調査・統計・マーケティング

台湾発のAIテクノロジー企業iKala（アイカラ）が、独自のビッグデータから、台湾インフルエンサーの日本旅行への影響力を可視化したレポートを発行。詳しくはこちら。

カタールW杯でのVisa決済支出額が前回2大会を上回る勢い。グループステージだけで2014年の総支出額を上回る。会場での消費支出総額で日本は7位。12月1日の日本対スペイン戦の平均決済額は25.8ドル(約3500円)に。

CAPAは、二酸化炭素削減戦略を提供するEnvest Globalと共同で2022年版「エアライン・サステナビリティ・ベンチマーク・レポート」を発表。独立した評価を行うシステムで世界の航空会社100社のサステナビリティパフォーマンスを評価した。

主要旅行業者43社の2022年10月旅行取扱額（速報）は前年同月比205.6%の2585億1746万円。コロナ前の2019年同月比は57.4%。インバウンドは、10月11日から大幅に水際対策が緩和されたものの2019年比17.5%。

2022ナビタイム・スポット検索ランキングの1位は「ユニバーサル・スタジオ・ジャパン」。テーマパークやイベントホール、スタジアム/球場など、人の集まるスポットの順位が上昇。イベントに人が戻り始めたことが伺える結果に。

じゃらん人気温泉地ランキング2023が発表。1位は箱根温泉。新設の穴場温泉ランキングは乳頭温泉が1位に。

アメックスが世界7カ国調査の結果から、日本人の年末年始の過ごし方を発表。世界と比べて「家族と過ごす」が圧倒的。オンライン店舗より「地域の実店舗」で買物をする意向も。

日本でのホテル投資額がアジア太平洋で最多に。総合不動産サービス世界大手のJLLがリサーチ結果を発表。

仕入価格の上昇を実感するホテル・旅館業は9割超。一方で販売価格の引き上げをした事業者は5割弱。今後1年間でも5割弱が「据え置く」見通し。

日本交通公社が2022年10月27、28日、「旅行動向シンポジウム」を開催。コロナ禍の現在における世界と日本の動向、日本国内の市場、インバウンド動向の3点について、再始動に向けたヒントを解説。

JTBは、今年の年末年始の旅行動向見通しをまとめた。国内旅行者数は、前年比16.7%増の2100万人、国内旅行平均費用は12.1%増の3万7000円の総額7770億円と推計。海外旅行者は15万人。

2022年に英国で新たに建設されるホテルは、欧州全体の15%を占め、ホテル建設では欧州最大に。欧州におけるホテル建設は4大ホテルチェーンがリード。独立系ホテルのシェアは年々減少傾向に。

2022年10月の延べ宿泊者数は2019年同月比で11.6%減の4426万人泊。日本人は2019年同月比でも5.8%増の4210万人泊。外国人は同78.9%減の216万人泊。客室稼働率は52.6%。

ホテル・旅館の時間外労働が急増。全国旅行支援や水際緩和による需要増加も、人手不足が機会損失の原因に。

国土交通省の2021年の「第7回全国都市交通特性調査結果（速報版）」によると、新型コロナウィルスの影響による行動変容が露わになる結果に。外出した人の割合、一日の移動回数とも調査開始以来過去最低の値を更新。

2022年10月の京都市内116ホテルの客室稼働率が、前月からは9.3ポイント増、前年同月からは24.9ポイント増の63.7%に。外国人観光客入国制限緩和と「全国旅行支援」が下支え、コロナ禍となってからの最高値。

じゃらんリサーチセンターの最新「国内宿泊旅行ニーズ調査」によると、実際に国内宿泊旅行を予定している人の割合は、2020年3月の調査開始以来最高の33.6％に。

高いステイタスを持つクレジットカード会員の旅行傾向。ダイナースクラブが発表。国内旅行都市部の贅沢ホテルステイと沖縄・北海道での車旅が人気。

J.D. パワー ジャパンのホテル宿泊客満足度調査によると、「エコノミーホテル部門」「ミッドスケールホテル部門」ともコロナ禍前を上回る高い満足度水準を維持。チェックインでセルフサービス利用割合もコロナ前から増加傾向続く。

英調査会社ユーロモニターが、旅行・ホスピタリティー産業の回復ペースや注目トレンドなどをレポート。旅行関連商品の値上げ状況のほか、テクノロジーやサステナブル・ツーリズムへの関心度合いを分析。