海外旅行

JTB、シンガポール政府観光局、シンガポール航空の3社がシンガポールへの海外旅行を回復するための取り組みとして、MICEの誘致や新たな需要創出を目的に2年間の連携協定を締結した。

クラブツーリズムが海外ツアーカタログ「65歳以上限定 海外の旅」を発行。同世代に限定することで、同じペースで気兼ねなく旅を楽しんでもらう。往復直行便、クルーズなどもラインナップ。

トラベルボイスが提唱する「旅先テレワーク」という新たな概念、制度導入への論点をワーケーション社労士・岩田氏が整理するコラムの第4弾。今回は、旅先テレワークを実際に企業が導入する際のポイントや留意点について解説します。

ハワイ情報メディアの調査によると、旅行中に「同じレストランに2回以上行く」人が8割を超えるなどリピート率が高く、半数が1日の食事代に1万500円近くをかけている。

ヨーロッパ観光委員会(ETC)は、日本での活動を本格化。今年12月には、ETC日本支部は各国観光局とともに旅行会社向けの商談会を開催する予定。サステナビリティへの取り組みとして、旅行シーズンの分散化や鉄道旅行などを促進していく。

ロイター通信によると、パリ交通公団(RATP)は、今夏のオリンピック期間中、海外からの旅行者を支援するために、3000人以上のスタッフにAIベースの携帯翻訳機「TRAD.IV」を支給する。フランス語から16カ国語に翻訳が可能。

マレーシア航空は、AccesRail社との提携によって、マレーシア航空の航空券と鉄道乗車券とをセットにした商品「MHrail」の販売を開始。仁川国際空港とロンドン・ヒースロー空港で。

エア・カナダが1月22日～2月16日、「カナダ・トリップムービー」投票キャンペーンを実施している。モニターの旅行動画を公開し、一般投票を募ることで旅行需要喚起を図る。

オーストリア政府観光局は、2024年に日本事務所が開設50周年を迎えるにあたり、記念ロゴを作成。ロゴを核として、旅行会社へのインセンティブ提供や50周年記念コンテンツ制作などの記念事業を幅広く展開。

ロイター通信によると、ペルーの世界的観光地マチュピチュで、電子チケットの新システム導入に端を発した地元の抗議活動が激化。ペルー政府は、マチュピチュへの訪問者数を管理するため、新たな電子チケット販売プラットフォームを導入していた。

（PR）フランスのレストラン格付け「La Liste（ラ・リスト）」は、世界の「トップ1000レストラン2024」を発表。香港のレストランで高評価が続々。最高得点に香港や日本など世界の7軒。

ロイター通信によると、中国外務省は2024年1月29日、中国を訪れる日本人旅行者に対するビザ免除の再開について、「真剣に」検討を始めたことを明らかに。日本政府にも訪日中国人ビザへの対応を求める。

（PR）香港では2024年末からMTR（地下鉄）でも「Visaのタッチ決済」が利用できるように。2024年第3四半期までにMTR全駅に対応ゲートを設置することを目指す。

ANAのハイブリッドエアライン「AirJapan」が3つ目の路線・成田／シンガポール線を開設。

ハワイアン航空は4月3日から、現在週4便で運航している羽田／ホノルル線の深夜便、週3便の羽田／コナ線を運休する。日本からハワイへの旅行需要が予想よりも遅れていることが要因。

英国政府観光庁は、旗艦イベント「ショーケース・ブリテン2024」の一環として、120名以上のバイヤーを迎え、英国全土で視察研修旅行を開催する。日本のバイヤーは湖水地方中心に視察する予定。

JTBは、メジャーリーグベースボール（MLB）との国際パートナーシップを締結。2024年3月20日と21日にソウルで行われる開幕戦ロサンゼルス・ドジャース対サンディエゴ・パドレスのホスピタリティ・パッケージを独占提供。

ZIPAIR Tokyoは2024年夏スケジュール（3月31日～10月26日）の成田／ホノルル線を増便する。現行の火・木・日の3便に金曜運航を加え4便体制とする。

デルタ航空が2024年2月1日発券分より日本発の国際線航空券の燃油サーチャージを値下げする。1人Ⅰ区間片道あたり、日本／ハワイ線は2万6500円から2万4500円に改定。

AP通信によると、米政府は、ラスベガスと南カリフォルニアを結ぶ高速鉄道計画「ブライトライン・ウエスト」について、25億ドル(約3680億円)の非課税債券の発行を承認。2028年のロサンゼルス五輪までに開業する可能性。