旅行会社

JTBとファイターズ スポーツ＆エンターテイメントは、新球場を含めたエリアである北海道ボールパークFビレッジを基軸とした交流事業でパートナーシップ契約を締結した。

「人生を変える出会いをつくる」をコアバリューとするツナガル社が、旅行事業を開始。これまでのノウハウを生かし、日本の地域と訪日客の継続的なつながりを創出する旅行を提供へ。

訪日インバウンド事業のWAmazingが企業向けの訪日マーケティング支援事業を開始。タビマエからタビアトまでのフルファネルで。

HISは、子会社を含めたHISグループの社会における存在意義を示す「HIS Group Purpose」を定め、そのパーパス(目的)を実現するための行動指針となる「HIS Group Value」を決定。コーポレートロゴも一新。

東武トップツアーズが2023年1月1日付で組織改正を実施。地域活性化を手がけるソーシャルイノベーション事業で全国支店との連携を図るなど強化。店舗は一部統合へ。

JTBは、アマデウスITグループが開発したバーチャルペイメントソリューション「Conferma」を搭載したホテルペイメントプラットフォーム「Hotel Billback」を日本で初めて導入。JTBが発行するMastercardのバーチャルクレジットカードナンバー(VCN)によるホテル予約と精算代行のサービス提供を開始した。

JTBグループが来年度から35年ぶりリブランドをおこなう。そこにはどんな意味があるのか。メディア向け説明会で、その背景や目指す姿を髙﨑邦子執行役員が語った。

HISが発表した2022年10月期の連結業績は黒字化ならずも、利益は大幅に改善。

JTBは、JR東海と連携し、東海道新幹線の新サービス「貸切車両パッケージ」の販売を開始。該当号車を貸切できる「号車買取プラン」と16両編成すべてを貸切できる「編成貸切プラン」。法人向けに移動空間をオリジナルイベント会場に。

米調査会社「フォーカスライト」が、2022年「フォーカスライト・カンファレンス2022」での議論から、2023年に起こりうる5つのことを予測。本格的な勢い、岐路に立つサステナビリティ、ブロックチェーンなどのテクノロジー、2019年との比較の正当性、アジアの未来を考察。

主要旅行業者43社の2022年10月旅行取扱額（速報）は前年同月比205.6%の2585億1746万円。コロナ前の2019年同月比は57.4%。インバウンドは、10月11日から大幅に水際対策が緩和されたものの2019年比17.5%。

じゃらん人気温泉地ランキング2023が発表。1位は箱根温泉。新設の穴場温泉ランキングは乳頭温泉が1位に。

ラグジュアリー旅行のガイド/評価サイト「フォーブス・トラベル・ガイド(FTG)」は、旅行会社と現地体験サプライヤーを接続するプラットフォーム「Jerne」と提携。旅行会社向けにソーシャルメディアやクリエイターチャネルを通じた販売強化へ。

海外ホテル予約システム「アップルワールド」を運営する「じげん」は、エフネス社のギャランツアー事業などを展開する「ティ・エス・ディ」の株式を取得し、完全子会社化。旅行BtoB領域を強化を目指す。

JTBは、今年の年末年始の旅行動向見通しをまとめた。国内旅行者数は、前年比16.7%増の2100万人、国内旅行平均費用は12.1%増の3万7000円の総額7770億円と推計。海外旅行者は15万人。

タビナカ予約の世界大手「ゲットユアガイド（GetYourGuide）」の共同創業者兼COOのタオ・タオ氏が来日。国際観光が急回復で2022年のグローバル全体の売上げは2019年比で2倍まで回復。

楽天トラベルがサステナブルーツーリズムの基準の策定や管理をする国際団体に加盟。持続可能な観光の取り組みを推進。

世界大手の富裕層向けの旅行会社「ブラウン・アンド・ハドソン(Brown+Hudson)」は、特定の旅行先への送客数を年間50人に制限すると発表。観光業界は気候変動対策や地域再生で模範を示す必要があるとの認識から。

ナビタイムトラベルが国内宿泊施設の在庫を拡充。JTBと連携で。

JTBがホテル・旅館の生産性向上と業務効率化に向けたデジタル化を支援。管理システムと各種デジタルソリューションの連携を実現する「JTBデータコネクトHUB」を提供。