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ソリューション型ビジネスへの転換を図るJTB。個人旅行事業はどう変化するのか。決算会見での説明から整理してみた。

タビナカ業界に特化したイベントや調査などを展開するArival（アライバル）社が、同業界の動向を分析。なぜ、次の主戦場が「アジア」なのかを解説。

エクスペディア・グループがサッカーファンを対象とする旅行動向を調査。それによると、約半数が「試合に合わせて休暇を変更する」と回答。アウェーゲーム観戦の宿泊先にもこだわりが。

阿寒湖の夜の森で、自然とアイヌ伝説を体験するデジタルアトラクションが誕生。自然の森にプロジェクションマッピングなどで光や映像、音響を施し、物語の世界に入り込むような体験が可能に。

ナショナルジオグラフィックがこのほど、12種類の家族向け冒険旅行プログラムを新たに販売。アドベンチャー旅行を提供する「Gアドベンチャー」と本格提携。

長野県経済研究所によると、2018年度の長野県内主要スキー場利用者数は前年度（475万人）より2万9000人少ない0.6％減の472万1000人だった。外国人は豪に加え、アジア増加。

JTBが2018年度の連結決算で過去最大の赤字を発表。経営改革に伴う環境変化への対応で、大きな減損処理を実施。

JTBが2019年5月24日、新役員人事を内定。取締役や執行役員の役割・位置づけの明確化と同時に、役付取締役の廃止、取締役員数の最適化、独立社外取締役の選任を実施。

日本旅行が国内全店舗でモバイル決済サービス「LINE Pay」を導入。決済対象は海外旅行商品とそれに伴う取扱料金など。

HISがハワイに高額旅行客向けのラウンジをオープン。クレカ上級会員など、HIS以外の利用者への提供も予定。

能・狂言が鑑賞できる京都観世会館が2019年6月から、多言語の字幕解説サービスを導入。舞台の上演に合わせ、ガイドアプリで多言語の字幕による解説を自動表示する。

那須ロープウェイが夜間特別運行「ムーンライト・スペシャルナイト」を開催。満月に近い明るい月を、高地で鑑賞できるイベントとして実施。

ラグビーW杯にあわせ、九州・山口地域の観光客増加へ。祭りの紹介で周遊を促進する「祭りアイランド九州」が、更新情報を発表。

宮崎のシーガイアが夏限定で旅育プログラム強化。宿泊者限定でウミガメ観察、閉園後の動物園案内など。親子での体験キーワードに売り込む。

東京都大田区・蒲田地区で2019年4月、地元の町工場と連携した新ホテル「オリエンタルエクスプレス 東京蒲田」が開業。工場で実際に使われた機械の展示スペースなどを設置。

バケーションレンタルが活況を帯びるグローバルOTA業界。「ホテル以外の宿泊体験を求めている旅行者は多い」と語るブッキング・ドットコムのバイスプレジデントに、同社の戦略を聞いた。

バケーションレンタルサービス「ホームアウェイ」が日本航空（JAL）との戦略的パートナーシップを開始。JALサイトをから国内外200万軒におよぶホームアウェイの物件を予約可能に。

凸版印刷が地域のキャッシュレス化推進で、決済プラットフォーム「地域Pay」を開始。自治体や商店街に販売。

関西エアポートグループは、運営する関西国際空港、大阪国際空港、神戸空港で中国人観光客向けのキャッシュレス化を推進。ウィーチャット・ペイ、銀聯クイックパスなど新規導入。

岐阜県美濃加茂市が同市のコミュニティバス「あい愛バス」の乗車料金の支払い方法に、モバイル送金・決済サービス「LINE Pay（ラインペイ）」を追加。現在位置を確認できるシステムも。