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全米が注目するアマゾンの巨大な第2本社、航空路線が誘致の決め手に? 北米の航空サービス規模で候補地ランキングも登場【外電コラム】
いま、米国各地の都市開発担当者が最も注目しているのが、アマゾン第二本社(HQ2)の場所選定だ。航空関連情報会社OAGが作成した、航空サービスを基準にした候補地リストを読み解くコラム。
スマホのネット利用者がPCピーク時を上回る、市場浸透がひと段落、今後はサービス提供側の競争激化か
スマートフォンからのネット利用者数がPCのピーク時を超えるように。今後は成長率が鈍化し、アプリなどサービス提供者間の競争激化も。
大学生の海外旅行経験者は37%、スマホ利用は「1日3時間」、ツイッター利用の男子が増加傾向 -マイナビ調査
マイナビがこ実施した調査によると、大学生のスマホ保有率は98.8%。1日あたりの利用時間は約3時間。
JAL、LINEで運航情報などリアルタム配信へ、法人向け「通知メッセージ」と連携、ANAも
日本航空(JAL)がコミュニケーションアプリ「LINE」の新・法人向けサービス「通知メッセージ」のパートナー企業に。2018年秋以降に開始予定。
JALとANA、2019年度の新卒採用計画を発表、JALは「数理・IT系」を新設
JALとANAの2019年度新卒採用計画。JALがIT系人材の採用を開始。
ルフトハンザ航空、AR(拡張現実)でキャンペーン、旅先の自分が見られるバーチャル旅行体験で
ルフトハンザ・ドイツ航空がAR(拡張現実)でキャンペーン開始。自分が現地を旅行する姿を見る疑似体験で。
渋谷に「未来が見える宿泊体験」の新コンセプトホテルが登場、カプセル型の空間に高い居住性、ミレニアル世代向けに
東京・渋谷に2018年3月15日、ミレニアル世代向けの新宿泊施設「The Millennials Shibuya(ザ・ミレニアルズ・シブヤ)」が開業。京都・河原町三条に続く2号店。
東京タワーに新体験ツアー、地上250メートルの特別展望台「トップデッキ」で、大人2800円
東京タワーに体験型展望ツアーがオープン。大展望台のリニューアルで、事前予約制のツアーに。
故・水木しげるさんの生誕祭、リニューアルした「鬼太郎列車」を初披露、鳥取県境港市で
鳥取県が2018年3月3日、漫画家で同県の名誉県民の故・水木しげるさんの生誕祭を開催へ。
福井県越前町が「豪雪応援キャンペーン」、観光施設のスタンプ集めで最高1万円のクーポン券
福井県の越前町観光連盟は2018年3月1日から31日まで、豪雪応援キャンペーンを実施。抽選で最高1万円の「越前町観光利用券」をプレゼント。
【人事】JTB、事業再編後のグループ人事を発表、部長・支店長など ―2018年4月1日付
JTBが2018年4月1日付のグループ各社の人事を発表。
【図解】旅行会社トップ5社、2017年実績の年間推移、HISが訪日で12か月間プラス遷移に ―観光庁(速報)
観光庁が発表した2017年12月の主要旅行業者50社の旅行取扱状況速報によると、12月の総取扱額は前年比1.0%増の4364億7354万円。国内旅行は前年比減に。
京都市のホテル宿泊者で外国人シェアが4割超え、2017年12か月間で、中国人が2年連続で最多に
京都市が発表した外国人客宿泊状況調査の2017年年間集計結果によると、2017年は12ヵ月すべてで外国人の利用割合が過去最高。外国人利用割合は初の4割超えに。
関西が「買い物」したい訪日中国人の人気トップに、訪日時に予約するサイトは「シートリップ」が過半数 -バイドゥ調査
中国人旅行者のモノ消費は依然として人気。関西を訪れる中国人の4割が、「買物」を目的に訪日することが明らかに。
2018年の春節期間中の中国人訪日旅行トレンド、人気1位の飲食店は「かに道楽」、地方への個人旅行化が顕著に -中国銀聯
中国銀聯カードが2018年の春節期間の中国人訪日旅行動向が発表。食事体験や地方への個人旅行がトレンドに。
HIS決算、売上高は3割増の1645億円、営業利益は6割増・経常は4割減に ―2017年11月~2018年1月期
エイチ・アイ・エス(H.I.S.)が発表した2018年10月期第1四半期によると、売上高は前年同期比31.6%増の1645億900万円。営業利益は6割増、経常利益は44.8%減に。
ハウステンボス決算、外国人来場者が2割増も取扱高は2%減 ―2017年10~12月期
ハウステンボスの2018年9月期第1四半期(2017年10月~12月)業績によると、取扱高は2.1%減の73億6100万円で減収減益。入場者数は7.6%減の72万9000人、外国人は21.6%増の4万3000人。
JAL、10年後の姿見据えた新方針、時価総額3兆円・世界500都市乗り入れなどグランドデザイン発表
JALが中期経営計画を見直し。ローリングプランでさらに先の成長の姿を発表。
【人事】JAL、4月1日以降の役員体制を発表
日本航空(JAL)が2018年4月1日以降の役員体制を発表。
【人事】ANAホールディングス、4月1日以降の組織改正と役員体制を発表、「ビジネスジェット準備室」を新設
ANAホールディングスが4月1日付の役員体制を発表。組織改正も。