調査・統計・マーケティング

楽天リサーチによる「キャッシュレス決済に関する調査」によると、オンラインショッピング以外の日常的な買い物や飲食で利用する決済手段は「現金」が9割。「現金以外の決済手段だとお金を使いすぎてしまう」人が4割以上に。

米国旅行雑誌「トラベル・アンド・レジャー（Travel + Leisure）」によると、メキシコのサン・ミゲル・デ・アジェンデが2年連続で人気都市一位を獲得。5位には京都がランクイン。

総務省によると、ネット利用者の割合は全体の80.9％。59歳までのすべての層でネット利用が9割以上に。デバイス別ではスマホが初のPC超えを記録。

ニールセンデジタルが発表した「ニールセン・オンラインショッピングレポート2018」によると、ネット利用者の83％がオンラインショッピングを経験。月に1度以上利用する人は約半数に。

オープンドアがこのほど、旅行比較サイト「トラベルコ」でトラベルマルシェが運営する夜行バス・高速バス比較サービス「バス市場」との連携を開始。

JTB総合研究所がまとめた「海外観光旅行の現状2018」で、旅行商品の購入や申し込みは「オンライン専門の宿泊・旅行予約サイト」が最多。次いで「旅行会社のウェブサイト」「旅行会社の店舗」の順。世代によって異なる傾向も。

旅行者は、どのようにして行き先を決定するのか？　旅行関連調査会社フォーカスライトがリサーチ結果を分析。

JTB総合研究所が日本人の海外旅行に関する調査をおこない「海外観光旅行の現状2018」として発表。海外旅行の実質海外旅行者数は1137万人で過去最高と推計。今後の意向については世代によって異なる傾向が判明。

テーマ別の「都道府県魅力度ランキング2018」で沖縄県が5部門で1位に。コンテンツのバラエティが評価。リクルートの「じゃらん宿泊旅行調査2018」より。

拡大傾向にある「インバウンド需要」は、いつか萎んでしまう「バブル」現象なのか、ファンダメンタルか。リスクと捉えておくべきポイントは？　その考え方を、観光政策の専門家が解説するコラム。

経済産業省が中国と米国からの訪日旅行者に関する経済分析を実施。旅行者数は中国が米国の5倍以上。為替の影響を踏まえた旅行消費額比較も。

総務省によると、2018年5月の2人以上の1世帯当たりの月間ネットショッピング支出額は3万746円で、前年比（名目増減率）は4.4％増加。旅行関係費の支出が急速に拡大。

日本人のクルーズ利用者が30万人台に拡大、訪日クルーズ旅客は政府目標500万人の半数に上昇。

JATAが旅行会社社員を対象にした夏休み旅行のランキングを発表。ツアー予約状況は鈍化もみられる。

東京サマーランドによる「親子で楽しむ夏のレジャー調査」によると、今夏行く予定のレジャー施設は「プール、レジャープール」がトップ。次いで「遊園地、テーマパーク」、「水族館」。

京都市が発表した「2017年京都観光総合調査結果」によると、観光消費額は前年比3.7％増の1兆1268億円となり、2年連続で1兆円を突破。

アジア太平洋地域からの訪日インバウンドについて、LCCとFSCの利用割合を調査。旅行検索サービス「KAYAK（カヤック）」調べ。

リクルートグループのエイビーロード・リサーチ・センターが国際線エアラインの満足度調査を実施。総合度満足度1位は全日空（ANA）、2位は日本航空（JAL）。ANAは11年ぶりにトップに。

各国の統計機関によるデータにもとづき、日本人出国者数を韓国、台湾、香港の3市場で比較。2018年4月は韓国への出国が前年比3割増で好調。

JTBは、2018年7月16日正午から開催されるアマゾン会員向けセール「Amazonプライムデー」に旅行商品を提供。