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ジャルパック代表取締役社長 藤田 克己氏が年頭所感を発表。市場の変化もスピード感をあげているなか、成長する世界の観光産業の中で、旅行会社として企画力や想像力に磨きをかけ、新しいビジネスモデルに挑戦する必要性を述べた。

GDSを提供するトラベルポートジャパン代表の東海林治氏が2017年の年頭所感を発表。今後旅行産業界で加速するシェア争いに対し「旅行会社をテクノロジーでサポート」していく方針を表明。

GDSを提供するアマデウス･ジャパン代表の竹村章美氏が2017年の年頭所感を発表。今年はマルチデバイス対応の新・基幹プラットフォームを提供。旅行会社と顧客企業を効果的につなぐ取り組みをさらに強化する方針。

GDSを提供するアクセス国際ネットワーク（AXESS）代表取締役社長の添川清司氏が2017年の年頭所感を発表。常に「その一歩先へ」を目指し、市場環境の変化や革新に挑戦していきたいとの意欲を表明している。

GDSを提供するインフィニトラベルインフォメーションの藤木悟代表が2017年の年頭所感を発表。旅行・航空業界の変化を先取りするサービスやプロダクトを通じ、新たな価値創造を進めるとの強い思いを表明。

GDS事業のセーバートラベルネットワーク日本支社長 中里秀夫氏が2017年の年頭所感を発表。同社の今年のテーマは「Create experiences, not itineraries」。モバイルに適応した使いやすく満足できるツールを通じ、さらに付加価値を高めていきたいとしている。

TrustYou（トラスト・ユー）の日本支社長である下嶋一義氏が2017年の年頭所感を発表。今年は宿泊施設へのクチコミ改善を通じた売上向上や新サービスのローンチを計画。

Uber Japanの執行役員社長、髙橋正巳氏が年頭あいさつ文を発表。昨年は「進化の年」と振り返り、今年はユーザー目線での展開をさらに強化する方針を述べた。

観光庁長官の田村明比古氏が2017年の年頭所感を発表。今年は観光政策の中長期的方針「明日の日本を支える観光ビジョン」を本格的にかたちにしていく「正念場」の一年になるとの決意を表明している。

日本政府観光局（JNTO）の松山良一理事長が2017年を迎えるにあたって年頭所感を発表。2017年は地方への誘客や旅行の質の向上を推進。さらに欧米豪など特定市場をターゲットとするプロモーション強化もおこなう方針。

日本旅行業協会（JATA）の田川博己会長が2017年の年頭所感を発表。「ツーリズムEXPOジャパン」の再定義や「海外旅行復活」「地方創生」などをテーマに、旅行会社が真価を発揮できる仕掛けづくりを進める方針。

エイチ・アイ・エス常務取締役でH.I.S.ジャパンのプレジデントである中森達也氏が、2017年を迎えるにあたって年頭所感を発表。新たな需要拡大を目指し、最新技術を活用した新サービスを積極展開する方針を示した。

KNT－CTホールディングス代表取締役社長の戸川和良氏が2017年の年頭所感を発表。中期経営計画で成長領域と位置付けた訪日旅行、スポーツ事業などへの事業シフトを進めると同時に、果敢な挑戦をおこなう意欲を示している。

日本旅行代表 堀坂明弘氏が2017年の年頭所感を発表。2017年は同社の新・中期経営計画スタートの年として、各分野での着実な「強み」を確立していく方針を表明している。

2017年1月1日付で楽天のライフ＆レジャーカンパニー　トラベル事業　事業長に就任した髙野芳行氏が年頭所感を発表。社内体制や顧客サービスの充実に続き、2017年はさらに強力・効果的なプラットフォームを提供へ。

ヤフー執行役員 ショッピングカンパニー長 小澤隆生氏が2017年の年頭所感を発表。2017年は、「Yahoo!トラベル」「一休」のシステム統合やYahoo!プレミアム会員への施策を通じて利便性・集客力をさらに向上。国内旅行宿泊市場の発展につなげていく。

ブッキング・ドットコム・ジャパンの北アジア統括リージョナル・ディレクター、ジェームス・ホワイトモア氏が2017年の年頭所感を発表。2020年の東京オリンピック・パラリンピック開催に向け、これまで培った経験と知識を存分に発揮していきたいとしている。

リクルートライフスタイルの宮本賢一郎執行役員が2017年の年頭所感を発表。同社は基本方針に掲げる「需要にこたえる」「需要を創る」「地域を共に創る」ための取り組みとともに、環境変化に柔軟に対応。旅行需要の活性化に貢献していく意欲を表明。

【年頭所感】　ヤフーの執行役員ショッピングカンパニー長、小澤隆生氏。　さらなる営業人員体制強化、システム増強などを進め、ECやオンライン予約業界に風穴を開けていく方針。買収した一休やダイナテックとの連携強化も。

【年頭所感】　日本旅行の代表取締役社長・丸尾和明氏。2016年は、経営計画「ACTIVE2016」最終年度、そのゴールを確実に達成するとの強い思いを表明。確固たる収益基盤を確立、次のステップに進めたいとしている。