デジタル・テクノロジー

リクルートライフスタイルが、店舗向け業務支援サービス「Airマーケット」でインフォマートが運営する「BtoBプラットフォーム 受発注」「BtoBプラットフォーム 請求書」の提供を開始。

観光庁は、民泊の仲介業者が旅行業登録が必要であることを整理・確認。オンライン旅行会社（OTA）などの例外も想定し、「OTAガイドライン」を求めていく。旅行業者には、新たな責任の可能性も。

ブイキューブとパイオニアVCはこのほど、ビデオ通訳サービスで医療系シンクタンクのジェイ・アイ・ジー・エイチ（JIGH）と連携。専門性の高い医療通訳にも対応へ。

全日空（NH）は2016年2月29日、訪日外国人向け特設サイト内ぶ仮想美術館「IJC MUSEUM」を公開。館内を実際に歩くように閲覧したり日本を代表するアーチストの作品を拡大して鑑賞可能に。

【インタビュー】 ホテルのクチコミを解析して総合評価を提供するトラスト・ユーが、日本での本格展開を開始。日本支社代表・下嶋一義氏と最高執行責任者（COO）のヤコブ・リーガー氏に、同社独自の強みと日本での展開方針について聞いた。

地図検索サービスのマピオンが、訪日外国人の地図検索履歴データを解析できる法人向けツールを提供開始。企業サイトに導入できる多言語地図と、その地図へのアクセス解析ツールを組み合わせるもの。

スマートグラスと震災アーカイブデータによる、被災地観光・防災教育ツアーが仙台で実施。次世代型の観光・防災・減災ソリューションの事業開発の実証実験で。

グーグル（Google）はAndroidのモバイル版グーグルマップで、新しい「周辺のスポット」機能の提供を開始。旅行中など外出先でも、その場所や時間に応じて手軽に探せるようになったのがポイント。

国際民間航空機関（ICAO）は2016年2月22日、航空安全に関する新たな方針を発表。2016年4月1日より、リチウムイオン電池の貨物としての運搬を禁止へ。

エイチ・アイ・エス（H.I.S.）が2016年3月1日に「地方創生・観光プロモーションコンソーシアム」を設立。自治体や観光協会、各種企業をとりまとめて効果的な観光プロモーションを支援。

ホテル・リザベーション・サービス（HRS）社がこのほど、2015年の事業実績と2016年のビジネス計画を発表。主要GDSとのパートナーシップ強化や、オンライン環境を活用したMICE事業の積極展開など。

総務省が2016年2月22日より、訪日外国人向け無料公衆無線LANサービスの実証実験を開始。異なる自治体でのサービス開始手続き簡素化・一元化を検証。

プライスライン・グループは2015年度(2015年1-12月)の業績によると、グループ全体の旅行予約額は前年比10%増の550億米ドルに増加、総収入も前年の84億米ドルを上回る92億米ドルとなった。

ナビタイムジャパンが2016年2月18日より、桜の開花情報をリアルタイムに確認できるサービスを開始。全国1000か所の開花情報を毎日更新。

インターコンチネンタル ホテルズグループ（IHG）は、米国内で、オンライン配車サービスのウーバーと提携した利用客へのサービス提供を開始した。

人工知能で消費者個人の好みに合う商品を提案するデジタルキュレーションサービスがスタート。高精度で商品と消費者のマッチングが可能に。電通国際情報サービス（ISID）と「ラッパ（Rappa）」社。

エクスペディアの2015年度(2015年1-12月)決算は増収減益。総予約額は同24%増の596億8,000万米ドル。パリ同時多発テロや買収コストの増加が利益に影響も。

Airbnbは、新たにフィンセント・ファン・ゴッホの部屋をシカゴのリスティングに加えた。シカゴ美術館で「ファン・ゴッホの寝室」の3バーションが北米で初めて一挙公開されることを記念して造られた。

MoldBreaking（モールドブレイキング）社がこのほど、日本食の魅力を動画で海外に発信するキュレーションサイト「BARUN（バルン）」公開。中国メディアと連携、コンテンツ制作や食材の販促支援へ。

リクルートライフスタイルはPOSレジアプリ「Air レジ」事業でアップルの公式パートナープログラムに加盟。タブレット端末iPadを使った事業展開をさらに加速。