調査・統計・マーケティング

JTBは「訪日外国人旅行者にお勧めしたい美術館やアートイベント」と、「人に勧めたい、今後行ってみたい芸術祭などのアートイベント」のランキングを発表。中国四国の健闘目立つ。

日観振の調査で、7月～9月の宿泊旅行実施率は42.7％でほぼ前年並みと判明。20代（学生除）が強く、実施率は2ポイント増の43.0％となったほか、次期の旅行意向も8.4ポイント増の41.9％と大きく伸びた。

市場規模1.5兆円におよぶ世界のレジャー・娯楽サービス産業の分析レポート。主要業種・企業の動向ほかグーグルやアマゾンなど大手IT関連企業の新規参入が与える影響についても指摘。

SBI証券の調査で、金融商品以外で自己投資として「旅行」をあげた人が男女とも1位となった。女性は関心が高いと思われる「美容」は4位、旅行の方が「投資」としての意識が高い。

ニールセンの、スマホアプリ利用状況分析によると、日本人のスマホ利用時間のうちアプリ利用はウェブブラウザの約2.5倍と判明。1月1回以上利用のアプリは27個で、今後も同程度で推移すると予想。

ショッピングツーリズム協会などが新免税制度の運用開始に伴い、商業施設への初動調査を実施。「満足」が6割も、「期待以下」の感想や、想定以上の購入時の対応や封入に伴う手間に対する意見など

トレンド総研が夫婦を対象に実施した年末年始休暇に関する調査で、理想の過ごし方が男女で異なることが判明。今年末に旅行する予定は14％で、9月までに年末年始の計画をした人はわずか12％。

JTB総合研究所の調査で、スマホでの旅行の予約経験率は28.3％に拡大。商品別では1位は宿泊施設、2位は国内ツアーだが、モバイルでの需要が高そうな現地発着ツアーは5％未満だった。

「2014年スポーツマーケティング基礎調査」によると、スポーツを目的とした観光・旅行に行ったことがあること答えた人が半数（50.5%）にのぼった。今後の意向では、スポーツ観戦目的で旅行をしたい人は約3割。

アウンコンサルティングが世界40カ国を対象にした検索エンジンの利用シェア調査を発表。多くの国でGoogleが1位、Bingが2位となっている一方、韓国ではNaver、中国ではBaiduが首位で異なる傾向。

エクスペディアジャパンの調査で、シニア女性の63％が「夫と一緒の旅行は気楽でよい」と回答していることが判明。独立した子供との旅行は9割が望み、4割弱が子供からのプレゼントを期待。

労務行政研究所によると、東証一部上場企業の2014年末賞与・一時金は平均で前年比4.6％増の70.9万円となり、2011年以来3年ぶりの増加となる見込み。支給月数も67.2％の企業で前年より増加の予定。

森記念財団 都市戦略研究所が発表した「世界の都市総合力ランキング」で東京が4位に。外国人旅行者増加で「文化・交流分野」の順位が向上、その他分野の他国との比較で「強み」「弱み」も明らかに。

総務省によるデータ通信利用実態調査。スマートフォンや携帯電話などモバイル経由の総データ通信量が前年比47.9％と大幅増。時間帯別では平日利用と週末利用の違いが明らかになった。

外務省領事局海外邦人安全課は、このほど2013年の「海外邦人援護統計」を発表。トップの要件は「犯罪被害」の5353件で全体の3割を占めた。そのうち、最も多いのは「窃盗被害」（4400件、4660人)。

あとらす二十一は、訪日旅行者のショッピング行動の実態把握を目的に調査を実施。英語圏は街歩きで気に入った店や商品を選ぶ、中国語圏はFITを中心に商品や店を事前に調べて来日する傾向が強い。

JTB総合研究所の調査で、スマホでのSNSは複数利用が当たり前になったことが明らかに。情報発信先の特徴により、発信のタイミングが異なり、旅行中のその場での発信は「Twitter」が最も多い。

Hotels.comによると、2014年上半期の国内ホテル宿泊料金が高騰。最も高い東京は17％増で1.5万円。要因の一つが訪日客の増加で、訪日客国別の宿泊料金で1位の中国人は24％増の1.7万円に増加。

トーマツのメディア利用動向調査で、購買決定に影響する要素が日本と世界で異なることが判明。日本人はオンラインの場合、家族や知人の推薦よりユーザーレビューを参考にする。

クリテオが発表した2014年上半期の「Travel Flash Report」によると、同期間中に旅行サイトで行なわれたモバイルでの予約は前年比20％増となり、デスクトップの伸び率を大きく上回る結果となった。