デジタル・テクノロジー

自分で地域を回れるツアーの観光ポータルアプリが開発。誰でも地域ツアーの企画登録が可能に。

JR東日本がグループのウェブサイトやスマホのアクセスログを活用したデータソリューションで、観光向け商品を開発。購買行動が最もアクティブになる場面「移動×行動」に注目。

箱根で温泉旅館をチェーン展開している一の湯が2月16日から、テレワークの運用を開始。自宅でも社内専用システムで作業。今後はモバイルワークやサテライトオフィスも。

クルーズ業界が、テクノロジー活用で目指す「ストレスがなく、究極にスムーズな旅」とは？　各社の最新取り組みや課題をまとめた。

Wi-Fiレンタルのテレコムスクエア開発のナビゲーションアプリが日本百貨店協会のガイドブックに採用された。店舗画像スキャンするだけで、文字入力なしに道案内。

自治体などが簡単に観光アプリをつくれる新サービス、地図システム開発会社とリコーが連携で開発。小笠原村観光局と実証実験へ。

KDDI、沖縄セルラーは2019年2月22日～3月31日、「世界データ定額」の利用料を期間中、何回でも無料にする。Wi-Fiルーターをレンタルせずスマホ1台で海外旅行できる利便性の浸透を図る。

JTBがイベント運営アプリを提供するピーティックス（Peatix）と業務提携。今後は両社の強みを組み合わせ、インバウンド対応やオーバーツーリズム対策も視野に地域活性化に貢献。

「JAPAN Trip Navigator」が日本美食と連携し、訪日外国人向けレストランオンライン予約サービスの提供を開始。電子チケット購入やインターフェイスのバージョンアップも行った。

旅行比較サイト「トラベルコ」がLCCスクートと連携。スクート公式サイトの運賃も検索・比較することが可能に。さらにサイト上で販売されている付帯サービスの購入・決済も可能。

ヤフーは「さっぽろ雪まつり」で、雪氷像や会場内施設の場所が「Yahoo! MAP」アプリで表示される機能を提供する。今後も機能改善や開発進め、他の自治体との連携模索。

オンライン旅行の国際会議「WiT JAPAN 2019」の開催日が決定。今年は両日ともウェスティン東京で開催し、メインカンファレンスを1日半に拡張。

LINEがリアル店舗に来店したLINEユーザー限定にリアルタイムで訴求できる新販促ソリューションを開始。ビーコン活用で、来店しただけでキャンペーン参加が可能に。

JALが「どこかでマイル」を共創した野村総研と新会社を設立。JALの顧客サービスと野村総研のデジタル技術で、日常を豊かにする新たなデジタル体験を提供。

Paypayは、2018年12月に実施した「100億円あげちゃうキャンペーン」の第2弾を2019年2月12日から実施する。付与上限の引き下げで多くが参加できるように配慮。

小田急とTABICが協業。沿線の地域資源でホストとゲストをマッチングさせるサービスを展開する。第１弾プロモーションは「小田急線 偏愛紀行」。

共通ポイント「Ponta（ポンタ）」を運営するロイヤリティ マーケティングがインバウンド対応強化。WeChatとの連携やインドネシア、マレーシア、韓国向け観光アプリ開発。

札幌の市場でICT活用の実証実験。飲食店でのメニュー選びから会計まで、接客プロセスのデジタル化で消費拡大と業務効率化へ。

海外アクティビティ予約「タビナカ」がタレント武井壮さんとコラボ。武井さんがタビナカに出資、「武井壮」特集でハワイで2つのツアーを自社商品化へ。

eスポーツは旅行の新マーケットになるか。Z世代の半数超は「観戦してみたい」。ジャストシステムが調査結果を発表。