デジタル・テクノロジー

トリプラは宿泊予約エンジン「tripla Book」で、ホワイト・ベアーファミリーが提供するダイナミックパッケージとの連携を開始。宿泊施設は公式サイトで国内大手航空会社およびLCCの航空券付き宿泊プランの販売が可能に。

コロナ禍で大きく変化した観光。2023年の始まりに、変化したポイントとこれからの10年のメガトレンドを展望したウェビナーをレポート。

新潟県佐渡島の佐和田地区にある全7部屋の小さなホステル「パーチ(Perch)」。佐渡生まれの佐渡育ちのオーナー伊藤さんが考える観光DXとは？

1月31日と2月8日、トリプラがグーグルを招き、宿泊施設のグーグルサービス活用法をテーマにウェビナーを開催。無料ホテル検索枠やGoogleビジネスプロフィールなど、集客に欠かせないサービスを解説。

東京地下鉄と東京交通局、Klookが、「Klookパス 東京&Tokyo Subway Ticket」をKlookのプラットフォーム上で販売。単品で購入するより、最大37％（6700円）割引に。

ナビタイムの「NAVITIME JAPAN」「乗換NAVITIME」アプリで、特急券読み取り検索機能を提供開始。読み取った特急券の列車を指定した状態で、自宅や最終目的地点を含めたドアtoドアの検索を可能に。

高級ホテル・レストラン運営「ひらまつ社」は、「D-EDGE Hospitality Solutions」と統合的テクノロジーインフラとデジタルマーケティングソリューションの提供で契約。インバウンドビジネス拡大を見据えて。

宿泊施設向け音声認識アプリケーションを提供するTradFit社は、東京都中小企業振興公社が実施する「グローバルニッチトップ助成事業」に採択。海外における特許出願の権利化を加速。

道頓堀ナイトカルチャー創造協議会とJTB、NTTコミュニケーションズは2023年1月5日～2月5日、「道頓堀クリーンプロジェクト」を実施。IoTゴミ箱を設置。

デルタ航空は、2023年2月1日より米国内主要路線ですべての乗客に高速Wi-Fiを無料で提供。2024年末までに国際線とリージョナル線の航空機に無料Wi-Fiを導入する計画。

富山県氷見市が現地で直接ふるさと納税の寄付受入ができるシステムを導入。市内を訪れた観光客などが、取扱店舗で実際の商品化から返礼品を選択できたり、サービスの提供を受けたりできるようにする仕組み。

JR西日本が卒業旅行の販売を強化する。、TikTokで人気のショートドラマクリエーター「ごっこ倶楽部」とタイアップした「＃そつ旅 ～アオにまたたく青春を。～」企画を実施する。

旅行・ホスピタリティ産業向けSaaSソリューションを提供する「RateGain Travel Technologies（レイトゲイン）」は、旅行業界データ分析の「Adara(アダラ)」を買収。システム統合を進め、独自の価値を業界に提案。

石塚氏は、デジタルの力で地域の魅力を最大化するスマートシティをテーマに、地域経済の活性化を含むトータルなまちづくりに意欲を示した。

三村氏は、検索データがコロナ禍の前例のない状況を予測する貴重な手掛かりになったと述べ、データインサイトの提供で旅行業界に貢献できると説明。需要予測や、新たなマーケティングソリューションにも挑戦し、旅行ビジネスの成長加速に貢献していく意欲を示した。

高橋氏は、ロイヤルカスタマーを形成することで、宿泊施設様は事業運営が健全化し、パンデミック禍でも強固な経営が可能となるとの考えを示た。2023年は「お客様を自ら形成していくメカニズム」を強固に提供し、様々なサービスを開発するとしている。

平林氏は、2023年は「DXの意義を地域で共有・実行」と「非連続の成長実現に向けた取り組み強化」の2つの取り組みが重要になると指摘。ツーリズム業界の変革に取り組むべく、地域の支援をしていく意欲を示している。

内山氏は2023年の需要や消費の内容が、コロナ以前とは質的に異なっており、正しく把握する必要性を説明。これまでの知見と政府や自治体、金融機関、各事業者とのパートナーシップを通じ、観光産業や地域活性化、キャッシュレスを支援する方針を示した。

植村氏は、海外旅行が徐々に再開される一方で、コロナ禍で旅行会社の手配人員が不足していることに言及。課題解決のサポートに向けて尽力したいと意気込んだ。

宮本氏は、同社がミッションを「総地域消費額の増加」に刷新したことを紹介。地域での消費最大化と、人と地域の出会いに満ちた世の中を、地域とともに作っていく意気込みを示している。