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音楽ドキュメンタリー映画「アメリカン・ミュージック・ジャーニー」が、2018年11月に日本で公開決定。

高級宿泊予約サイト一休は、「一休メディアカンファレンス2018」を開催。宿泊、レストラン、バケーションレンタル、スパ各事業の現況を説明。10月にはレストラン事業では新たに支社を増設、スパ事業では即時予約も。

観光庁による訪日外国人消費動向調査（2018年7～9月期一次速報）で、訪日外国人旅行消費額が前期比、前年比ともに減少。豪雨や台風、地震の発生した期間で、訪日外国人数も前年・前期割れに。

観光庁が住宅宿泊事業法の施行後初の、民泊の宿泊実績を発表。訪日外国人が8割超を占め、東アジアが全体の58％に。

経済同友会の「新産業革命と規制・法制改革委員会」が、2018年6月に施行された民泊新法に関する意見を公開。届け出数の低迷をもたらしている問題の分析と新法見直し案を提示。

シェアリングエコノミーの市場規模は2ケタ増のペースで成長持続、ラグビーW杯や東京五輪などの大イベントが成長を後押し。民泊も一時の縮小から再拡大へ。

英国の旅行会社団体の年次総会が、2019年ラグビーW杯の期間中に東京で初開催へ。英国からのインバウンド誘致でキーマンとなる各社幹部ら約500名が来日。

データモニタリング会社トラストデータによると、中国のオンラインホテル予約業界は2018年第2四半期も成長が続き、月間アクティブユーザー数は前四半期比20％増の9109万人

トラベルポートが2018年の中国の連休「国慶節（2018年10月1日～7日）」における、中国への航空予約動向を調査。GDS経由の予約増加数は日本が8853件で最多に。

トラベルポートジャパンは、旅程管理アプリ「トリップアシスト」を日本で本格的に展開。セミナーでその機能を説明したほか、これからTMCに求められるサーピスについて、IATA白書をもとに報告した。さらに、NDCに対する取り組みについても説明。

日本政府観光局（JNTO）によると、2018年9月の訪日外国人数（推計値）は前年同月比5.3％減の215万9600人。台風第21号や北海道胆振東部地震の影響により、5年8か月ぶりに伸びがマイナスに転じた。

日本政府観光局（JNTO）によると、2018年9月の日本人出国者数（推計値）は前年比0.5％増の163万人。1月からの累計は4.4％増の1400万5000人に。

旅行予約サービス「DMMトラベル」を運営するDMM.comと近畿日本ツーリスト関東が共同で、ベトナムでのキャリア体験ツアーを企画。

ANAが羽田／ウィーン線を開設。羽田発着の欧州路線が5路線に拡大。

旅行の概念を覆す移動をしない“遠隔旅行”にJTBが本格参戦。視覚・聴覚・触覚の3つの感覚で、東京本土から24時間かかる小笠原の遠隔旅行を体験。

ブランド総合研究所が「地域ブランド調査2018」の結果を発表。都道府県別トップは10年連続で北海道。10年間で最も点数を伸ばしたのは石川県。

出張管理事業のアメリカンエキスプレス・グローバルビジネストラベル・日本旅行（GBT NTA）が2018年11月14日、東京にて年次イベント「ビジネストラベルフォーラム 2018」を開催。

国土交通省が「都市と地方の新たなモビリティサービス懇談会」を開催。公共交通分野の新たな事業の可能性を広げるモビリティサービスを検討する。

三菱地所が沖縄・宮古島市で整備中の「下地島空港旅客ターミナル」が2019年3月30日に開業。ジェットスターによる成田／下地島路線の就航も決定。