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髙野氏は、スポーツチームとのスポンサー契約などを含め、海外向けのブランディング強化を積極的に進める考えを表明。今後も宿泊施設と一体となって魅力的な商品開発をおこなうとしている。

石井社長は2019年を展望し、カスタマーサポートの充実、モバイルユーザーの利用増加、エクスペディア・ジャパンにおける国内旅行拡大などの方針に即して、日本市場に合ったサービス提供をさらに充実していく考えを示した。

アダム・ブラウンステイン代表は2019年、「宿泊施設の予約という範囲を超えた旅の総合的な体験」の提供をさらに推進。日本での存在感を一層高めていきたいとしている。

東海林氏は2019年が「大きな変化の出発点」になると予測。来るべき変革を4つのキーワードで読み解き、同社ならではのデジタルテクノロジーを通じて旅行業界をサポートしていきたいとしている。

中里氏は所感のなかで、現在の旅行・航空業界では個人に最適化されたサービスが求められていると説明。新航空流通通信規格（NDC）の活用がその実現のカギになると述べている。

植村氏は旅行・航空業界について、今年もさらなる需要増加が期待できると展望。顧客の声に徹底してこだわったサービスを提供し、顧客満足度ナンバーワンのGDSであり続けたいとしている。

添川氏は所感の中で、2019年は同社が掲げるキーワード「その一歩先へ」を視野に、グローバルな変革に挑戦していきたいとしている。

観光庁の田端長官はこれから展開として、観光産業の基幹産業化に向けた課題解消が重要と言及。インバウンド分野では引き続き地方誘客と消費拡大を推進していきたいとしている。

清野理事長は、今年開催されるラグビーW杯などについて「日本が世界から注目を集める絶好の機会」と表現。海外に向けた日本のブランド力を向上し、地方誘客の促進を強化していく考えを明らかにしている。

日本旅行業協会（JATA）田川会長は、2019年を「チャレンジ＆トライの年」と表現。各種取り組みを通じて新しいツーリズムのカタチを提示。観光産業のリーダー役を務めていきたいとしている。

丸山社長は2019年を迎えるにあたり、同社の経営計画のテーマ「個人旅行事業の再構築と団体旅行事業の拡大・強化」に言及。今後訪れる旅行需要を確実にとらえ、グループ一体となって取り組む考えを示している。

堀坂氏は、総合旅行会社がおこなうべきことは「安心・安全への取り組み」や「上質な旅の提案」にあると強調。同社のテーマである「マーケット・イン」の精神をさらに磨き上げ、ビジネスモデルをさらに進化していきたいと語っている。

江利川氏は2019年を「転換の年」と表現。日本における大きなイベントや旅行業界のパラダイム転換も視野に「ジャンプスタート」をおこない、変革と創造を実践していきたいと述べている。

ANAセールスの宮川代表は2019年の取り組みとして、構造改革に伴う商品開発強化を実現。新たに立ち上げたグループブランド「ANA Traveler's」を通じ、新たな価値ある旅づくりに挑戦していきたいとしている。

エクスぺディア・ジャパン代表取締役社長の石井恵三氏が2018年を迎えるにあたって年頭所感を発表。今年は「ローカルに合わせたグローバルサービス」など3つのキーワードを軸に、重点的に取り組む考えを示している。

2018年を迎え、旅行や観光関連企業・組織のトップが年頭所感や新年の挨拶として今の方針や決意を表明。業界全体として「来るべき大きな飛躍」「信頼・安心・安全の確保」に向けた重要な一年になるとして、抱負を語った。

新経済連盟の代表理事を務める三木谷浩史氏が、2018年の年頭所感を発表した。新経済連盟は今年、最新の技術環境や政治社会状況を踏まえた基本政策を策定。未来の水先案内人として、官民一体で進めるべき提言をおこなっていく。

ソフトバンクグループの孫正義代表が2018年を迎えるにあたって新年の挨拶を発表。グループ主要企業のコラボレーションを通じ、世界中の変革をさらに推進していきたいとしている。

JTB代表取締役社長の髙橋広行氏が2018年の年頭所感を発表。同社は今年4月より「第三の創業」と位置付ける大規模経営改革を実施。新たなソリューションビジネスの創造に挑戦していきたいとしている。

エクスペディアホールディングス 代表取締役のマイケル・ダイクス氏が、2018年の年頭所感を発表。宿泊施設とともに、日本を世界一の旅行デスティネーションにしていきたいとの想いを示した。