体験市場向けの新たな事業でも協業する。

ツーリズムEXPOで恒例の学生向け特別プログラム「旅行業界研究講座」。今年のトークセッションには、JTB総合研究所とナビタイムジャパンが、デジタル化後の旅行業をテーマに登壇。

JTB総合研究所がこのほど、デジタルネイティブ層（ミレニアル世代、ポストミレニアル世代）にフォーカスした消費・旅行動向調査を実施。予約チャネルやその決め手となった要因などを分析。

JTBパブリッシングは2018年10月29日、レストラン予約やレジャー施設のチケット購入ができるECサイト「るるぶモール」を開設。女性向けメディア「るるぶ＆more.」との連携も。

JTBが2019年2月、ゲームソフト会社ユービーアイソフト（UBISOFT）と連携し、オンラインゲーム「ディビジョン」聖地巡礼ニューヨークツアーを開催。

JTBは10月22日から、店舗・コールセンターで「北海道ふっこう割」補助金を活用した受付を開始する。ツアーで最大3万5000円補助。

ANAビジネスジェットとJTBがビジネスジェット利用の需要開拓に向けた業務提携を締結。「新たな移動の選択肢」としてのビジネスジェット利用拡大を目指す。

JTBコミュニケーションデザインは2018年10月12日、訪日中国人旅行者に向けたインバウンドプロモーション分野で、ラオックスとの業務提携契約を締結

JTBは、アマゾンが12月に出荷する新たなスマートスピーカー「Amazon Echo Show」を活用したレジャー施設検索サービスを提供。決済機能も実装。

JTBが、地域観光マーケティング用クラウドサービス「エリアアナライザー」を開発。自治体や日本版DMOに向け、各種データの取得や分析、戦略策定、KPI設定、PDCAサイクルの確立などを支援。

JTBはNTTドコモと共同で自治体向け地域観光促進をおこなう。オリジナルツアーを企画し、アプリ上でバーチャル体験をしたのちに実際の観光ツアー予約に誘導。

JTBが、「平成30年7月豪雨観光支援事業費補助金」の対象13府県について「ふっこう周遊割」を提供開始。2連泊で4000円の助成など。

JTBが、古民家を地域文化と歴史が詰まったユニークな施設としてプログラム開発に着手。地域滞在型の高付加価値・高単価の滞在型旅行を推進

JTB総合研究所が、阿寒アドベンチャーツーリズムや長野県観光機構と連携し、「日本アドベンチャーツーリズム協議会」を設立。

JTBが2018年10月1日付人事を発表

JTBがオンライン地図サービスを展開するStroly（ストローリー）に資本参加。アナログ地図もオンラインで活用できるサービスのプラットフォーム開発で業務提携。

JTBがシャープ、エムケイと共同で「RoBoHon（ロボホン」を活用した観光タクシー事業に乗り出す。英語、中国語にも対応し、急増するインバウンドの個人旅行需要に対応する。