海外旅行

AP通信は、酷暑と山火事に悩まされる南欧の観光産業についてレポート。熱波が毎年夏に繰り返されれば、経済への影響は甚大になると話すホテル関係者も。米国のスタートアップは、来夏に向けて猛暑保険の開発も始めた。

タビナカ予約「Klook」がアジアのミレニアル世代とZ世代に旅行意識を調査。回答者の3人に1人が次の旅行に2000ドル(約28.6万円)以上を消費したいと回答。最優先事項は「体験」。近場への旅行を選ぶ傾向が強まっており、希望旅行先のトップは日本となった。

ロイター通信は、イタリアで深刻化するタクシー不足問題をレポート。イタリア政府は、地方自治体に対して、既存の事業者にタクシー免許を増やすことを認めることで、タクシーサービスの改善に乗り出した。

AP通信によると、ギリシャ政府がアテネ・アクロポリス遺跡の入場者数を制限する。9月から1日最大2万人、時間ごとに入場者の上限を変える。9月4日から試験的に開始され、2024年4月1日から本格的に導入される予定。

ロイター通信によると、タイ・ピピ島のマヤ湾が、2023年8月1日から9月30日のモンスーン期間、自然保護のために閉鎖される。2018年から3年半にわたって、このビーチへの観光客への立ち入りを禁止。2022年1月に再開していた。

ロイター通信によると、ギリシャのキリアコス・ミツォタキス首相は、2023年7月にロードス島で発生した山火事によって、同島での休暇を短縮せざるを得なくなった観光客に対して、1週間の滞在費を負担すると発表した。

ANAとJALの2023年度お盆期間（2023年8月10日～20日）の予約状況によると、両社とも国内線では前年同期を上回り、国際線では2019年同期比で65%～70%の回復。ハワイなどレジャー需要の回復が鮮明に。

成田空港の2023年お盆期間(8月10日～20日)の利用者は国際線は前年同期比約3.7倍の77万600人、2019年同期比では67%まで回復する見込み。国内線は前年同期比0.5%増。

「WiT Japan & North Asia 2023」で、台湾のキーパーソンが来日して議論。コロナからの復活状況、スタートアップの台頭、地方観光の発展などをレポートする。

ロイター通信によると、ユネスコ世界遺産センターの専門家がベネチアおよびラグーンを危機遺産リストに追加するように勧告。オーバーツーリズムの是正が不十分との見解。今年9月にリヤドで開催される会議で決定か。

ANA井上慎一社長にインタビュー。国際線回復の見通しから、国内線のインバウンド取り込み、チャットGPTなどのテクノロジーへの対応、コロナ禍を乗り切ったスタートアップ精神までを聞いてみた。

シンガポール政府観光局は、2023年9月15日から9月17日まで開催される「フォーミュラー1シンガポール航空シンガポール・グランプリ」に合わせて、体験コンテンツの提供のほか、持続可能な運営で協力する。

インバウンドの回復著しいタイ。動きの鈍い日本マーケットについてはどう考えているのか。先ごろ開催された「タイランドトラベルマートプラス（TTM＋）」でキーマンに聞いてきた。

ロイター通信は、パリ五輪を1年後に控え、市内のホテル価格が上昇しているとリポート。あるホテルでは、2023年の週末価格1泊900ユーロ(14万円)が、五輪が開催される2024年8月ではすでに1泊3000ユーロ(約45.5万円)以上に。

ロイター通信によると、アムステルダム市議会は、観光客の削減と大気汚染緩和に向けて、大型クルーズ船の寄港禁止措置を決議した。この措置がいつ施行されるかは不明。

ロイター通信は、パンデミックで変わるマドリードの観光産業をレポート。中心部には、ラグジュアリーホテルが続々誕生。富裕層の誘致に力を入れ始めた。バルセロナとは対照的に。

グアム政府観光局は、グアム現地で利用できるデジタルクーポン「GOGO！GUAM PAY」の配布を開始。指定の旅行会社が販売する対象のグアム旅行商品を購入した旅行者5000人に20ドル分。

「FIFA女子W杯2023」の開幕に合わせて、オーストラリア政府観光局は、開幕に合わせて新キャンペーン動画「ホリデー特集」を公開。キャンペーンの主人公であるルビーが登場。

ターキッシュ・エアラインズが日本路線を強化。今冬から成田線を毎日運航に増便、関西線の約6年ぶり再開など。アフメット・ボラット会長兼執行委員が来日し「日本からの旅行者を増やしていきたい」と意欲を示した。

ロイター通信が、酷暑によって夏の欧州での旅行動向が変わる可能性をレポート。旅行キャンセルはまだ少ないものの、今後は酷暑の旅先を避ける傾向が出てくると分析する専門家も。