海外旅行

温泉道場がフィンランドにサウナ・スパ施設の事業性調査を目的とした企画会社を設立。日本式サウナ・スパ施設のフィンランドにおける事業性調査を実施し、将来的には施設運営も。

タイ政府は、11月1日から実施するワクチン接種を完了した海外旅行者の受け入れで、日本を含めて46カ国・地域を対象国に。入国許可書をオンライン申請、承認されることが必要。宿泊費最低1泊分や到着後のPCR検査代の前払いも。

地上にいながら、航空・世界旅行の体験ができるバーチャル航空施設FIRST AIRLINESにチェコ版が登場。プラハ旧市街広場、世界遺産の街・チェスキークルムロフなど120分かけてVR体験。

ハワイ州のデイビット・イゲ知事は2021年10月19日、11月1日から旅行者の受け入れ容認の意思を公表。11月8日からはワクチン接種証明書提示を義務化する米国政府の方針に従う見込み。

日本政府観光局（JNTO）が発表した9月の日本人出国者数は5.2万人。

米国の調査によると「家族旅行では、トラベルアドバイザーの活用を考えている」人が増えているという。ポスト・パンデミックに見られる新たな傾向を解説する。

豪ニューサウスウェールズ州は、ワクチン接種を完了した海外旅行者について、11月1日からホテルでの14日間の隔離措義務を解除する。ただし、出発前検査での陰性証明の提示が必要に。

キャセイパシフィック航空は10月13～26日の期間中、日本市場向けに日程変更可能なエコノミークラス航空券を最大10％割引で販売する。公式ウェブサイトでの予約限定。

JALUXが世界最大級のタイムシェアリゾートであるウィンダム・デスティネーションズと提携。「JALバケーションズ」で、世界110カ国4300以上の提携リゾートに宿泊できるタイムシェアの販売を開始した。

ANAはANA国際線の低糖質、低脂肪、低カロリー、低塩の食事4種類をリニューアル。食のユニバーサル化を通じ、「すべてのひとにやさしい空」の実現を目指す。

タイ政府は、2021年11月から政府が指定する低リスク国からの海外旅行者の入国後の隔離を免除する。まず、米国、英国、シンガポールなど。12月1日に対象国を増やし、来年1月1日にさらに拡大する予定。

Klookが韓国観光公社と共同で「まずはどこ行く？渡韓する！#だからKOREA」キャンペーンを開始。現地ツアー、スパなどが5000円を上限に100％オフとなるクーポンを3回配布。

英国の調査会社ヘンリー&パートナーズが発表したパスポートランキングによると、ビザなしで渡航できる国・地域が最も多いのは日本とシンガポール。日本は4年連続1位に。

HISハワイ法人がハワイでのコンシェルジュサービスやハワイ・日本への進出支援、不動産事業を展開する総合サービス会社「HAWAII SQUARE」を設立し、本格的に事業展開する。

オーストラリアは、海外旅行者の受け入れは来年まで行わない。受け入れにあたっては、技能者と留学生が優先。一方、ワクチン接種済みのオーストラリアシミの海外渡航は11月から認める。

国際航空運送協会(IATA)は、入国規制やワクチンの有効性の定義、出発前検査に一貫性がないことから、海外旅行の再開に向けて、新型コロナウイルスのリスク管理を簡素化するように各国政府に求めた。

国連世界観光機関(UNWTO)は、2021年7月の世界の海外旅行者が前年同月の3400万人から5400万人に増加したと発表。2019年同月の1億6400万人からは67%減だが、2020年4月以降では最多となった。

「変なホテル」がニューヨークに上陸。マンハッタン・ミッドタウンの好立地で全85室。「変なホテル」では初めて、スタッフによるフロントサービスを導入した。

ANA Xは、2022年1月4日～3月31日出発までのハワイのダイナミックパッケージ商品の販売を開始。空港/ワイキキ間の送迎は、3種類から選択。往復のANA国際線は予約と同時に座席指定が可能に。

G7交通・保健合同大臣会合がオンライン形式で開催され、国際的な人の往来を安全に再開に向けて、デジタル証明書の相互運用性を促進することなどで一致した。