調査・統計・マーケティング

博報堂DYメディアパートナーズの調査によると、70代が音楽観賞やスポーツ観戦などのコンテンツに消費する年間金額は、約3.1万円。お小遣いは1か月約5.3万円で、子供と孫には年間66.9万円を消費。

平成25年度の本邦航空運送事業者による航空事故は3件、重大インシデントは3件だった。このほか、安全上のトラブルについては850件。

アビームコンサルティングは、「価値観別消費実態調査2014」を実施した。それぞれの価値観の違いに対応したマーケティング施策を打つことが重要だとする。

帝国データバンクは国内の中堅、新興およびLCC航空会社の経営実態調査を実施。2013年度業績では、ほとんどが前年度比で増収となった一方、新興航空会社はLCCの参入などで収益は悪化。

スカイスキャナーは未来の海外旅行に関する白書「2024年の旅行」の最終章「旅行先とホテル編」を公開。旅行や滞在は個人化する一方、旅行先は未踏の地へ広がる。4つのポイントを取り上げた。

武蔵野銀行グループのぶぎん地域経済研究所は、「さいたまスーパーアリーナ」の経済波及効果について、直接効果が261億円、経済波及効果を394億円と試算。雇用創出効果は3644人としている。

フジヤマNAVIが富士山5合目で実施した調査で、登山直後の人の81.3％が富士登山への再登頂に意欲を示した。登山中に見た景色の感想が多く上がったほか、精神面での充実をあげる人も見られた。

日本百貨店協会によると、2014年8月の訪日外国人の売上高は41.3％増の約47億円、購買客数は53.9％増を記録し、8月の過去最高を更新。中華圏とASEANを中心に、韓国も復調の兆し。

インターコンチネンタルホテルズグループ（IHG）が調査で、回答者の約4割が「旅行にぜひ持っていきたいもの」に「スマートフォン」をあげた。「旅行先でも毎日使用するつもり」は約7割。

ジャストシステムの調査で、LINEのスタンプをもらうために企業と「友達」になったことがあるとの回答は44.3％。アプリインストールや商品購入なども多く、スタンプが有力なツールになっている。

観光庁によると、7月の主要旅行業者50社の海外旅行の取扱額は前年比3.5％増となり、3か月連続でプラスとなった。国内旅行はUSJのハリーポッターエリアのオープンで大阪方面中心に好調。

カンター・ジャパンがインターネットユーザーを対象に実施した調査で、日本SNS利用率は66.5％。1位はインドネシアの98.5％で、アジア諸国が上位に。7位台湾（94.9％）、10位マレーシア（94.2％）、11位シンガポール（93.8％）など。

観光庁は2014年4月-6月の宿泊旅行統計調査の結果(暫定値)を発表。外国人は同32.1%増の約1,171人泊で37都道府県で前年比を上回った。延べ宿泊者全体に占める外国人宿泊者の割合は10.6%。

日本政府観光局(JNTO)が発表した2013年に日本で開催された国際会議の概要によると、開催件数は前年比3.9%増(90件増)の2,427件となった。都市別の開催件数では、1位が東京23区で531件、福岡市の253件、横浜市の226件と続いた。

ニールセンの調査によると、東南アジアでオンラインショッピングをする消費者が大幅に増加。特に旅行サービスは最も広く購入され、シンガポール人とマレーシア人の購入意欲は世界1位2位を占める。

「トラベルコちゃん」の2014年8月の海外ツアー検索人気ランキングで、ニューカレドニアが急浮上。10位以上ランクが上がった100位以下の都市で、該当16都市の4分の1をニューカレドニアが占めた。

グーグル（Google）の日本語による検索キーワードで、2013年4月から2014年3月の1年間に観光地「地名」で最も検索されたのは「京都」。春秋などピークシーズンを前に季節変動が大きいのも「京都」で、変動が最も少ないのは「沖縄」に。

ダイドーブレンドの「ご褒美に関する意識調査」によると、2013年の自分へのご褒美消費額は平均33万円。「旅行・レジャー」は「スイーツ」、「ファッションアイテム」などに続いて5番目の結果に。

ソニー生命保険の「シニアの生活意識調査2014」によると、シニアが現在使用しているSNSは、Facebookが28.5%で最も多く、LINE(16.2%)、Twitter(15.5%)、mixi(7.3%)が続いた。

オーストラリア政府統計局(ABS)の最新結果によると、今年7月のオーストラリアへの日本人渡航者数は前年同月比8.7%増の3万1,100万人となり、およそ2年ぶりに3ヶ月連続で前年を上回る結果となった。